はじめに：トウモロコシブームとその影響
タイ北部の霧深い高地では、かつて森林に覆われていたドイ・インタノンの斜面が姿を変えた。村人たちが野生のキノコを採り、水牛を放牧していた場所には、今や広大なトウモロコシ畑が谷や丘に広がっている。この変化はタイに限らない。ミャンマーのシャン州からラオス北部に至るまで、メコン川流域の各地で同様の光景が見られる。この変化を強力に後押ししているのは、食肉への世界的な需要と、それを供給する家畜の飼料となるトウモロコシだ。
目次
タイは東南アジア最大のタンパク質生産国であり、鶏肉加工品の世界有数の輸出国でもある。しかし、食肉大国としての台頭は、環境や農村コミュニティ、公衆衛生に大きな代償をもたらしてきた。タイのトウモロコシをめぐる物語は、単一栽培と工業型農業、そしてそれに伴う経済・社会・環境への複雑な影響を映し出している。
森林から畑へ：トウモロコシ単一栽培の拡大
トウモロコシは現在、タイで栽培面積が4番目に大きい作物で、栽培面積は700万ライ（約110万ヘクタール）を超える。大部分は北部と東北部に集中している。拡大のペースは速く、その規模も大きい。グリーンピースによると、2015年から2023年にかけて、メコン川流域では188万ヘクタールの森林がトウモロコシ栽培のために転換され、その多くはタイ、ミャンマー、ラオスにある。生産されたトウモロコシの大半は人間の食用ではなく、主に鶏や豚の飼料に使われる。
トウモロコシの単一栽培への転換は、いくつかの要因に後押しされてきた。
- 食肉、とりわけ鶏肉や豚肉に対する世界および地域の需要拡大
- トウモロコシを換金作物として推進する政府の政策
- 安定した飼料供給源を求める大手農業関連企業の事業拡大
- 小規模農家をトウモロコシのサプライチェーンに結びつける契約栽培制度
かつてこうした高地には、森林、水田、多様な作物がモザイク状に広がっていた。しかし、アジアで食肉消費が急増し、2050年までに78％増えると予測されるなか、家畜飼料の需要も伸びている。タイの1人当たり食肉消費量は1990年以降ほぼ倍増し、中国、ベトナム、インドネシアでも同様の傾向が見られる。
その結果、トウモロコシは地域の畜産業を支える基幹作物となった。しかし、この変化は森林破壊、土壌劣化、伝統的な生業の喪失をもたらしている。
環境への影響：煙害、森林破壊、気候変動
トウモロコシ単一栽培が環境に及ぼす影響は深刻で、多岐にわたる。最も目に見え、命にも関わる影響は、毎年1月から4月にかけてタイ北部と周辺国を覆う煙害だ。主な原因は、収穫後にトウモロコシの残さを農家が焼くことにある。次の作付けに向けて畑を整えるための作業だが、大量の微小粒子状物質（PM2.5）を大気中に放出する。
グリーン・クイーン・メディアによると、タイでは農業に伴う野焼きがPM2.5の最大の発生源で、焼き払いの時期には大気汚染レベルが国の基準値の3倍に達する。健康被害は甚大だ。作物の焼却による大気汚染が関連する早期死亡は、年間約3万4,000人と推計されている。現在の傾向が続けば、2050年には36万1,000人に増える可能性がある。
しかし、煙害は問題の一部にすぎない。森林からトウモロコシ畑への転換は、次のような影響を引き起こしている。
- 生物多様性と野生生物の生息地の喪失
- 近年のチェンマイ県やチェンライ県の災害にも見られる、洪水や土砂崩れのリスク増大
- 土壌浸食と地力の低下による、長期的な土地生産性の悪化
- 温室効果ガスの排出による気候変動への加担
科学的研究でも、こうした影響が数値で示されている。例えば、Springerに掲載された研究によると、タイのトウモロコシ生産では穀物1トン当たり平均429キログラムのCO2換算排出量があり、乾季に排出量が最も多い。化学肥料の使用や作物残さの焼却も、排出量と環境劣化をさらに悪化させている。
越境煙害：地域全体に広がる危機
煙害はタイ国内にとどまらない。グリーンピースなどが分析した衛星データによると、メコン川下流域の越境煙害の40％超は、工業型トウモロコシ農園での火災に由来する。2023年の煙害危機では、チェンマイの大気質は世界で最悪の水準となり、呼吸器の問題で数千人が入院した。煙は国境を越えて広がり、ラオス、ミャンマー、中国南部の一部にも影響を及ぼす。
危機への対応として、地域協定の締結や、タイ、ラオス、ミャンマー間のホットライン設置などが進められてきた。しかし、専門家や活動家は、こうした対策には説明責任を問う仕組みが欠け、根本原因に対処できていないと指摘する。根本原因とは、農業関連大企業の支配、サプライチェーンの追跡可能性の欠如、そして農家に畑を焼かざるを得なくさせる経済的圧力だ。
社会経済への影響：借金と依存から抜け出せない農家
トウモロコシブームは農業関連大企業を潤す一方、多くの小規模農家を不安定な立場に追い込んでいる。タイ北部の契約栽培制度では、農家が仲介業者や大企業に結びつけられることが多い。企業側は種子や農業資材を提供する一方で、価格や取引条件も決める。土壌の地力が落ち、資材費が上がるなか、借金の連鎖から抜け出せなくなる農家も少なくない。
国連食糧農業機関（FAO）の「食料・農業システムの持続可能性評価（SAFA）」ツールを用いた研究では、高地でのトウモロコシ単一栽培における契約栽培制度は、社会的に持続可能ではないとされている。農家からは、収入の減少、交渉力の不足、化学資材への依存の高まりが報告されている。世界銀行によると、タイの貧困層の79％は農村部に暮らし、農家の収入はこの10年間、継続的に減少してきた。
メーチェム郡のある農家はこう話す。「この先5年、10年のことは考えられません。今年をどう生き延びるか、それだけです」
農業関連大企業の役割：影響力、利益、誓約
タイの食肉・飼料業界は、チャルーン・ポーカパン（CP）グループ、ベタグロ、カーギルなど少数の大企業に支配されている。これらの企業は、国内の鶏肉生産と飼料製造の大部分を掌握している。CPグループだけでも世界最大の飼料生産企業で、17カ国に事業を展開する。
各社は、持続可能な方法でトウモロコシを調達し、森林破壊や野焼きに関係する地域からの購入を避けると公に誓約してきた。しかし、実施状況の監視や透明性は限られている。例えば、CPフーズは衛星技術を使って野焼きを監視し、農家に警告を出しているとするが、トウモロコシのうち完全に追跡可能なのは半分に満たない。ベタグロは供給業者と原産国までの追跡可能性が100％だと報告しているが、栽培地域の追跡は一部にとどまる。
グリーンピース東南アジアのラッタナーシリ・キッティコーンナパン氏ら活動家は、真の説明責任には完全な透明性と、サプライチェーンのデータを誰もが利用できることが必要だと訴える。それがなければ、消費者は自分の食べ物が環境破壊に結びついているかどうかを知ることができない。
政府の政策：前進と課題
タイ政府は危機に対処するため、いくつかの措置を講じてきた。
- 市場の変動から農家を守るため、トウモロコシの最低価格を設定
- 飼料工場に対し、国内産トウモロコシを優先するよう要求
- 野焼きが起きやすい地域で、代替作物や持続可能な農法を推進
- 野焼きが行われた土地からのトウモロコシ輸入禁止を提案
しかし、こうした政策は相反するメッセージを発することが多い。価格の下支えはトウモロコシ栽培の継続を促す一方、作物の多様化や野焼き削減を目指す取り組みには十分な予算がなく、実施状況にもばらつきがある。大気質の基準を定め、汚染源を規制する大気浄化法案も、いまだ成立していない。
専門家は、次のようなより包括的な取り組みが必要だと指摘する。
- コーヒー、マカダミアナッツ、アボカドなど、付加価値の高い代替作物への転換を農家に支援する
- 土壌の健全性を回復するため、農地を休ませる農家に補償する休耕制度を導入する
- 土地の再森林化や炭素吸収に取り組む農家に報いる炭素市場を整備する
- 公正な価格と技術支援を確保するため、農家と企業の直接的な関係を強化する
健康と気候：タンパク源の多様化が必要な理由
目の前に現れる環境・社会への影響にとどまらず、トウモロコシと食肉の結びつきは、公衆衛生や気候変動にも深刻な影響を及ぼしている。トウモロコシ畑の焼却は、呼吸器疾患や心血管疾患、ぜんそく、早期死亡の原因となるPM2.5汚染の主な発生源だ。タイ北部は、肺がんの罹患率と大気汚染に関連する死亡率が国内で最も高い地域となっている。
気候変動の観点では、畜産部門は飼料生産と家畜の飼育の両方から、大量の温室効果ガスを排出している。研究によると、タイの飼料生産では1トン当たり数百キログラムのCO2換算排出があり、主な排出要因はトウモロコシと大豆ミールだ。
マドレ・ブラバとアジア・リサーチ・エンゲージメントによる最近の研究は、2050年までに食肉・水産物の生産の50％を植物性タンパク質に移行するだけで、次の効果が見込めるとしている。
- 大気汚染による早期死亡を10万人以上防ぐ
- 130万人分の新たな雇用を生み、経済価値を370億ドル押し上げる
- 国全体の温室効果ガス排出量を79％削減する
- 最大217万ヘクタールの農地を他の用途に振り向け、森林への圧力を軽減する
こうした移行には、政策立案者、産業界、消費者による連携した取り組みが必要だ。農家への資金支援、植物性食品生産への優遇措置、学校や病院での植物性食品の調達などが求められる。
農家と地域コミュニティの力を引き出す：持続可能な解決策へ
多くの専門家や活動家は、トウモロコシ危機の解決には、農家の力を高め、地域コミュニティが主導権を取り戻すことが鍵だと訴える。野焼きへの罰則に頼るのではなく、実効性のある代替策と支援を提供するということだ。輪作や休耕制度、タイの「OTOP（1タンボン1製品）」のような地域主導の経済多角化は、単一栽培への依存を減らし、農村の生計向上につながる可能性がある。
草の根運動や市民社会組織も、問題への認識を広げ、変化を求める活動を続けている。例えば、ワールド・アニマル・プロテクション・タイランドは、家畜飼料用トウモロコシの環境コストを伝えるため、美術コンテストや広報キャンペーンを開始した。一方、チェンマイ大学の研究者たちは、再森林化による炭素吸収を収益化する方法を模索している。生態系の回復とともに、農家の新たな収入源となることが期待される。
地域と世界の視点：アジアにおけるトウモロコシと食肉の結びつき
タイのトウモロコシをめぐる状況は、地域および世界で進む大きな潮流の一部だ。アジアでは、所得の増加と都市化により、伝統的な食生活から食肉中心の食生活への移行が進んでいる。かつては主要でなかったトウモロコシが今や地域の食料システムの中核を占めるが、人々の食べ物としてではなく、家畜の飼料としてだ。
米国農務省（USDA）によると、東南アジアは今や、大豆ミールやトウモロコシなどの飼料原料の輸入が世界で最も急速に伸びている地域だ。ベトナム、インドネシア、マレーシアなどは、拡大する畜産部門の需要を満たすため、輸入を急増させている。これは土地利用や貿易、環境の持続可能性に世界規模の影響を及ぼす。
Aeonが指摘するように、アジアでのトウモロコシの台頭は、そこに伴う利点とリスクも含めて、西洋での広がりをなぞっている。過去の過ちから学び、より持続可能な道筋を描くことが、今の課題だ。
要点
- タイが世界的な食肉輸出国へと変貌したことで、トウモロコシの単一栽培が大きく拡大し、環境、社会、健康に深刻な影響をもたらしている。
- 家畜飼料用のトウモロコシ栽培は、メコン地域における森林破壊、煙害、温室効果ガス排出の主な原因の一つだ。
- 小規模農家は借金と依存の連鎖から抜け出せないことが多い一方、農業関連大企業は利益を上げている。
- 毎年のトウモロコシ畑の焼却は深刻な大気汚染を引き起こし、年間数万人の早期死亡につながっている。
- 政府や産業界の対策は限られ、相互に矛盾することも多い。透明性や規制の実効性を高め、持続可能な代替策を支援するため、より強力な行動が必要だ。
- 植物性タンパク質への移行と、作物の多様化に向けた農家の支援は、健康、経済、環境に大きな利益をもたらす可能性がある。
- 単一栽培の連鎖を断ち切り、タイと周辺国のより持続可能な未来を築くには、地域協力と包括的で地域主導の解決策が欠かせない。
