日本と韓国:厳しい世界のアート市場における明るい兆し
世界のアート市場が過去10年以上で最も深刻な低迷に直面する中、日本と韓国は、底堅さと革新性を示す数少ない拠点として浮上している。ニューヨーク、ロンドン、パリ、香港といった世界有数のアート拠点が販売減少やコレクターの嗜好の変化に苦しむ一方、東京とソウルのアートシーンは適応し、進化し、場合によっては世界的な傾向を上回る成果を上げている。本稿では、この東アジアの2カ国が市場の動揺にどう対処しているのか、それぞれの市場の特徴、そしてその経験がアジア、ひいては世界のアートの未来について何を示しているのかを探る。
目次
世界のアート市場の低迷はどれほど深刻か
2024年は世界のアート市場にとって厳しい年となった。Art BaselとUBSの「Global Art Market Report」によると、総売上高は推定575億ドルとなり、前年比12%減少した。縮小が最も顕著だったのは高価格帯で、オークションで1,000万ドルを超える価格で落札された作品の数は39%減少した。公開オークションの売上高は全体で25%減、ディーラーの売上高は6%減となった。経済の先行き不透明感、高金利、地政学的緊張を背景に、特に超高価格帯では買い手も売り手も慎重になっている。
こうした逆風にもかかわらず、世界の取引件数は実際には3%増加し、4,050万件に達した。総額は減少した一方で取引量は増加するという一見矛盾した動きは、より手頃な作品へのシフトと、コレクター層の拡大を反映している。市場の中価格帯と低価格帯は比較的底堅く、小規模ディーラーの中には売上増を報告するところもある。
日本:静かに活況を呈する市場
日本のアート市場は長らく閉鎖的で保守的とみられてきたが、近年、静かな変化が起きている。2019年から2023年にかけて日本のアート市場は11%成長し、2023年には推定6億8,100万ドルに達した。同じ期間の世界平均の成長率がわずか1%だったのに比べ、大きく上回る伸びだ。この回復は、日本のコレクターが世界でも有数の影響力を持っていた1980年代のバブル崩壊後、数十年にわたって続いた停滞を経て訪れた。
2024年、日本のファインアートのオークション売上高は19%減の1億4,980万ドルとなった。この落ち込みは注目に値するものの、世界平均の27.3%減より小幅だった。オークションへの出品点数は過去10年間で2番目に多く、落札率は73.9%と10年ぶりの高水準に達した。市場に出た作品への需要が底堅いことを示している。
日本では取引の大半が比較的低価格帯で行われている。2023年のオークション出品作品の91%は1万ドル未満で落札され、ディーラー取引の93%は5万ドル未満だった。市場の裾野が広がり、より多くの買い手がアートに手を伸ばせるようになったことが、市場の安定性を支えている。市場は国内中心で、売上の84%は日本人コレクターによるもの、ギャラリーの売上の74%はアートフェアやオンラインではなく対面で生まれている。
日本のアート市場は大規模な関連産業も支えている。プロのギャラリーとディーラーは2,060以上、ビジュアルアーティストは4万7,320人、美術館は5,000館以上あり、そのうち1,000館は美術専門だ。業界は約1万2,700人を直接雇用し、物流、額装などの関連サービスで1億3,600万ドル規模の事業を支えている。
日本市場の底堅さを支えるものは何か
日本市場の相対的な強さは、いくつかの要因に支えられている。
- 国内重視:国内での販売とコレクターとギャラリーの長期的な関係が市場の中心となり、世界的なショックの影響を和らげている。
- 政府の制度改革:近年の税制改正により、海外ギャラリーが日本のアートフェアに参加しやすくなり、国際的な関与が強まっている。
- 経済の安定:賃金の上昇、緩やかなインフレ、消費支出の増加が、コレクター層の自信につながっている。
- 手頃な価格:平均価格が低いためアートを購入しやすく、幅広い層の参加を促している。
ただし、課題も残る。市場は依然として比較的閉鎖的で、ディーラー売上に占めるアートフェア経由の割合は10%(世界全体では29%)、海外のフェア経由ではわずか2%だ。オンライン販売も限られ、取引の5%にとどまる。また、新進アーティストや女性アーティストの活躍を後押しする必要もある。ギャラリーの売上に占める割合はわずか20%だ。
日本のアートシーンを彩る注目のアーティスト
日本には、草間彌生、奈良美智、村上隆といった国際的に高い評価を受けるアーティストがいる。こうした作家の作品は海外で最高額を記録することが多いが、その人気が国内で日本の現代アートへの関心を高めている。西村有も新進気鋭の作家として注目を集め、近年はオークションの落札総額が急増している。Tokyo Gendai、Art Collaboration Kyoto、Art Week Tokyoなどのアートフェアも国際的な注目を集め、新たな才能を紹介する場となっている。
韓国:急成長と新たな課題
韓国のアート市場は過去10年で急成長を遂げた。政府の支援、優遇税制、新世代のコレクターが成長を後押ししている。2022年の売上高は1兆ウォンを超え、作品の販売点数は10万3,000点以上と、2019年の2倍を上回った。民間ギャラリーの数は2019年から2022年にかけて75%増加し、アートフェアの数も同じ期間に34%増えた。
ソウルは主要拠点となり、Frieze SeoulやKiaf Seoulなどの国際イベントを開催している。これらのイベントには合わせて数万人の来場者と、主要ギャラリー100以上が集まる。ソウルは現在、民間美術館の数で世界3位に位置し、サムスンや現代などの大手企業も芸術分野に多額の投資を行っている。
しかし、2024年には新たな課題が浮上した。韓国のアートオークション売上高は29%減の6,170万ドルとなり、出品点数と落札点数のいずれも減少した。それでも、数字は過去10年で最高水準の一角を保っており、市場の裾野はかつてないほど広がっている。落ち込みは、オークション売上高が46.1%減少した中国より小幅だ。
韓国市場の特徴
韓国のアート市場には、いくつかの際立った特徴がある。
- 若いコレクター:いわゆる「MZ世代」(ミレニアル世代とZ世代)の参加が増えている。アートを文化的な楽しみであると同時に、不動産や株式に代わる魅力的な投資先と捉えている。
- 政府の支援:「芸術振興法」や文化コンテンツ向け1兆7,500億ウォンの基金などの政策が、連携型のエコシステムを育み、輸出規制を緩和してきた。
- 税制優遇:特定のアート販売に対する免税措置が、投資や収集を促している。
- 国際化:中国で検閲が強まる中、アジアの拠点としてソウルを選ぶ海外ギャラリーや企業が増えている。
こうした強みがある一方で、韓国市場も世界的な動向と無縁ではない。主要フェアに参加する海外ギャラリーの数は減少し、ソウルが主要なアート拠点としての地位を維持できるのか疑問視する声もある。それでも、新しいイベント、充実した美術館の企画展、独創的な独立系フェアがシーンに活気をもたらしている。
アートフェアと国境を越えた連携
アートフェアは日本と韓国の双方で市場活動を促す重要な役割を果たしているが、その位置付けは異なる。韓国ではFrieze Seoul、Kiaf Seoul、Art Busanなどが市場の成長と国際的な存在感を支えている。例えばArt Busanは、実験と地域間交流の場として新たな位置付けを打ち出し、新進アーティストの企画部門や異文化間のプロジェクトを展開している。2025年にはTokyo Gendaiと連携する予定で、日本と韓国の機関同士の協力が広がる傾向を示している。
日本ではアートフェアの存在感は比較的小さく、販売の大半はギャラリーを通じて行われる。しかし、Tokyo GendaiやArt Collaboration Kyotoなどのイベントは存在感を高め、国内外から注目を集めている。ACKの異文化交流重視や都市全体を使ったプログラムなど、独自のモデルを採り入れており、アジア各地で見られる画一的なフェアとは一線を画している。
日本と韓国はアジアの他の市場とどう違うのか
アジアのアート市場は依然として中国と香港が主導し、両市場で域内売上の80%、世界市場の19%を占める。しかし、2024年にはいずれも大きな逆風に直面した。中国のオークション売上高は31%減の84億ドルとなり、香港では上半期の売上高が40%落ち込んだ。中価格帯は好調だったものの、高額取引は苦戦し、経済の先行き不透明感からコレクターの予算も縮小した。
これに対し、日本と韓国は、より高い安定性と適応力を示している。市場規模は小さく、日本のシェアはアジア市場の5%、韓国はそれ以下だが、実績は域内平均を上回った。両国とも、より手頃な作品へのシフトやコレクター層の拡大、国際的な関与の高まりの恩恵を受けている。
新たなコレクターとアーティストの台頭
アジアで最も顕著な動きの一つは、新たなコレクター層の台頭だ。特に中国、台湾、韓国の若い買い手が増えている。こうしたコレクターは現代アートや超現代アートの需要を押し上げているが、1990年以降に生まれた作家へのオークション需要は最近、弱含んでいる。女性アーティストや若いコレクターの存在感も高まり、より広範な社会変化を反映している。
草間彌生や趙無極といった確立された作家が過去最高額を記録し、若手作家も国際的な評価を得るなど、日本と韓国のアーティストは世界の舞台で存在感を高めている。アジアのギャラリーは欧米の主要都市に進出し、欧米のギャラリーもアジアのアーティストをより多く紹介するようになり、地域は世界のアート市場に一段と組み込まれている。
日本と韓国のアート市場は今後どうなるのか
2024年の課題にもかかわらず、今後については慎重ながらも楽観的な見方がある。両国のディーラーは2025年の売上について、横ばいまたは改善を見込んでおり、特に中価格帯への期待が大きい。政治・経済の変動は依然として最大の懸念だが、参加層の拡大、国際的な関与の強化、アクセシビリティ重視といった基調は、日本と韓国が今後も成長を続けるうえで有利に働くことを示している。
今秋に開催されるFrieze Seoul、Kiaf Seoul、Tokyo Gendai、あいちトリエンナーレなどの主要イベントは、新たなスターを発見し、現代アートの活気ある拠点としての地域の地位を強化する機会となる。世界のアート市場が変化を続ける中、日本と韓国の経験は、底堅さ、適応力、そして多様で活発なコレクター層を育てる重要性について、貴重な示唆を与えている。
要点
- 2024年、世界のアート市場は12%縮小し、高価格帯の売上が大きく落ち込んだ。一方、買い手がより手頃な作品に目を向けたことで、取引件数は増加した。
- 日本のアート市場は2019年から2023年にかけて11%成長し、世界平均を上回った。国内重視の構造と手の届きやすい価格帯が安定を支えている。
- 韓国市場は政府の支援、若いコレクター、国際イベントに後押しされ、近年急速に拡大した。ただし、2024年のオークション売上高は29%減少した。
- 2024年により大幅な落ち込みを記録した中国や香港に比べ、日本と韓国の市場は底堅さを示した。
- アートフェアや国境を越えた連携が地域の市場構造を変えつつあり、日本と韓国は協力を深め、国際的な注目を集めている。
- 新世代のコレクターとアーティストが変化を主導し、市場に活気と多様性をもたらしている。
- 課題は続くものの、日本と韓国のアートシーンでは、今後も成長と革新が続くとの期待が高まっている。






