インドの言語戦争:英語に挑むBJP、国家アイデンティティーをめぐる闘い
人口14億人を擁し、比類のない言語の多様性を持つインドで、言語とアイデンティティー、そして若者の未来をめぐる激しい論争が再燃している。論争の中心にあるのは、公共生活における英語の役割を縮小し、ヒンディー語を推進して、国の言語環境を作り変えようとする与党インド人民党(BJP)の運動だ。この動きは古くからの地域間の緊張を再燃させ、街頭抗議を引き起こし、インドの世界における立ち位置について根本的な問いを投げかけている。
目次
何世紀もの間、英語はインドにおいて植民地支配の遺産であると同時に、社会的上昇を可能にする手段でもあった。BJPがヒンディー語や地域言語の地位向上に向けた取り組みを強めるなか、インドは岐路に立たされている。英語は世界的な機会への架け橋であり続けるべきなのか。それとも、インドが本来の文化的アイデンティティーを取り戻す妨げとなる植民地時代の遺物なのか。
インドにおける英語の植民地時代の遺産
1600年代に英国の商人がインドに到来した際、彼らが求めたのは香辛料や絹だったが、より長く残る遺産として英語を残した。当初は商業や行政の道具だった英語は、植民地支配のもとで法律、教育、特権の言語となった。1947年にインドが独立するころには、英語は国内のエリート機関に深く根付いていた。
独立後の指導者たちは、何百もの言語や方言を持つ国をどう統合するかという難題に直面した。公用語としてヒンディー語が提案されたが、ヒンディー語を話さない地域から強い反発があり、英語は「連結語」として残ることになった。これは一時的な妥協策のはずだったが、70年以上にわたって続いている。現在、英語はインドの22の公用語の一つで、人口の約10%が話す。一方、ヒンディー語を第一言語とする人はおよそ44%に上る。
BJPの推進策:ヒンディー語を第一に、英語は周縁へ
2014年の政権獲得以来、ナレンドラ・モディ首相とBJP政権は、ヒンディー語を推進し、英語の優位性を弱める意向を隠してこなかった。アミット・シャー内相が最近、「英語を話す人々は、やがて恥ずかしく思うようになる」と述べたことで、党の立場が鮮明になり、全国的な議論に火がついた。シャー氏は、「国内の言語は私たちの文化の宝石」であり、それがなければ「真のインド人ではなくなる」と主張した。
BJPの政策には次のようなものがある。
- 政府職員に対し、公的な連絡やソーシャルメディアでヒンディー語を使うよう促す
- 一部の州で、ヒンディー語による医学・技術系の学位課程を導入する
- 公的な式典で英語のあいさつや歌をヒンディー語のものに置き換える
- 2023年のG20サミットなどで、公式招待状に「India」ではなく「Bharat」を使う
支持者は、これらの動きを「植民地的な思考」からインドを解放し、文化的な真正性を主張する、遅すぎた取り組みだとみる。一方、批判派は、英語の地位を低下させれば、インドの国際競争力が損なわれ、社会の分断が深まる恐れがあると警告する。
ヒンディー語による医学教育:象徴性と論争
最も象徴的で、同時に物議を醸す動きの一つが、ヒンディー語による医学課程の導入だ。マディヤ・プラデシュ州では、州立大学が医学部1年次の授業をヒンディー語で提供しており、他のBJP統治州も同様の動きを検討している。モディ首相は、英語を話さない貧困層出身の学生が医学や工学の道に進めるようになると主張している。
インド医療評議会の元会長、ラジャン・シャルマ医師は懐疑的な見方を示した。「医学を教えるヒンディー語話者の教員はどこにいるのか。……インドの医師たちは英語で教育を受けたからこそ、世界の医療に貢献してきた。そのことを誇りに思う。この政策は失敗するだろう」
支持者は、ドイツや日本のような国が母語で医学を教えられるなら、インドにもできると反論する。しかし、複雑な医学用語の翻訳や世界の研究成果へのアクセスなど、実際の課題は依然として大きい。
地域の反発:南部が抵抗
BJPの言語政策はヒンディー語圏の北部では多くの人々の支持を得ている一方、タミル語、テルグ語、カンナダ語、マラーティー語といった地域言語が地元のアイデンティティーの中核をなす南部や西部では、強い反発を招いている。
タミル・ナードゥ州:反対運動の中心地
タミル・ナードゥ州ほど強く反発している州はない。同州には、1930年代と1960年代の反ヒンディー語運動にさかのぼる、ヒンディー語の押し付けに抵抗してきた長い歴史がある。現在、州内の学校ではタミル語と英語を使う二言語政策を採用し、ヒンディー語も学ぶよう生徒に求める中央政府の「三言語方式」を拒んでいる。
ウダヤニディ・スターリン副州首相は、「タミル人は愛を大切にするが、脅しには屈しない。タミル語の上にヒンディー語やその他の言語を押し付けることは認めない」と警告した。
タミル・ナードゥ州で三言語政策を推進するBJPの最近の運動により、緊張は高まっている。ダルメンドラ・プラダン連邦教育相は、州が従わなければ重要な教育資金を差し止めると脅し、M.K.スターリン州首相はこれを受けて脅迫だと非難した。この対立は、インドにおける連邦制と地域自治をめぐるより広範な闘いの焦点となっている。
マハラシュトラ州:マラーティー語への誇りとヒンディー語推進の対立
マハラシュトラ州では、BJP主導の州政府が学校でヒンディー語を必修の第三言語にしようとしたことで、政治的な嵐が巻き起こった。国民会議派やシブ・セーナー、マハラシュトラ・ナヴニルマン・セーナ(MNS)などの地域政党を含む野党は、BJPがマラーティー文化を損ない、ひそかにヒンディー語を押し付けようとしていると非難した。
MNSのラージ・タークレー党首は、「ヒンディー語は国語ではなく、他の言語と同じく一つの州の言語だ。言語を基盤とする地域主義が損なわれている」と述べた。
反発を受け、州政府は決定を撤回し、今後変更を行う前に関係者と協議すると約束した。この一件は、言語的アイデンティティーが地域への誇りと深く結び付く国において、言語政策が政治的なリスクを伴うことを浮き彫りにしている。
三言語方式:期待と落とし穴
インドの2020年新教育政策(NEP)は三言語方式を復活させた。この方式では理論上、州が学校教育に使う言語として、インドの言語から二つ、外国語から一つ(多くの場合は英語)を選べる。政策は柔軟性と包摂性を掲げているが、実際には、特にヒンディー語を話さない州で、ヒンディー語が事実上の標準になるとの懸念をあおっている。
批判派は、この政策は多言語主義の促進よりも、地域言語を犠牲にしてヒンディー語を広めることに重点を置いていると主張する。タミル・ナードゥ州や西ベンガル州などでは、連邦制と地域自治への攻撃と受け止められている。資格を持つ教員の不足、学校への予算不足、複数の言語を生徒に課して負担を増やす危険性など、実務上の課題も大きい。
政治学者サミュエル・ハンチントンは、制度的な支えを欠いた急速な変化は発展ではなく混乱を招きかねないと警告した。批判派によれば、インドの言語政策は国を統合するどころか、分断する恐れがある。
さらに、政策の実施はしばしば掲げた約束に届いていない。多くの農村部や先住民族の居住地域では、生徒がなじみのない言語で学ぶことを強いられ、中退率の上昇や学習成果の低下につながっている。ユネスコの調査によると、第一言語で教えられた子どもは学業成績が良く、就学を続ける可能性も高い。
英語:機会への架け橋か、平等への障壁か
多くのインド人にとって、英語は植民地時代の遺物にとどまらず、社会的上昇や世界的な機会への切符でもある。英語力があれば、高等教育や高収入の仕事、世界経済への参加への道が開ける。インドの活況を呈するテクノロジー・スタートアップ分野や、国際ビジネスの拠点としての役割は、国内に英語話者が多いことに大きく支えられている。
しかし、英語教育を受ける機会には大きな格差がある。都市部の富裕層や上位カーストの家庭では英語を話す人が多い一方、農村部や下位カーストのコミュニティーは取り残されがちだ。その結果、社会の分断が深まり、英語は向上への願いを象徴すると同時に、特権の印にもなっている。
言語学者のアイシャ・キドワイ氏は、「英語は今や、多くの人にとって願望の対象であり、単なる植民地時代の遺産ではない」と指摘する。
一部の批判派は、BJPの反英語的な言説によって英語がさらに排他的になり、一般の人々が学ぶ機会を奪われ、エリートだけのものになる恐れがあると主張する。民間部門が不足を補ってきたが、それによって階級間の格差がいっそう固定化されている。
世界の動向:純粋さより実用性
ドイツ、日本、韓国、中国などは、科学、技術、商業における英語の重要性を認め、実用的な理由から英語を取り入れてきた。インドが文化的な純粋さを掲げて若者に英語を学ばせないのは、自らの足を引っ張ることになり、世界を主導するという国の目標を損ないかねない。
危機に瀕する言語と優勢化の代償
英語とヒンディー語をめぐる論争が見出しを飾る一方で、インドの先住民族の言語は静かに姿を消している。ユネスコはインドの言語約200を消滅の危機にあると分類しており、この50年間で220以上が消滅した。英語とヒンディー語の台頭に急速な都市化が重なり、多くの先住民族や地域の言語が周縁に追いやられている。
活動家らは、言語の多様性が失われることは文化的な悲劇にとどまらず、少数派コミュニティーの権利や承認にも打撃を与えると警告する。言語はアイデンティティーを示す最初の印であり、教室や公共生活からそれが消されれば、文化全体が忘れ去られる危険がある。
連邦制、アイデンティティー、言語をめぐる政治
インドの言語論争の核心にあるのは、単なる言葉の問題ではない。権力とアイデンティティー、そしてインド連邦のあり方をめぐる問題だ。BJPによるヒンディー語の推進と英語の周縁化は、ヒンドゥー至上主義の理念に沿ってインドを作り変え、多数派を優遇して多元主義を犠牲にする、より広範な計画の一環だと多くの人がみている。
野党や地域の指導者たちは、抵抗は連邦制と多様性を守るためだと位置付ける。言語や教育の政策は州の権限であり、中央から押し付けるべきではないと主張している。三言語方式をめぐる論争や、タミル・ナードゥ州のように従わない州への教育資金差し止めは、こうした対立をさらに深めている。
何が懸かっているのか:進歩、多元主義、インドの未来
インドの言語戦争で懸かっているものは大きい。一方には、統一と文化への誇り、母語による教育を通じたエンパワーメントへの期待がある。他方には、排除や機会の喪失、苦労して築いてきたインドの多元主義が損なわれるリスクがある。
専門家や活動家は、本当の課題は英語とインドの言語のどちらかを選ぶことではなく、地域や階級、カーストにかかわらず、すべてのインド人が両方の言語で質の高い教育を受けられるようにすることだと訴える。英語は一部の特権ではなく、公共財であるべきだ。同時に、地域言語や先住民族の言語も、国家統一の名のもとに犠牲にするのではなく、保護し、振興しなければならない。
ニュース・ミニットの社説は、「英語をめぐる議論は、つまるところ平等と尊厳、そしてインドの未来をめぐるものだ。科学と教条、進歩と郷愁のどちらを選ぶかという問題である」と論じている。
要点
- BJP政権は、より広範な文化・政治プロジェクトの一環として、インドで優勢な英語に挑み、ヒンディー語や地域言語を推進している。
- 英語は世界的な機会への重要な架け橋であり続けているが、学ぶ機会には大きな格差があり、社会の分断を深めている。
- 特にタミル・ナードゥ州とマハラシュトラ州での地域の反発により、言語政策は連邦制やアイデンティティー政治をめぐる焦点となっている。
- 2020年新教育政策の三言語方式は柔軟性を掲げているが、多くの人はヒンディー語の推進と中央政府の統制を進める手段とみている。
- 英語とヒンディー語の台頭を背景に、何百もの言語が消滅するなか、インドの先住民族の言語は危機に瀕している。
- 本当の課題は、統一と多様性の均衡を図り、すべてのインド人が英語と地域言語の両方を学べるようにすることだ。
- インドの言語戦争の帰結は、教室だけでなく、多元主義を掲げる民主主義国家、そして世界的な大国としての未来を左右する。






