森に描かれたビジョン
インドネシアは、ボルネオ島の東カリマンタンに広がる熱帯林の奥深くで、未来を築こうとしている。新首都として計画されているヌサンタラの建設現場は、約1,000平方マイルに及び、ニューヨーク市の約3倍の広さだ。その中心には、高さ250フィートの金属製の構造物がそびえる。インドネシアの国章である、ワシに似た神話上の鳥ガルーダをかたどったものだ。この巨大なモニュメントは大統領宮殿を見下ろし、植物に覆われた白いオフィスビルや、宇宙船のような未来的な銀行に囲まれている。
この都市は、すべてを一からやり直そうとする野心的な試みを象徴している。インドネシアの現首都ジャカルタは世界で最も人口の多い都市となり、首都圏には4,000万人を超える人々が暮らす。慢性的な交通渋滞による経済損失は年間推定45億ドルに上り、深刻な大気汚染にも悩まされている。さらに、より根本的な脅威として地盤沈下がある。ジャカルタでは毎年、一部地域の地盤が3～10センチ沈下し、現在は市域の約40％が海抜を下回っているため、洪水や海面上昇の影響をますます受けやすくなっている。
2019年、当時のジョコ・ウィドド大統領は解決策を発表した。再生可能エネルギーで稼働し、先端技術で管理する新首都を、一から建設するというものだ。建設は2022年に始まり、当初は2024年8月の都市開きを目指していた。しかし、その期限は祝賀行事が縮小され、建物も未完成のまま過ぎた。現在、政府中枢地区はほぼ完成しているものの、より広い都市圏に住むのは約15万人にとどまり、その大半は建設作業員と、以前から暮らしてきた村人たちだ。新都市の中心部の住民はわずか1万人で、うち約1,000人が公務員だ。
国家の首都から政治の首都へ
2024年10月に就任したプラボウォ・スビアント大統領は、権力の座に就いてから1年以上が経過した今年1月、初めて建設予定地を訪れた。一泊を含む、綿密に演出された訪問は、プロジェクトへの関与を明確に示すメッセージを意図したものだった。プラボウォ氏は訪問中、約320億ドルに上る開発計画への支持を改めて表明し、2028年までに国会議事堂と裁判所の建設を完了するという新たな目標を掲げた。
バンク・プルマタのエコノミスト、ジョスア・パルデデ氏は、大統領の一泊と注目を集めた訪問の演出は、関係者に意図的なメッセージを送るものだと述べた。
所有権と後戻りできないことを示す政治的シグナル
しかし訪問は、資金や政治的意思をめぐる懸念が強まる中で行われた。2026年の国費による事業資金は、前年と比べて半減した。さらにプラボウォ氏は、2028年までにヌサンタラをインドネシアの政治の首都と定める規則に署名した。これは、従来の「国家の首都」という表現からの、さりげないが重要な変更だ。この変更に議員や政策専門家は困惑し、プロジェクトの優先度を下げる兆候ではないかと懸念した。
ヌサンタラ首都庁のバスキ・ハディムルジョノ長官は、都市がゴーストタウンになる可能性への懸念を退けている。
心配しないでください。続けていきます
来年、立法府と司法府の建物が完成すれば、大統領は2028年にヌサンタラへ移る計画だ。当局は今年、さらに4,100人の公務員を移転させることを目指しているが、2029年までに住民120万人を移すという当初の目標には遠く及ばない。学校、既婚公務員向け住宅、ショッピングモール、娯楽施設といった不可欠なインフラも、依然としてほとんど整っていない。
環境への約束と現場の実情
ヌサンタラは森林都市として売り込まれている。基本計画では、植林によって市域の65％を森林として保全し、公園と食料生産にそれぞれ10％を充てることが定められている。政府は、2030年までに炭素を吸収する量が排出量を上回る都市とし、2045年までにカーボンニュートラルを達成することを目指す。これは、国全体のネットゼロ目標である2060年を先取りするものだ。ウィドド大統領は、気候変動対策に取り組むインドネシアの決意を体現するものだと述べた。
しかし、環境団体の見方は異なる。インドネシア環境フォーラム（WALHI）は、建設によってすでにバリクパパン湾周辺のマングローブ林が破壊されていると報告している。WALHI東カリマンタン支部の事務局長、ファトゥル・ロジキン・フェン氏は、影響を受けやすい生物種への生態学的な打撃を指摘する。
最も大きな影響を受けるのは、私たちが『沈黙の被害者』と呼ぶ存在です。マングローブの生態系やテングザル、カリマンタンのテナガザルなどが含まれます
カリマンタンのテナガザルは、この地域に生息する絶滅危惧種の霊長類だ。スラウェシ島から調達された建設資材により、同島では洪水や粉じん汚染が悪化したと報告されており、環境に配慮した開発という説明に反している。
違法採掘も別の課題となっている。特別対策本部によると、ヌサンタラ周辺では違法採掘や農地開発によって、1万3,000ヘクタールを超える森林が損なわれた。エドガー・ディポネゴロ警視監は、違法な農地によって8,338ヘクタール、違法鉱山によって4,236ヘクタールが破壊されたと述べる。政府は監視所を設置し、劣化した土地の再生を約束しているが、批判者は有力な鉱業利権に対して取り締まりを徹底する意思があるのか疑問視している。
先住民の権利と聖地
この開発は、何世代にもわたり森林に暮らしてきた先住民のコミュニティを脅かしている。インドネシア群島先住民連盟（AMAN）は、2万人を超える先住民が移転を迫られる可能性があると推計する。建設予定地には、セパク・ラマ村を含め、バリクの人々の約800世帯が暮らしている。
51歳のシャムシアさんと夫のパンディさんは、バリクの人々で、セパク・ラマの農地にあるコンクリートブロック造りの家に住んでいる。キャッサバ、バナナ、インゲン豆、果樹を育てている。土地には家族の歴史が深く刻まれており、シャムシアさんの両親も祖父母も村の墓地に埋葬されている。近くのセパク川には「バトゥ・バドック」と呼ばれるサイの形をした岩があり、バリクの人々にとって聖地となっている。現在、その岩は浄水施設の敷地内にあり、洪水対策として建設されたコンクリート壁によって地域社会から隔てられている。
この壁により、村人たちは従来のように川の水を沐浴や洗濯に使えなくなった。市はろ過水を無料で供給しているが、各家庭で配管を設置するには費用を負担しなければならない。そのため、雨水を集めたり、配達されるタンク入りの水を買ったりする人も多い。市当局はすでに、シャムシアさんやパンディさんのような住民に、いずれ事業のために土地を売る必要があると伝えている。53歳のパンディさんは、今も売るつもりはない。
植物の分や家の分なら、政府は補償してくれるかもしれません。でも、私の思い出や歴史を、政府は代わりに用意できるのでしょうか
最近の司法判断により、用地取得はさらに複雑になった。憲法裁判所は11月、投資家に最長190年の土地耕作権を認めた2024年の政令を、特権が違憲だとして無効にした。申し立てを行ったのは、ダヤク系先住民の代表ステパヌス・フェビアン・ババロ氏と、別の住民だった。裁判所はヌサンタラに対し、耕作権の上限を最長95年とする国内規則を順守するよう命じた。先住民団体はこの判断を歓迎した一方、開発業者は投資を妨げる要因になりかねないと見ている。
海外からの投資と中国の役割
総事業費は推定330億ドルに上るが、国の予算で賄えるのは全体の約19％にすぎない。残りは民間投資と海外投資に頼る必要があるものの、この目標は実現していない。十分な民間支援を呼び込めていないとして、批判者はこの事業を「白い象」と呼んでいる。
中国は有力な海外パートナーとして浮上している。2025年5月時点で、中国企業はヌサンタラに約70兆ルピア（約43億ドル）を投資した。2024年末には、デロニクス・グループが複合商業施設への投資を通じて、着工した初の外国投資家となった。中国企業は交通、エネルギー、デジタルシステム、産業開発に関心を示している。
中国主導の大手コンソーシアム2社が、官民連携を通じた統合交通事業を進めている。中国港湾工程とIJMのコンソーシアム、中国建築と中国鉄路集団のコンソーシアムで、それぞれの事業規模は約27兆ルピアとされる。華為技術（ファーウェイ）は、都市のICTエコシステムの支援に関心を示している。こうした投資は、中国の一帯一路構想に沿ったもので、同構想はジャカルタ・バンドン高速鉄道などを通じて、すでにインドネシアのインフラを大きく変えている。
一方、中国からの資金に過度に依存すれば、債務の持続可能性や戦略的な依存をめぐる懸念が高まる。産業開発が森林破壊や地域社会の移転につながる恐れがある中、環境面と社会面の保護策は最優先事項であり続ける。インドネシアには、海外資本の活用と環境保全、包摂的な開発の両立が求められる。
他の新首都から学ぶ
新首都の建設に取り組むのはインドネシアが初めてではない。計画担当者は、国連の支援を受けた「自主的自治体レビュー（VLR）」と呼ばれる仕組みを通じ、過去の事例を研究している。新都市を対象としたレビューは初めてだ。このプロセスは、建設後ではなく開発段階から、持続可能性に向けた取り組みと人権の原則を取り入れることを目指している。
マレーシアのプトラジャヤは、持続可能性に関する教訓を示している。クアラルンプール南方に建設された先進的な田園都市で、先住民を土地から切り離すのではなく、既存のマレー人の村を計画に組み込んだ。韓国の世宗市は、段階的な開発と、ソウルから行政機能を少しずつ移転する利点を示している。カザフスタンのアスタナは、包括的な長期ビジョンの重要性を示す例だ。継続的なインフラ投資を通じて発展し、人口130万人の活気ある都市へと変貌した。
ヌサンタラにとって重要な教訓には、透明性と説明責任、データに基づく意思決定、関係者の実質的な参画がある。VLRのプロセスでは、政府部門間の縦割りを解消し、住民の意見が開発にどう反映されたかを記録することが求められる。また、進捗状況やリスク軽減策を示すことで、投資家を呼び込む手段にもなる。
住宅とインフラの課題
きらびやかな政府庁舎のほかは、基礎的なインフラが依然として不十分だ。学校や娯楽施設が足りず、とりわけ既婚公務員向けの住宅が不足している。この不足は、新首都が解消しようとしている問題そのものを生みかねない。
作業員の住居を確保するため、政府は建設作業員向け住宅「フニアン・プケルジャ・コンストルクシ（HPK）」を建設した。ヌサンタラ首都庁とオトリタ事業体（BUMO）が運営し、公共事業・住宅省が支援している。この取り組みは、他の新首都を悩ませた非正規居住地の発生を防ぐことを目指すものだ。一方、MITの研究者は、短期・長期の双方で住宅数が不足する可能性を指摘する。作業員の流入に住宅供給が追いつかなければ、正式開業前にスラムが形成される恐れがある。
法的・統治上の障害
この事業は、重大な法的逆風に直面している。物議を醸しているインドネシアの雇用創出法、いわゆるオムニバス法は、市民社会団体による司法審査の対象となっている。団体側は、同法が環境保護を弱め、強制立ち退きを可能にすると主張する。2020年に成立し、手続き上違憲との判断を一度受けた後、2023年に再確認された同法は、環境影響評価への市民参加を制限し、環境許可制度を廃止して、開発業者による自己申告の承認に置き換えている。
ヌサンタラを含む、国家戦略上重要と指定された事業（PSN）は、許認可手続きが迅速化され、土地の権利をめぐる保護策も弱められている。第173条は、政府だけでなく民間事業者にも、公共の利益を名目に土地を取得することを認めている。住民がガラス工場やエコツーリズム施設の建設を理由に立ち退きを迫られているレンパン・エコシティの関連訴訟では、警察がゴム弾を発射し、抗議者を逮捕するなど、暴力的な弾圧が起こり得ることが示されている。
WALHIなどの環境団体は、政策上の決定もブルドーザーと同じように環境を破壊すると主張し、こうした制度への異議申し立てを続けている。団体側は、市民参加の権利を回復し、地域社会の福祉と権利を尊重する形で「公共の利益」の定義を強化するよう求めている。
知っておきたいこと
- ヌサンタラは、ボルネオ島の東カリマンタンに計画されているインドネシアの新首都で、地盤沈下と過密に悩むジャカルタに代わり、2028年までの移転を目指している
- 330億ドルの事業では、プラボウォ・スビアント大統領の下で国費が半減し、位置づけも国家の首都から政治の首都へと変更された
- 現在、市の中心部に住むのはわずか1万人で、目標を大きく下回る。学校や公務員住宅などの不可欠なインフラも未完成だ
- 環境団体は、マングローブ林の破壊や違法採掘による1万3,000ヘクタールの被害を報告し、森林都市やネットゼロの主張と矛盾すると指摘している
- バリクの人々を含む2万人超の先住民が移転を迫られる恐れがあり、聖地も浄水施設によって地域社会から隔てられている
- 憲法裁判所は投資家に認められた190年の土地権を違憲として無効にし、権利の上限を95年とした
- 中国企業は一帯一路構想のつながりを通じて43億ドルを投資し、主要な海外支援者となっている
- 国連が支援する自主的自治体レビューのプロセスを通じ、計画担当者はプトラジャヤや世宗市など他の新首都から、持続可能性と透明性を中心に学んでいる
