デリーで起きた異例の対峙
予定されていた記者向けイベントから締め出されて3日後、女性記者たちはニューデリーのアフガニスタン大使館に入り、前列に座った。タリバンのアミール・ハーン・ムッタキ外相に、学校や職場、公共の場からアフガニスタン女性を排除していることについて質問するためだった。カメラに捉えられたこの場面は、男性だけで構成される政権のイメージにも、訪問初日の記者会見で男性しか参加を認められなかった際の慣例にも反するものだった。女性たちは公の場で自らの主張を訴えた。それは、報道の自由とジェンダー平等の擁護を掲げる国の首都でのことだった。
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ムッタキ外相は1週間の日程でインドを訪問している。2021年にタリバンが政権を奪還して以降、これほど大規模な海外訪問は初めてだ。今回の訪問は、デリーとカブールの関係改善を示すとともに、国際社会からの承認に向けた前進としてタリバンが示せる接点を築くことを目的としている。しかし、訪問は到着早々につまずいた。金曜日、大使館では外交を担当する女性記者が入場を拒否され、男性の同僚は参加した。インドの報道関係団体や野党政治家は、インドの規範に反すると批判した。この出来事をきっかけに、記者会見場を越えて議論が広がった。訪問団がジェンダーによる排除をインドに持ち込むことを認めるべきなのか、という問いだ。
日曜日までに対応は変わった。女性記者にも招待状が届き、髪を覆うよう求められることなく入場し、前方の席に案内された。対応の変更は、批判の高まりを受けたものだった。また、今週を外交関係の再調整と位置付ける幅広い動きの中で起きた。ムッタキ外相とスブラマニヤム・ジャイシャンカル外相の会談後、インドはカブールでの駐在体制を技術ミッションから正式な大使館に格上げすると発表した。タリバン訪問団は国連制裁の対象となっているため、外相は公務のための限定的な渡航を認める国連安全保障理事会の免除を受けて渡航した。
金曜日から日曜日にかけて何が変わったのか
両方の会見に出席した記者たちは、反発が影響したと話した。同僚たちは連絡先を共有し、参加を求め、連帯を表明した。2回目の会見では、男性記者が席を譲り、女性が前列に座った。会場では、質疑が手短で率直に進んだ。質問は、教育の禁止、就労の制限、そしてタリバン指導部の信頼性を、同指導部自身の公的な発言に照らして問うものに集中した。外相は複数回の質疑に応じた。国内で自らが課している制約なしに応答する姿は、放送の場から、大学から、街頭から締め出されているアフガニスタン女性にとって異例の光景だった。
2回目の記者会見で
著名な独立系ジャーナリスト、スミタ・シャルマ氏が、多くのアフガニスタンの家族が長年問い続けてきたことを率直に尋ね、会見の雰囲気を決定づけた。
なぜアフガニスタンでこのようなことをしているのですか。女性たちはいつ学校に戻り、教育を受ける権利を認められるのですか
1回目の会見で女性を排除したことを問われると、タリバンのアミール・ハーン・ムッタキ外相は、意図的なものではなく、運営上の問題だったと述べた。
急きょ準備されたものでした。限られた数の記者を招待しました。技術的な問題であり、それ以外の問題はありませんでした
その後、教育と社会参加に関する実績を擁護した。
学校やその他の教育機関には1,000万人が通っており、そのうち280万人は女性と少女です。宗教学校では、卒業まで教育を受ける機会があります。一部の分野には一定の制限がありますが、だからといって教育に反対しているわけではありません
こうした主張は、アフガニスタン国内の実態と食い違う。全国で女子は中等・高等教育を受けることを禁じられており、大半の女性は職業生活から締め出されている。宗教施設で短期講座が開かれている場合でも、認定された学校教育や大学の学位に代わるものではなく、閉ざされた就労への道を再び開くことにもならない。デリーの会場では、懐疑的な空気がはっきりと感じられた。
インド国内での報道の自由とジェンダー
最初の会見で女性が排除されたことに、インドの報道関係団体が非難の声を上げ、世界最大の民主主義国で前例となることへの懸念が広がった。
インド記者クラブは、訪問団が取材へのアクセスに差別的な条件を設けることはできないと述べた。
女性記者の排除を強く非難し、外国勢力がインドの報道機関とのやり取りの条件を決めることがないよう、政府に求めます
インド編集者組合は、この出来事を平等なアクセスの権利に対する侵害と位置付けた。
これはインド国内でのあからさまなジェンダー差別です
インド外務省は、大使館での記者会見には関与していないと説明した。報道関係者の多くにとって、この回答は不十分に感じられた。2回目の会見に出席した『ザ・ヒンドゥー』紙の外交担当編集者、スハシニ・ハイダー氏は、最初の反応と前例となることへの懸念を語った。
私たちの最初の反応は憤りでした。政府が少なくとも何か発言することを期待していました。インドが承認していない政権であるタリバンの代表がデリーに来て、女性を参加させずに記者会見を開くことが前例になってはなりません
野党政治家は、政府が沈黙し、首都での差別を容認したと非難した。男性記者に退席を呼びかけた議員もいれば、首相や外務省に公の説明を求めた議員もいた。批判する側の主張は明快だった。インドで女性記者が平等に取材できることは、交渉の余地のない原則だ。
タリバンの政策がアフガニスタンの女性と少女に意味するもの
現在、女子と女性が一般の中等・高等教育を禁じられている国は、アフガニスタンだけだ。布告や指令によって、服装、移動、就労が規制されている。女性は男性の後見人なしに長距離を移動できない。かつて女性を受け入れていたジムや公園、美容院など、多くの公共の場も利用できなくなった。公務員や医療分野の多くの職種など、かつてキャリアにつながっていた専門職も、広範な禁止措置や脅迫によって衰退している。
国連の専門家や人権擁護団体は、この制度をジェンダー・アパルトヘイトと表現している。女性を意図的に分離し、従属させる状況を示す言葉だ。今年7月、国際刑事裁判所（ICC）は、女性と少女への迫害を人道に対する罪の証拠として挙げ、タリバン幹部2人に対する逮捕状を請求した。裁判官が認めれば、この訴追は、問題が単なる文化の問題ではなく、国際刑事法に関わるものだというメッセージを強めることになる。
アフガニスタンの家族にとって、影響は差し迫っている。10代の少女たちは何年もの教育機会を失った。大学生は帰宅を命じられた。多くの分野で、女性職員には職場に来ないよう指示が出ている。援助団体は女性職員の勤務が禁じられ、活動に苦慮している。女性が女性の専門職に診てもらえないことで、健康面にも悪影響が出ている。当局が時折主張するような一時停止ではない。日々の暮らしを形作る、現実の状況だ。
アフガニスタンのメディアと女性の声の封殺
2021年8月以降、メディアを取り巻く環境は大きく縮小した。報道の自由を擁護する団体の調査によると、政権掌握から数カ月で231の報道機関が閉鎖され、政権掌握前と比べて4割以上減った。アフガニスタンのメディアで働く人の数は半分以上減少し、女性が最も大きな打撃を受けた。初期の段階で女性記者の8割以上が離職するか職を失い、多くの州で放送に出る女性はいなくなった。
制限は閉鎖にとどまらない。記者たちは、許可を得るための申請と恐怖が蔓延する状況を語っている。地元の監視団体は、政権掌握後の最初の1年間に少なくとも183件の暴力事件と90件を超える逮捕を記録し、その大半をタリバン部隊によるものとした。非公式な規則の下では、抗議活動や治安、多くの社会問題を報道する際に事前の許可が必要だ。女性の声は放送から締め出され、国営メディアでは女性の司会者が禁じられている。
南部ヘルマンド州のある記者は、現場での状況をこう説明した。
取材する前に、テーマを州当局に伝えて許可を得なければなりません
経済崩壊が被害に拍車をかけている。地元のラジオやテレビを支えていた国際援助や広告収入は消えた。経営者は職員に給料を払えない。報道機関は番組を削減して宗教的な内容に置き換えるか、完全に閉鎖した。その結果、国民が得られる情報が減り、女性が声を上げる場はさらに狭まっている。
なぜ今、デリーはタリバンと接触しているのか
インドは2021年以降も、小規模な技術ミッションを通じてアフガニスタンとの窓口を維持し、援助や領事業務を支援してきた。デリーで発表された、このミッションを正式な大使館に格上げする方針は、関与を一段と深めるものだ。タリバンの指導者の多くが、ムッタキ外相を含め、国連安全保障理事会の制裁対象であるため、外相は国連の渡航免除を受けてインドに到着した。今回の訪問により、インド当局者との対面会談と、メディアを通じた広報活動が実現した。
この働きかけの背景には、戦略的な計算がある。インドは地域の安定、中央アジアへの貿易ルート、テロ対策での協力、アフガニスタンにいる自国民や事業の安全に利害を持つ。タリバンとパキスタンの関係は緊張しており、デリーが有益とみる機会が生まれている可能性がある。一方、インドはタリバンをアフガニスタンの正統な政府として承認しておらず、民主主義の価値観を堅持するとしている。
多くの政府も同様に、態度を決めかねている。ロシアはタリバンを正式に承認した。他の国々はカブールに大使館を置いているが、承認には踏み切っていない。外交官や専門家は、女性の権利の進展が、より広範な国際的承認を判断する中心的な指標になると指摘する。その関係はデリーでも明らかだった。訪問で最も大きな注目を集めたのは、アフガニスタンの少女や女性をめぐる質問の相次ぐ声だった。
進展とは何か
具体的な措置を挙げるのは難しくない。認定されたカリキュラムと実質的な就学機会を確保し、すべての地域で女子に中等学校と大学を再開すること。女性が政府、メディア、市民社会、医療、教育、民間部門で働けるようにすること。移動やサービス利用に男性の後見人を必要とする制度を終わらせること。援助機関での女性職員の就労禁止を解除すること。公園や美容院、娯楽施設で安全に移動できることを含め、公共の場で活動する権利を回復すること。アフガニスタンの国際的義務に沿い、独立した監視を認める透明な規則を設けることだ。
インドでは、当局者や報道機関がすでにデリーでの一件から教訓を引き出している。訪問団との記者会見について明確な基本ルールを設ければ、ジェンダーによる排除が繰り返されるのを防ぐ助けになる。アフガニスタン大使館で席に着いた女性たちは、連帯が状況を動かし得ることを示した。最も厳しい試練が待つのは、ニューデリーのマイクから遠く離れたアフガニスタン国内だ。
要点
- デリーの大使館で金曜日に開かれた記者会見から女性記者が締め出されたが、日曜日の2回目の会見には招待され、タリバンのアミール・ハーン・ムッタキ外相に質問した。
- インドの報道関係団体は最初の会見での排除をジェンダー差別と非難した。外務省は大使館での会見に関与していないと述べた。
- ムッタキ外相は排除を技術的な問題と説明し、数百万人の女子学生が在籍していると主張した。記者たちは、女子の中等・高等教育が全国で禁じられていることを踏まえ、こうした主張に異議を唱えた。
- インドはタリバン訪問団との会談後、カブールの技術ミッションを正式な大使館に格上げすると発表した。訪問団は国連安全保障理事会の渡航免除を受けて渡航した。
- 女子の一般的な中等・高等教育が全面的に禁止されている国は、アフガニスタンだけだ。国連の専門家は同国の制度をジェンダー・アパルトヘイトと表現している。ICCは7月、女性と少女への迫害を理由にタリバン指導者の逮捕状を請求した。
- 調査によると、2021年以降アフガニスタンのメディアは崩壊し、数百の報道機関が閉鎖され、女性記者の8割以上が職を追われた。記者たちは逮捕や暴力、広範な検閲に直面している。
- ロシアはタリバンを承認した。インドは承認しておらず、多くの国は今後の承認を、女性の権利と基本的自由の目に見える改善と結び付けている。
