森から食卓へ、地域の知恵から新たな市場へ
雨季にだけ姿を現す野生キノコ、シロップに加工される酸味の強い果実、エビペーストのように使われる発酵させた森の木の実。インドネシアの村々の物語が、ジャカルタの食卓に運ばれた。多くの招待客にはなじみのない料理だったが、その背景にある知恵は世代を超えて受け継がれてきた。
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南スマトラ、北カリマンタン、西ヌサトゥンガラの森林保全に取り組む女性7人が、2026年9月30日に南ジャカルタで開かれた「プアン・リンバ」の宴席で食材を紹介した。料理には野生のスエヒロタケ、ラタンの若芽、森のハーブ、地元の魚、そしてパヤン（クルウェックとも呼ばれる木の実）を使った食品が並んだ。ロビロビ（バトコプラム）を使った飲み物も、収穫されないままになったり、産地周辺だけで消費されたりする食材に新たな活用法を見いだす女性たちの取り組みを示す一例となった。
このイベントは、アジア財団がJAVARA、インドネシア食品職人協会と共同で開催した。長いテーブルを囲む形式で、それぞれの料理を、食材が育つ土地や地域社会と結び付けた。女性たちは、森林管理や監視、森林資源を生かした事業を支援する「女性森林保全活動家」プログラムに参加している。
この取り組みの根底にあるのは、地域社会が森林を持続可能な形で管理し、収穫物からより多くの価値を得られれば、森林は生計を支えられるという実践的な考え方だ。また、森林に関する意思決定に女性の知識やリーダーシップを反映させる狙いもある。女性はこれまで、正式な役割や事業資源、市場へのアクセスを得にくい状況に置かれてきた。
見過ごされてきた食材を商品に
南スマトラ州ムアラ・エニム県スメンデのテッサ・プラニスティさんは、野山で食材を採るのが好きだったことから、2023年に女性主導の社会林業事業グループ「KUPSパンダン・インダー」に参加した。同グループは村有林で活動し、地元で「ジャムール・ゲリギット」と呼ばれる野生のスエヒロタケを採取するほか、コーヒーや果物の加工も行う。テッサさんは森林の監視活動にも加わり、食用や薬用の植物を特定してきた。
このキノコは季節限定の珍味で、見つけるのが難しく、主に雨季にしか手に入らない。宴席でテッサさんは、1キログラム当たり最高100万ルピアで売れることもあると話した。希少性が価値の高さを裏付ける一方、森林の状態に左右されることは、地域の食が健全な生態系に依存していることを思い起こさせる。
パンダン・インダーのメンバーは、ほかの食材も市場に送り出している。野生のグアバはジャムに加工し、以前は未加工の生豆として売っていたロブスタコーヒーは、顧客向けに包装して販売する。コーヒーを使った商品も開発し、挽いたコーヒーのほか、香水、ボディースクラブ、アロマキャンドルを手がけている。展示会や村の催しでの販売収入は、包装資材など事業に必要なものを購入するための共同資金づくりに役立ってきた。
北カリマンタンでは、ノヴィアナ・リリンさんとKUPSフェムン・ヒメットのメンバー19人が、森でおなじみの食材を保存の利く商品に仕立てている。パヤン（クルウェック）は発酵させ、香りを高めてエビペーストの代わりに使うペーストにする。ベカイの葉は乾燥させて粉末にし、調味料として、うま味調味料の代用品にも用いる。同グループはココナツや織物、編み細工にも取り組んできた。また、以前は腐るまま放置していたクイニマンゴーをジャムに加工する方法も学んだ。
ノヴィアナさんは2025年、北カリマンタン初の女性限定の社会林業事業グループとしてフェムン・ヒメットの設立に携わった。メンバーは、それぞれがココナツを5個ずつ出し合うなど、限られた資源で活動を始めた。ノヴィアナさんによると、研修を受けたことで、これまで加工方法を知らなかった商品の作り方を学ぶことができた。グループの活動は、商品開発が単に買い手を見つければ済むものではないことを示している。安全な加工、安定した品質、包装、事業運営の知識がいずれも欠かせない。
食文化に刻まれた土地の知恵
宴席のメニューは、3地域の食材と調理の伝統を取り合わせた。酸味の強いロビロビは、手で揉んで柔らかくすると甘みが増し、シロップにも加工される。各地域のほかの商品には、ジャックフルーツ、パイナップル、森のグアバやクイニマンゴーのジャム、包装したコーヒーなどがある。
地元料理には、ラタンの若芽のスープ、蒸したガドゥンと野生キノコ、森のハーブのウラップ、パヤンを使ったサンバルなどがあった。食材によっては慎重な下処理が必要だ。インドネシアの一部地域で食べられるイモのガドゥンは、適切に加工しなければならず、水にさらして乾燥させるなどの工程を踏む必要がある。生のまま、あるいは不十分な処理で食べると、重い中毒を起こすおそれがある。この例は、伝統的な食の知恵が単なるレシピの集まりではないことを示している。地域の植物を見分け、適切に調理し、安全に使うための実践的な知識も含まれる。
パジャジャラン大学で人類学を教え、インドネシア食品職人協会の共同創設者でもあるハルディアン・エコ・ヌルセト氏は、森林地域ごとに生態系に固有の食材があると話す。クルウェックはジャワ島では「ラウォン」の調味料としてそのまま使う一方、北カリマンタンでは発酵させてエビペーストのように用いる。南スマトラではドリアンを発酵させて「テンポヤック」にする。
食品加工の伝統は、人々と周囲の環境とのつながりも守っている。食材を単なる商品として扱うと見過ごされがちな、季節の移り変わりや植物に関する知識、地域の好みを明らかにする。同時に、こうした食品を新たな消費者に紹介することで、産地の村により多くの収入を残す商品の需要を育てることもできる。
JAVARAの創業者ヘリアンティ・ヒルマン氏は、インドネシアの美食文化は、その食の多様性や食文化を形づくる土地から始まると指摘してきた。商品が地域社会の外でも受け入れられるには、品質の安定と消費者に好まれる味が必要だという。市場で生まれた価値は、商品を生み出した地域社会や村に還元されるべきだとも述べている。
社会林業が地域の基盤に
インドネシアの社会林業プログラムは、村有林制度などを通じて、指定された森林地域を管理する法的な権利を地域社会に与える。権利の期間は最長35年で、森林の管理と地域の生計の両立を目指す。ただし、権利を得るだけで事業が自立するわけではない。組織づくりの支援や事業運営の知識、設備、資金、市場への販路も必要となる。
森林省によると、2025年までに地域社会に認められた社会林業の対象面積は約832万ヘクタールに達し、全国で約1万6000の社会林業事業グループが関わっている。アジア財団の「女性森林保全活動家」プログラムは、4州で女性が2万4292ヘクタールの管理に参加していると報告する。2026年の実績には、収入を生む女性主導の森林関連事業16件、女性主導の森林監視グループ11組、市場へのアクセスを拡大した事業21件も含まれる。
このプログラムは地域のパートナーと連携し、組織づくり、リーダーシップ、森林監視、非木材林産物の加工に取り組む。インドネシア食品職人協会は商品開発と市場開拓を支援する。グループは会計手続きのほか、森林被害、地滑り、違法伐採、薬用植物などを記録する「スマートパトロール」アプリの使い方も学んできた。
これらの活動は事業と森林の管理を結び付けている。監視活動によって、地域社会は管理区域の変化を記録できる。食用や薬用の植物に関する知識を加えれば、何を保護しているのかをより詳しく把握できる。地域で商品を加工することは、未加工の原料としてすべてを売る場合よりも、収入の多くを地域に残すことにもつながる。
プログラム資料によると、より広いネットワークには、4州と国レベルで森林管理に取り組む女性171人が参加し、そのうち42人が意思決定の役職に就いている。村によって女性の役割は異なる。事業グループを率いる人もいれば、森林を巡回する人、慣習林の管理組織で役職に就く人、村議会に参加する人もいる。スメンデでは、テッサさんが家族の土地や家を守る責任を担う長女「トゥング・トゥバン」としての慣習上の役割も、森林保全との関わりにつながっている。
女性たちが求めるのは、仕事の増加だけでなく意思決定への参加
女性が森林関連事業に参加しても、森林管理の意思決定に影響力を持てるとは限らない。地域の資源について詳しい知識があっても、会議や情報、資金から締め出される住民もいる。女性の役割に権限と利益を伴わせ、すでにある責任に無償労働を上乗せするのではなく、実質的な参加を実現することが課題だ。
アジア財団の環境ガバナンス・プログラム担当官、ドータ・パルデデ氏は、森林地域の女性には独自の知識がある一方、情報や意思決定の場、事業に必要な資源へのアクセスは平等ではないと述べた。プログラムでは、組織内での女性の地位向上、森林監視、森林関連事業の公正な運営に一体的に取り組んでいるという。
「森林地域の女性は、森林に関する独自の知識を持っています。問題は、情報や意思決定の場、事業運営に必要な資源へのアクセスが、まだ平等ではないことです」とパルデデ氏は述べた。
参加州の事例からは、生産にとどまらないリーダーシップの広がりがうかがえる。南スマトラでは、アニ・タスリアさんが慣習林管理組織の書記に就任し、女性の事業グループの設立にも携わった。西ヌサトゥンガラでは、コーヒーや食品の加工グループを率いるマルウィタさんが、2026年に村の諮問機関の議員に選ばれた。こうした役割によって女性は地域の意思決定に正式に参加できるが、代表性には依然としてばらつきがある。
事業拡大には現実的な制約もある。手作業の設備に頼るグループもあり、都市までの輸送費が商品価格を押し上げる場合もある。森林管理を話し合う会議に女性が参加できないこともある。プログラム資料が引用する数字によると、2025年に全国で最上位の評価を受けた社会林業事業グループは1万5769組のうち120組にとどまった。事業の成熟度を高めるには、時間と継続的な支援が必要だ。
森林食材を生かす事業に問われる保全の責任
森林食材の経済的な価値には、保全上の懸念も伴う。保全団体「オーリガ・ヌサンタラ」の数字によると、インドネシアでは2025年に43万3751ヘクタールの天然林が失われ、前年から66％増加した。木材プランテーションや鉱山、パーム油生産のための森林転換が圧力の一因とされる。森林が伐採されたり劣化したりすれば、地域社会は野生の食材だけでなく、地域の知恵を支えてきた環境も失いかねない。
国家食料庁によると、インドネシアには炭水化物源が77種類以上、野菜が228種類、果物が389種類ある。この多様性は幅広い食材の可能性を示しているが、それを支えるのは生態系と、活用法を知る地域社会だ。世界の食料システムも温室効果ガスの排出に大きく関与している。国連食糧農業機関（FAO）は、排出量のほぼ3分の1が食料システムに由来し、その相当部分が農業生産に伴う森林破壊や火災、泥炭地の損傷と関連すると推計している。
森林産品は、食材が野生である、あるいは地元産であるというだけで、自動的に持続可能になるわけではない。需要の拡大には、責任ある採取、季節ごとの供給量への配慮、資源の枯渇を防ぐ対策が伴わなければならない。希少なキノコのような商品では、価格を高めることで地域の価値を認められる一方、慎重な管理も重要になる。森林監視や地域のルールは、収入と資源の長期的な健全性の両立に役立つ。
この取り組みは、自然資源を維持し、地域社会の仕組みを強化しながら生計を立てる方法を「再生型経済」と位置付けている。実際には、森林が支えられる範囲を超えて採取する圧力を受けずに、安定した市場を確保する必要がある。また、何をどれだけ生産するのか、どれだけ採取するのか、収益をどこに配分するのかについて、女性が意思決定に加わることも欠かせない。
ジャカルタからバンコクへ
「プアン・リンバ」の宴席は、単なる食の紹介イベントとして企画されたのではない。都市の消費者に森林地域の食材を紹介し、一皿一皿を採取や加工、監視に携わる人々と結び付けた。一部の商品は地元市場やSNSで販売され、祭りやカフェ、高級店、ホテルで取り扱われたものもある。森林食文化は、北カリマンタンの川を巡る旅や西ヌサトゥンガラの村での食事など、エコツーリズムとも結び付いている。
2026年10月3、4日には、女性7人が経験や商品を携えてバンコク気候行動週間に参加する予定だ。「森を見守り、未来を育む」と題したプログラムでは、女性のリーダーシップ、森林監視、政策提言、森林産品を生かした生計について話し合うほか、インドネシアの食材をバンコクで紹介する。
海外での活動は、食だけでなく森林管理について女性たちが発信する機会となる。商品が新たな買い手を引き付ける可能性がある一方、村での取り組みに関する発信は、気候変動対策と土地、生計、食料システムとのつながりを示すことができる。成功を測るのは、注目を集めることが持続的な市場アクセスと、森林の将来を左右する意思決定への影響力拡大につながるかどうかだ。
要点
- 南スマトラ、北カリマンタン、西ヌサトゥンガラの女性7人が、2026年9月30日にジャカルタで開かれた宴席で、森林の食材と地域の知恵を紹介した。
- 女性主導のグループは、パヤン、ベカイの葉、野生のグアバ、ジャックフルーツ、ロビロビなどを、調味料やジャム、シロップ、包装コーヒーなどに加工している。
- 「女性森林保全活動家」プログラムによると、4州で女性が2万4292ヘクタールの森林管理に参加し、収入を生む事業16件と女性主導の監視グループ11組が活動している。
- 市場の拡大には加工技術や事業支援、責任ある採取が欠かせない。女性たちは資源や意思決定への公正なアクセスも求めている。
- 代表者7人は2026年10月3、4日にバンコク気候行動週間で活動を紹介する予定だ。
