圧力にさらされる海岸
中部ジャワ州デマック県の工業地区サユン。静かな午後、工場の絶え間ないうなりは薄れ、コンクリートに打ちつける海水の音が響く。さびた門、シャッターの閉まった店、膝まで水につかる路地が、陸地を失いつつある海岸の現状を物語る。潮は今や決まった時刻に押し寄せ、舗道を覆い、いったん引いても翌日にはまた戻ってくる。多くの家庭にとって、壁を補修し、床をかさ上げすることは日常的な維持作業になった。
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そうした住民の一人が、デマックで生まれ育った52歳のムハンマド・カリスさんだ。洪水はかつて季節的なものだったが、年を追うごとに頻度が増し、水位も高くなっているという。
毎日、海と闘っているような気分です。水に何とか持ちこたえるだけでお金がかかる。手を止めた途端、水にのみ込まれてしまいます
デマックだけでも過去10年間に3つの村が失われ、昨年には集落が一つ水没し、100世帯以上が内陸への移転を余儀なくされた。ジャワ島北岸一帯では、高潮による浸水と地盤沈下で、作業場や住宅が潮だまりと化している。インドネシア政府は、この経済回廊の機能を維持する唯一の方法は、海岸沿いに連続した防護壁を築くことだとしている。
計画は、数百キロにわたる巨大な防潮堤を建設し、数百万人の住民と、国の経済を支える港湾、工業、物流の拠点を守るというものだ。陸上で地盤沈下の原因への対策を急ぐ一方、ジャワ海の侵入を食い止めようとする取り組みでもある。
計画の目的
国家構想では、ジャワ島北岸に沿って、西部のバンテン州から東ジャワ州グレシックまで海岸防護施設を整備する。構造物は切れ目のない一枚の壁ではない。かさ上げした堤防、改良した海岸道路、潮止め水門、排水ポンプ場、河川や排水システムにつながる補強堤防など、工学的に設計された防護施設を連ねる。人口密度、経済資産、地域の地質に応じて、場所ごとに設計を変える。
規模と工期
当局者によると、全長は少なくとも500キロで、計画文書の一部では約700キロとされる。事業費は約800億米ドルと見積もられている。工事は15～20年かけて段階的に進める。政府の計画担当者は、北岸の洪水リスクが高い地区で暮らし、働く約2,000万人を守ることを目的としていると説明する。
湾岸地域のジャカルタ区間は、主要区間の中で最も早く着工する予定だ。大統領府はこの区間の予算を80億～100億米ドルとし、建設から供用開始までに8～10年を見込んでいる。
最初の建設区間
優先地域には、ジャカルタ湾、中部ジャワ州のスマラン、ペカロンガン、ブレベス各県の北部地区のほか、月に何度も高潮が住宅地を浸水させている沿岸部が含まれる。各区間は既存の河川堤防や都市排水網と接続し、壁の内側で水が滞留するのを防ぐ計画だ。
中部ジャワ州のスマラン―デマック区間は、その代表例だ。全長6.7キロの海岸防護施設は、高速道路を兼ねる形で建設中だ。工事は2023年に始まり、10月初旬時点で進捗率は約50％と報じられた。市街地では要塞のような設計とし、人口の少ない周辺部ではマングローブ林や後退帯など、環境に配慮した防護策を予定している。
ジャワ島の一部で地盤沈下が進む理由
ジャワ島北岸は、海面上昇と地盤沈下という二つの力に同時にさらされている。前者は、気候の温暖化で海水が膨張し、陸上の氷が解けることで進む。後者は沿岸部の人間活動が原因だ。地下水のくみ上げが帯水層の回復を上回ると、都市や工場の地下にある軟らかい粘土層が圧縮される。道路や配管、建物の基礎がゆっくり沈み、かつて潮位よりわずかに高かった低地が水面下に沈んでいく。
インドネシアの気象・気候・地球物理庁によると、1992年から2024年にかけて、同国周辺の平均海面は年約4.25ミリ上昇し、近年は加速の兆候もみられる。ジャワ島北部の一部では、地盤沈下の速度が海面上昇を大きく上回る。調査では、地域によって地表が累計で数十センチ沈んでおり、最も深刻な場所では最大2メートルに達することが確認され、洪水リスクを高めている。
沿岸部に集中する急速な都市化と水を大量に使う産業は、長年にわたって深井戸に依存してきた。多くの都市では水道網がまだ全地区に安定した水圧で供給できておらず、家庭や事業者は地下水のくみ上げに頼っている。表流水への切り替えと地下水採取の規制強化がなければ、こうした地域では相対的な海面水位が、自然の海岸線が適応できる速度を超えて上昇し続ける。
こうした変化は河川の流れにも影響する。海岸線の背後で地盤が沈むと、重力による排水の効率が落ち、排水口は海面に対して低くなり、雨水が流れにくくなる。したがって、潮を防ぐ壁には新たなポンプ、調整池、水路を組み合わせ、内陸の水が流れ出る経路を確保する必要がある。
指導体制、資金、協力国
大統領府は計画、契約、運営を統括する新組織「北ジャワ海岸管理庁」を設立した。元海軍幹部で海事・漁業副大臣を務めたディディット・ヘルディアワン・アシャフ氏が同庁の長官に任命された。国有投資分野の経験を持つダルウィン・トリスナ・ジャジャウィナタ氏と、内務省の元高官スハジャル・ディアントロ氏が副長官として支える。
プラボウォ・スビアント大統領は防潮堤を不可欠な公共事業と位置づけ、先送りできないと訴えている。
海水が国民の命を脅かしています。速やかに実施すべき最も重要なインフラ事業の一つが、ジャワ島北岸に沿う巨大防潮堤です
事業には多様なパートナーからの資金が必要となる。インドネシアは官民連携（PPP）方式による投資を求め、沿岸工学の経験を持つ中国、日本、韓国、欧州各国に協力を呼びかけてきた。異なる投資家が各段階を支援できるよう、工事をどう分割するかについて協議が続く。オランダは長年ジャカルタの干拓地型排水システムについて助言し、日本は2011年の津波後に多くの防潮堤を再建した。韓国にはアジア最長級の防潮堤がある。
長期事業だけに、統治体制の選択が重要になる。推進派は、単一の機関が州をまたいで調整できると主張する。一方、批判派は、許認可の競合や計画の重複を解消できなければ、組織を増やすことで遅れが生じると懸念する。安定した資金調達、現実的な工程、定期的な維持管理を当初から確立すべきだという点では、双方の意見が一致している。
地域にもたらす利益と損失
浸水した地域の住民にとって、適切に設計された防潮堤とポンプの組み合わせは、床を乾いた状態に保ち、安全な水道水を確保し、商業のために道路を再開できることを意味する。何年も足首まで水につかる生活を続けてきた家庭にとって、防護は命綱だ。デマック近郊のベドノ村のような場所では、炊事や通勤といった日常生活が、ほぼ10年にわたって水の中で続いている。洪水が少しでも減れば助かると住民は話す。
小規模漁業者や沿岸農家にとって、状況は異なる。初期区間の工事によって、すでに潮流や堆積土砂のパターンが変わった。漁業者は工事区域付近で魚、カニ、貝の漁獲量が減ったと報告している。一部の集落では、養殖業者が新しい堤防やアクセス道路によって、養殖池に必要な汽水の流れが変わったと話す。潮とともに暮らす地域社会は、防潮堤によって漁場への道が断たれたり、沖合までの移動が長くなったりし、燃料費や安全面の負担が増すことを懸念している。
移転もまた大きな課題だ。デマックでは少なくとも3つの村がすでに海に消え、さらに多くの世帯が内陸への移転を迫られている。地元の指導者らは、公正な補償、高台の新たな住宅用地、沿岸へのアクセスに依存する仕事を失う労働者への再訓練支援を求めている。生活再建計画がなければ、住民は防潮堤に守られても、救おうとしている経済から取り残されるのではないかと不安を感じている。
環境への影響と専門家の警告
自然保護団体や都市計画の専門家は、硬質な防護壁は変化の激しいデルタ地帯に対する大ざっぱな手段だと指摘する。連続した壁は砂や泥の移動を変え、河口域に酸素を供給する潮の流れを妨げ、海岸線が後退するなかでマングローブが内陸へ移動するのを難しくするという。堤防で囲まれた河川が、高潮時に河口を海岸防護施設でふさがれることで、汚染水が上流にたまりやすくなる懸念もある。
研究者らは、建設現場に埋め立て材を運び込むための港湾や沿岸水路での浚渫にも懸念を示している。巻き上げられた泥がサンゴ礁や海草藻場に堆積すれば、稚魚に必要な生息環境を覆いかねない。海事・漁業省が2016年に行った調査では、ジャカルタ沿岸計画の一部区間が、地元漁業世帯に毎年測定可能な損失をもたらすとされた。新たな対策なしに工事範囲を広げれば、損失が膨らむ可能性がある。
漁業正義のための人民連合のエルウィン・スリヤナ氏は、現在の計画は洪水の症状に対処する一方、地下水のくみ上げによる地盤沈下という根本原因を無視していると警告した。この食い違いのしわ寄せを受けるのは地域住民だと述べた。
巨大防潮堤は、人々に新たな苦難をもたらす誤った解決策です
ルジャック都市研究センターのエリサ・スタヌジャジャ氏も、一つの巨大構造物を万能薬として扱うべきではないと警告している。水文学の原則に基づき、設計では河口、湿地、マングローブ林を守るよう政府に求めた。
防潮堤が河口や湾をふさげば、海への水の流れが遅くなり、土砂の堆積が加速し、事業が支援を目指す地区でかえって洪水が悪化しかねません
試金石となるジャカルタ
ジャカルタは世界で最も急速に沈下している大都市の一つだ。このため、首都の湾岸地域が最初の大規模工事区間に指定された。当局者によると、新たな海岸防護施設は、地下水のくみ上げを減らすための水道供給の改善、運河沿いの新たなポンプ場、貯水湖周辺の堤防のかさ上げと一体的に整備される。沖積粘土の上に広がり、場所によっては海岸線が年に数センチ沈んでいる都市に、時間的な余裕をつくる狙いだ。
ジャカルタでは、過去に地元の防潮堤が決壊したこともある。破堤によって低地の区や工業地帯が浸水した。こうした事例は、オランダなど低地の国々から学べる教訓を示している。防護は一つの壁ではなく、システムである。ポンプには予備電源が必要で、土砂を管理し、潮位や嵐に合わせて運用を随時調整しなければならない。
ジャカルタ区間の工期は8～10年、予算は数十億米ドルと見積もられている。高潮を防ぎ、排水を改善し、同時に地下水のくみ上げを減らせれば、全体計画が成功する可能性を示す有力な前例となる。つまずけば、莫大な費用を伴う警告となるだろう。
防潮堤を補完する対策
技術者や計画担当者は、沿岸の安全対策を、水を入れない、水を流す、地盤を沈ませない、という組み合わせで説明することが多い。ジャワ島北岸では、対策は内陸から始まる。信頼できる水道と表流水の浄水処理を拡充すれば、深井戸への依存を減らせる。地下水の採取許可を厳格に運用し、採取に課金し、違法な取水口を封鎖すれば、地盤沈下を遅らせられる。洪水リスクの高い地域の産業には、需要を抑えるため、再生水や循環式冷却の導入を促すこともできる。
自然は波のエネルギーを吸収し、土砂をとどめる役割を果たす。マングローブ林を回復させ、可能な場所では内陸への移動を認めれば、防潮堤の前に自然の緩衝帯をつくれる。上流域で河川を氾濫原につなぎ直せば、沿岸に水が達する前に豪雨時の流量のピークを抑えられる。浚渫の方針を見直し、土砂の拡散を抑えて海草藻場やサンゴの育成場所を守ることもできる。
それでも計画的な移転が必要な地区はある。最もリスクの高い住宅地を特定し、内陸部の土地を確保して、住民が移る前に住宅、学校、診療所を建設することを意味する。漁業コミュニティーには、安全な港に新たな桟橋や冷蔵施設を整備し、海へのアクセスと収入が失われないよう支援できる。
海外の成功例では、信頼が鍵を握る。事業事務所が契約や週ごとの進捗状況を公開し、住民からルートについて意見を募り、環境面の実績を独立監査する仕組みを設けることができる。漁業者、農家、小規模事業者への信頼できる補償制度があれば、対立を協力へと変えられる。
産業と国家経済への影響
ジャワ島北岸には、数十カ所の工業団地、5つの経済特区、港湾、燃料貯蔵施設、発電所が集まる。その多くは海岸から数キロ以内にある。高潮による浸水で、すでに操業が中断し、在庫が損傷し、機械が腐食している。物流網は高速道路、コンテナヤード、輸出工場を結び、日単位ではなく時間単位のスケジュールに依存する。浸水の繰り返しは、その基盤を損なう。
海岸区間ごとに適した防護施設が機能すれば、継続的な損失を減らし、高潮のたびに発生する緊急支出を避けられる。倉庫を乾いた状態に保ち、トラックが通る道路を確保し、浄水場への塩水の侵入を抑えられるだろう。一方で、防潮堤は漁業者や養殖業者にとっての海の環境を変える。変化の最前線にいる人々には、公正な扱いと明確な情報が必要だ。安全な土地がもたらす利益を分かち合う方法も欠かせない。
知っておきたいこと
- インドネシアはジャワ島北岸に全長500～約700キロの巨大防潮堤を計画している。
- 事業費は約800億米ドルで、工事は15～20年かけて段階的に進める見通しだ。
- 最初の大規模区間はジャカルタ湾で、予算は約80億～100億米ドル、工期は8～10年を想定している。
- 計画と事業の実施を監督する新組織「北ジャワ海岸管理庁」が設立された。
- インドネシア周辺の海面は1990年代初頭以降、年約4.25ミリ上昇した一方、ジャワ島北部の一部では地下水のくみ上げにより、地盤がそれを大幅に上回る速さで沈下している。
- 全長6.7キロのスマラン―デマック区間は高速道路を兼ね、建設が進んでいる。
- インドネシアはPPP方式を通じて、中国、日本、韓国、欧州のパートナーから投資を募っている。
- 河川、サンゴ礁、漁業への影響が懸念されており、地下水対策とマングローブ保護の強化が求められている。
- 沿岸地域の一部住民は防護を歓迎する一方、漁業者や養殖業者は工事区域付近で早くも損失を報告している。
- 沿岸防護に水道整備、計画的な移転、地域住民への補償を組み合わせられるかどうかが、産業と人々にとって計画がどれだけ機能するかを左右する。
