静まり返る教室
ベトナム各地の公立学校では、外国人の英語教師が教室に入ると、おなじみの光景が広がる。何年も文法や語彙を学んできた生徒たちが、突然黙り込むのだ。教師は自然な速さで話し、文章は流れるように続く。生徒たちはついていくのに苦労する。視線が泳ぎ、ノートは白紙のまま、指名されるのを避ける。英語を7年から10年学んできた生徒も多い。それでも、その瞬間は英語に初めて触れた日のように感じられる。
これは生徒の能力を映すというより、教育制度を映し出すものだ。英語は実用的な技能ではなく、学校の教科として教えられることが多い。優先されるのは会話ではなく試験の得点だ。多くの授業では、生徒は地元の教師がゆっくり慎重に話す英語を聞き、試験対策用の筆記問題に取り組む。会話におけるリズムや強勢、音の連結、実際の会話の速さに日常的に触れる機会はない。その結果は予想できる。実際に使われる英語に接すると、生徒たちは固まってしまう。
こうした状況は今に始まったことではない。英語は1980年代に中学校と高校で必修となり、1990年代には小学校にも広がった。2006年のベトナムの世界貿易機関（WTO）加盟後に関心が急速に高まり、その水準は今も続いている。現在、何百万人もの生徒が英語学習に何百時間も費やしている。それでも成果は期待に届いていない。全国高校卒業試験では、英語は毎年、多くの生徒にとって最も苦手な科目の一つであり続けている。国際比較でも、ベトナムの英語力は低い水準に位置づけられている。努力と成果の隔たりは明らかで、ネイティブスピーカーが教室に入るとクラスが沈黙する様子を見れば、家族にもそれが分かる。
何年学んでも身につかない理由
学習時間そのものが根本的な問題ではない。小学校では週4時限、中学・高校では週3時限の英語授業が行われることが多い。2022～2023年度までに、公式課程で少なくとも10年間英語を学んだ生徒は290万人を超えた。ヨーロッパ言語共通参照枠（CEFR）のB1レベルには通常、指導を受けながら350～400時間ほど学ぶ必要がある。ベトナムの生徒は学校や課外授業で、それを上回る時間を学ぶことも多い。それでも日常会話を聞き取るのに苦労する生徒は少なくない。
この結果につながる要因はいくつもある。大人数のクラスでは、生徒一人ひとりが話す時間が限られる。試験重視のカリキュラムは、やり取りより暗記を促す。教科書のリスニング教材は台本に沿ってゆっくり話されることが多く、実際の会話の自然な速さに耳を慣らすことができない。生徒は同級生の前で間違えるのを恐れる。地元の教師の多くは重い業務を抱え、会話活動に割ける時間が限られている。農村部では、資格を持つ教師や実際の音声教材を利用できる機会に地域差がある。こうした要因が積み重なっている。
政策面では、この状況を変えようとしてきた。過去10年間に主要な語学教育施策が始まって以降、ベトナムは教師の育成やカリキュラム改革に投資してきた。国家外国語プロジェクト2020（NFLP 2020）は、教育制度全体の英語力向上を目指した。しかし、意欲的な目標には届かなかった。研究者らは、大人数のクラス、教材の地域差、限られた授業時間、コミュニケーション重視の指導法を身につけた教師の不足といった、予想された制約を指摘する。英語は、日々の学びに組み込まれた技能ではなく、過密な学校の時間割に追加される教科として扱われることが多い。
家族はその不足を補おうとしている。大都市では英語塾が増え、個人指導も一般的だ。家計収入に比べて授業料が高いこともあり、質にもばらつきがある。こうした民間市場を通じて、一部の生徒は外国人教師や生の英語を聞く機会を得られる。しかし、すべての子どもに行き渡るわけではない。
公立学校の教室で
典型的な公立学校の英語授業の様子を見れば、生徒が外国人教師を前に固まってしまう理由が分かる。クラスの人数は45人ほど、多い場合はそれ以上になる。生徒は能力別ではなく年齢別に分けられる。同じクラスに、流ちょうに話せる生徒と、フォニックスの基礎を学んでいる生徒がいることもある。1回の授業で全員に対応しなければならない。こうした状況では、教師は教室をまとめるため、全員でのリピート練習や短いドリル、板書に頼りがちだ。生徒が話す順番は限られ、実際の会話はほとんどない。
授業中のサポート体制にも差がある。グループ学習の進行や指示の翻訳を手伝うアシスタントがいる教師もいる。一方、サポートが不十分だったり、まったくなかったりするクラスもある。設備は、必要なものがそろった教室から、後ろの席まで音が届くかどうかも分からないスピーカーと黒板だけの教室までさまざまだ。暑く混雑した教室では集中しにくい。教師は複数の校舎を移動し、交通渋滞や直前の時間割変更にも対応する。プロジェクターが故障した場合に備え、代わりの活動も用意している。ほとんどの教師は粘り強さと工夫でこうした状況に対処しているが、環境によって全生徒に自然なやり取りの機会をつくることが難しくなっている。
地元のカリキュラムを補う教師は、発音やゲーム形式の練習、生の英語を聞く活動に力を入れることが多い。こうした活動は貴重な接触機会となる。それでも、授業時間の短さ、能力差のあるクラス、試験内容に合わせる必要性が、上達を妨げている。生徒は実際に使われる英語に少し触れた後、会話での試行錯誤よりも、筆記試験で正解することが評価される制度に戻っていく。
英語を全国で必修化する政策
ベトナムは2035年までに、すべての学校で英語を必修の第二言語とする計画だ。2030年までに小学1年から英語を必修とし、就学前から英語に触れる機会を設ける。政府関係者は、この目標を国際競争力や現代の労働力に必要な能力と結びつけている。今世紀半ばまでには、何千万人もの生徒が通う数万校の公立学校で、英語が広く使われることが期待されている。大胆な構想であり、人的資本の一環として語学力を重視する国家的な決意を示している。
実行力が問われる。推計によると、2030年までに英語教師が2万人以上不足する可能性がある。多くの教師は、試験重視の指導からコミュニケーション重視の指導へ移行するための支援も必要としている。農村部や遠隔地では、資格を持つ教師の採用と定着が難しい。外国人教師に対する要件も厳しくなっており、主要都市以外では採用がさらに難しくなる可能性がある。学校の授業が期待に応えられなければ、保護者は引き続き民間の授業に費用を払うことになり、所得や居住地による格差が広がる恐れがある。
改革を長年率いてきた人物は、この課題を率直に語っている。ベトナムの一般教育改革で元主任コーディネーターを務めたブイ・マン・フン氏は、教育体制の受け入れ能力や教室での指導法の制約について、長年警鐘を鳴らしてきた。
