認知症リスクをより広く捉える
英国バイオバンクの参加者499,992人を対象とした研究で、大気汚染、睡眠、雇用、住居、身体活動などに関わる環境・生活習慣・社会的要因76項目と認知症との関連が示された。追跡期間の中央値は15.3年で、参加者8,881人が認知症を発症し、このうち4,000人はアルツハイマー病を発症した。
目次
研究者らは、よく知られた少数の健康習慣に絞らず、193項目の曝露を調べた。アルツハイマー病および関連する認知症と関連した76項目のうち、45項目はリスク上昇、31項目はリスク低下と関連していた。別の分析では、アルツハイマー病に特有の関連要因が34項目確認された。
研究チームは、曝露情報をまとめた「エクスポソーム・リスクスコア」も作成した。スコアが最も高い4分の1の参加者は、最も低い4分の1の参加者に比べ、認知症の相対リスクが約3倍だった。この結果が示すのは複数要因にまたがる傾向であり、特定の食品、習慣、住まい方の影響ではない。
重要な注意点は、関連があるからといって因果関係が証明されるわけではないということだ。この研究から、チーズを食べれば認知症を予防できる、賃貸住宅に住むと認知症になる、あるいは単一の要因を変えれば集団間で観察された差が生じる、と結論づけることはできない。
研究で測定したもの
ハーバード公衆衛生大学院、ハーバード大学医学大学院などの研究者が主導したこの研究は、9月29日に『Alzheimer's & Dementia』誌に掲載された。ハーバード大学医学大学院は10月8日に研究結果を紹介した。
筆頭著者は、ハーバード公衆衛生大学院の博士研究員、チェンシュアン・リー氏。責任著者は、環境衛生・エクスポソミクス助教のペン・ガオ氏と、ハーバード大学医学大学院のチラグ・パテル氏だった。ハーバード公衆衛生大学院の研究発表では、この研究を環境曝露と認知症に関する大規模かつ体系的な評価と説明している。
研究者らは、英国バイオバンクが経時的に収集した健康、遺伝、生活習慣のデータを用い、エクスポソーム全体を対象に関連を調べた。発表によると、パテル氏とガオ氏は共同で上級著者を務めた。
この手法が調べる「エクスポソーム」とは、人が生涯を通じて受ける環境からの影響を指す。ここでは、大気中や物理的な環境に含まれる物質だけでなく、社会的・行動的な状況も含む。研究者らは曝露を次の5領域に分類した。
- 大気汚染物質や薬の使用などの化学的曝露。
- 騒音などの物理的曝露。
- 食事、運動、睡眠などの生活習慣。
- 教育や経済状況などの社会的条件。
- 緑地へのアクセスなどの生態系。
これらの分類は研究で調べた内容を示すもので、各項目のすべてが認知症と関連していたという意味ではない。
経済状況との関連が目立つ
失業は就業している場合に比べて認知症リスクが72％高いこと、経済的困窮はリスクが39％高いことと関連していた。教育水準の低さや、持ち家ではなく賃貸住宅に住むことを含む住居の状況も、リスク上昇と関連していた。
一方、世帯収入が高いことや、配偶者・パートナーと同居していることは、リスク低下と関連していた。パートナーとの同居では、リスクが22％低かった。これらは集団間の相対的な比較であり、個人が認知症を発症する確率のパーセントポイントの変化ではない。
住居に関する結果は、特に慎重な解釈が必要だ。賃貸住宅に住むことは、収入や住居の質、健康に関わる可能性のある他の状況と結びついている場合がある。この分析は、持ち家が脳を守ることや、住宅を購入すれば認知症リスクが低下することを証明していない。
社会的要因全般にも同じ問題がある。教育、雇用、収入、健康は相互に関連している。これらを一緒に調べることでリスクの全体像は広がるが、それぞれの要因の影響を完全に切り分けられるわけではない。
汚染と薬の使用は異なる解釈が必要
二酸化窒素への曝露が多いことは、認知症リスクの上昇と関連していた。二酸化窒素は自動車の排気ガスや燃料の燃焼で生じる大気汚染物質であり、この結果は個人の行動だけでなく、人々が暮らす環境にも関わる。
服用する薬の数が多いこともリスク上昇と関連していたが、研究者らは薬そのものの直接的な影響と解釈しないよう注意を促した。複数の薬を服用している人は、慢性疾患をいくつも抱えている場合がある。そのため、服用薬の数は、基礎疾患やより複雑な健康上のニーズを反映している可能性がある。
こうした結果は、統計上よく似た関連でも、異なる説明が必要になり得ることを示している。汚染は環境曝露である一方、薬の使用は既存の疾患を示す指標かもしれない。この研究は、認知症リスクを下げるために処方薬の服用を中止する根拠にはならない。
睡眠と活動では異なる傾向
現在の喫煙、不適切な飲酒、日中に頻繁にうとうとすること、睡眠時間が極端に短いことや長いことは、認知症リスクの上昇と関連していた。睡眠に関する結果には、1晩あたりおよそ7～8時間を外れる睡眠時間が含まれていた。
楽しみのための散歩、その他の運動、ガーデニング、負荷の高い家事や庭仕事などの身体活動は、リスク低下と関連していた。これらの例は、決まった運動だけでなく、日常生活の中で行う身体活動にも及ぶ。
睡眠や身体活動についても、関連の方向を判断しにくい場合がある。認知機能の初期変化によって、認知症と診断される前から睡眠時間、日中のうたた寝、身体活動の量が変わる可能性があるためだ。
これは「逆因果」と呼ばれる。発症しつつある病気によって測定対象の行動が変わるのであり、その行動が病気の原因とは限らない。研究者らは、関連要因を予防の標的とみなす前にさらなる研究が必要な理由の一つとして、この可能性を挙げた。
食品や機器の結果は推奨ではない
チーズや鶏肉をより頻繁に食べることは認知症リスクの低下と関連し、卵をまったく食べないことはリスク上昇と関連していた。パソコンの使用時間が長いことや、携帯電話をより頻繁に使うことも、リスク低下と関連していた。
注目を集める結果だが、食事にチーズを加えたり、携帯電話を使う時間を増やしたりすれば認知症を防げると示したものではない。食事の選択やテクノロジーの利用は、教育、収入、他の食習慣、既存の健康状態と結びついている場合がある。
この問題は「交絡」と呼ばれる。別の要因が、測定対象の曝露と病気の可能性の両方に影響を与え、関連の解釈を難しくすることがある。例えば、機器の利用に関する関連は、機器自体に予防効果がなくても、社会経済的状況の違いで説明できる可能性がある。
したがって、この研究が示すのは今後の調査につながる手がかりであり、買い物リストやスクリーンタイムの推奨ではない。より広い貢献は、こうした日常の行動を、社会的条件や環境曝露と同じ分析の中で扱ったことにある。
複合リスクスコアが示すもの
エクスポソーム・リスクスコアは、生活習慣、経済状況、環境に関する情報を組み合わせ、認知症リスクの異なる集団を区別した。最も低い4分の1と比べ、2番目の4分の1ではリスクが1.43倍、3番目では1.83倍、最も高い4分の1では2.97倍だった。
相対的な上昇率で表すと、それぞれ43％、83％、197％となる。この段階的な上昇は、複合的な曝露プロファイルが、研究対象集団内のリスクの違いについて有用な情報を含んでいたことを示唆している。
ただし、個人が認知症を発症する絶対確率を示すものではない。コホート全体では、参加者499,992人のうち8,881人が診断されており、追跡期間中の割合は約1.8％に当たる。この単純な割合は特定のスコア群のリスクではなく、スコア比を掛けて個人の発症確率を推定するべきではない。
相対比較と絶対確率は、異なる問いに答えるため、この区別は重要だ。最も高いスコア群でリスクが約3倍だからといって、認知症の発症が避けられなかったわけではない。また、差の原因となった曝露が一つ特定されたわけでもない。
予測精度は向上したが、臨床利用は未確立
環境・生活習慣の曝露情報を加えることで、年齢や性別などの人口統計情報と、APOE遺伝子型に基づく予測モデルの性能が向上した。APOEは、その変異によってアルツハイマー病へのなりやすさに影響する遺伝子だ。遺伝的ななりやすさは、診断や、必ず発症するという確実性とは異なる。
モデルの開発と検証には、英国バイオバンクのデータを分けて用いた。これは研究内で有用な検証方法だが、いずれのデータも同じ集団を基にしている。
研究者らによると、このスコアを臨床現場で使うには、より多様な別の集団で検証する必要がある。今回の結果が示すのは、分析において曝露情報が予測を改善したということであり、スコアが日常の医療判断に使える段階にあるということではない。
この制約は、韓国を含む英国以外での利用にも当てはまる。人口の特性、曝露の傾向、社会的状況が異なるため、同じスコアが他の地域でも同等の性能を示すとは限らない。
結果が示すことと、まだ不確かなこと
曝露に関する情報の大半は研究開始時点で収集された。そのため、その後数年間の雇用、住居、睡眠、食事、汚染への曝露の変化は把握されていない可能性がある。未測定の要因や、まだ診断されていない初期の病気も、関連に影響した可能性がある。
『ランセット』委員会の別の推計では、変更可能な要因が認知症リスクの最大45％を占める可能性が示されている。この推計は今回の研究結果ではなく、関連が確認された76項目を変えれば、参加者の診断の45％を予防できたという意味でもない。
ハーバードの研究が示したのは、より具体的には、行動、社会的条件、環境曝露、遺伝情報を一緒に調べることで、認知症リスクへの理解と予測を高められるということだ。また、単一の変化で複合スコアの結果を再現できると想定するのではなく、複数の曝露に対処する介入策の研究を後押しするものでもある。
ハーバード公衆衛生大学院の発表で、研究の共著者らは、変更可能な複数の曝露を対象とする予防策が認知症の負担軽減に役立つ可能性があると述べた。取り組みの意義を、次のように説明している。
これは、増大する認知症の負担を軽減するうえで不可欠となる可能性がある。
ハーバード公衆衛生大学院の報道記事を基にしたハーバード大学医学大学院の発表には、予防に関する声明全文が掲載されている。
この研究結果は、ADRD（アルツハイマー病および関連認知症）の予防に向け、変更可能な曝露を対象とする複合的な介入策の開発に役立つ可能性がある。著者らは、こうした取り組みは「増大する認知症の負担を軽減するうえで不可欠となる可能性がある」と記した。
発表から掲載までの経緯は次の通りだ。
- 9月29日：研究が『Alzheimer's & Dementia』誌に掲載。
- 10月8日：ハーバード大学医学大学院が研究結果を紹介。
次の科学的な段階は、他の集団での検証と、どの関連が変更可能な原因を反映しているのかをさらに調べることだ。検証の完了時期は発表されていない。
主なポイント
- 研究では英国バイオバンクの参加者499,992人を、追跡期間の中央値15.3年にわたって調べ、193項目の曝露を評価した。
- 認知症と関連する76項目、アルツハイマー病に特有の関連要因34項目が確認された。
- 雇用、経済状況、住居、汚染、睡眠、身体活動、食事などが関連要因に含まれた。
- 複合曝露スコアが最も高い4分の1の相対リスクは、最も低い4分の1の2.97倍だった。
- 研究結果が示すのは関連であり、個々の曝露が認知症を引き起こす、または予防するという証明ではない。
- 予測モデルを臨床で使うには、他の集団での検証が必要だ。
