脆弱な山々と巨大ダム：ヒマラヤ水力発電の賭け

強い圧力にさらされる脆弱な山脈

インドのヒマラヤでは、水力発電開発が急ピッチで進んでいる。ウッタラーカンド州の巨大なテーリ・ダムから、高い山岳峠を貫くトンネルや幹線道路まで、建設が相次ぐ。期待されるのは、クリーンな電力と安定した交通網だ。だが、現地の実態はより複雑である。沈下する町、崩れる斜面、損なわれる河川、そして甚大な被害をもたらす洪水の連鎖は、急速な建設と気候変動のもとで、脆弱な山岳地帯が限界に近づいていることを示している。

ウッタラーカンド州は「インドのエネルギー州」と呼ばれることが多い。急な勾配と流れの速い河川によって、タービンを容易に回せるからだ。さらに北のラダックでは、ゾジラ回廊が高原へ通じる戦略上の生命線となっている。アジア最長級とうたわれる新たなトンネルは、軍用車両が一年を通じて通行できるよう設計されている。建設には、地質年代が新しく断層の多い岩盤での発破や深い掘削が必要だ。この地形を住民と野生動物が共有しており、どちらも騒音、振動、粉じんの影響を受けやすい。

警告は積み重なっている。2021年初め、ウッタラーカンド州の渓谷を雪崩と氷河湖決壊洪水が襲い、水力発電事業2件を破壊し、作業員や住民200人以上の命を奪った。2023年10月には、シッキム州の氷河湖が決壊し、水と土砂の壁がティースタ川の渓谷を流れ下って、水力発電所や橋を破壊した。こうした出来事は、気温上昇とともに危険性が増す自然災害とインフラがどう相互作用するのかを示す一端である。

一方、市場と政策による後押しは強い。インドは2030年までに再生可能エネルギーの設備容量を500ギガワットにする計画で、水力発電は風力や太陽光を補う柔軟な電源とみなされている。中央電力庁によると、全国で約100件の水力発電計画が控えており、そのうち数十件はすでに建設中だ。地盤が最も不安定なヒマラヤ地域に、多くの計画が集中している。

ヒマラヤの複数の聖地へ向かう玄関口にあたるジョシマートでは、地盤沈下によって800棟を超える住宅から住民が避難し、道路や寺院に亀裂が入った。地元団体や科学者は、近隣の水力発電事業に伴うトンネル掘削や発破を含む大規模工事が危機につながったと指摘している。原因をめぐっては政府機関の見解が一致していない。だが、壁が裂け、地区から住民がいなくなった光景が結果を物語っている。

水力発電がヒマラヤに広がる理由

水力発電はインドの発電設備容量の約14％を占める。出力をすばやく上げ下げできるため、太陽光や風力の出力の変動を和らげるのに役立つ。一見すると、落差が大きく、速い河川を育む雪や氷が豊富なヒマラヤは理想的に見える。政策面の支援も手厚く、2019年以降、大規模水力発電は一部の優遇措置で再生可能エネルギーに分類されている。その結果、新たな計画が次々と持ち上がり、同じ渓谷に複数の事業が連なる例も多い。

ヒマラヤが理想的に見える理由

水力発電所は落下する水を電気に変える。落差が大きいほど、1リットル当たりの発電量は増える。山地の集水域には大きな落差がある。モンスーンの雨や雪解け水によって、年間の一時期に流量が増え、貯水池や取水設備を通してタービンへ水を送る。インドが平野部に大規模な太陽光発電を、沿岸部や山稜に風力発電を増やすなか、系統運用の計画を担う側にとって、この柔軟性は魅力的だ。

流れ込み式でも影響は避けられない

ヒマラヤの水力発電計画の多くは、巨大な貯水池を必要としない流れ込み式を採用し、環境負荷が小さいと説明されることが多い。だが実際には、河川の水の大半を何十キロにもわたりトンネルへ迂回させ、発電所の近くで川へ戻す事業が多い。その結果、長い区間で川が干上がり、水生生物や下流の利用者に悪影響を及ぼすことがある。道路建設、掘削土砂の投棄、発破は斜面を不安定化させかねない。大規模な貯水池がなくても、道路、斜坑、発電所、送電線の通り道が必要となり、脆弱な山腹を削る。渓谷の住民からは、トンネル工事の開始後に住宅に亀裂が入ったり、湧水が損なわれたり、農地の灌漑用水が不足したりしたとの報告が相次いでいる。

州政府は水力発電をさらに推進している。ヒマチャル・プラデシュ州ではすでに1万メガワットを超える設備が稼働し、州のほぼ全域が地滑りの危険にさらされるなか、さらなる増強を計画している。中央電力庁が把握する全国の水力発電計画は98件、合計5万8,000メガワット超で、うち36件が建設中だ。この規模は、狭い渓谷で影響が積み重なる問題を拡大させる。

山が動けば、事業も崩れる

ヒマラヤは地球上で最も新しい山脈の一つだ。岩層には亀裂が多く、今も隆起が続いている。地震、地滑り、鉄砲水も珍しくない。不安定な斜面が大規模工事や発破の振動にさらされれば、崩壊の可能性は高まる。貯水池は断層にかかる応力を変え、斜面に荷重を加えることがある。激しいモンスーンの雨は緩い土砂を飽和させる。温暖化が進めば融解が増え、短時間に激しい雨が降ることも増える。

これまでの経験は、災害がいかに急速にインフラを破壊するかを示している。2015年のネパール地震の後、土砂や地滑りによって険しい渓谷にある多くの水力発電施設が被害を受けた。ポツダム大学の地質学者、ウォルフガング・シュヴァングハルト氏は、現地調査で目にした光景に衝撃を受けた。氏はこう述べた。

かなり危うく見えました。

危険は山の上からも迫る。氷河が後退すると、崩れやすいモレーンの堤にせき止められた湖が形成される。岩や氷の塊が湖に落ちると、波が堤を越え、壊滅的な決壊洪水を引き起こすことがある。水力発電所が川沿いに連なっていれば、上流の決壊が発電所の列全体を押し流しかねず、運転員が対応する時間もない。洪水調節を目的に設計された施設でさえ、想定を超える急激な流入に見舞われることがある。

ジョシマート、ゾジラ、発破の代償

ジョシマートは2023年初め、地盤沈下によって住宅や道路に深い亀裂が生じ、全国的な警鐘となった。住民は、近隣の水力発電工事に関連するトンネル掘削や発破、高速道路建設に伴う斜面の切り崩しを原因として挙げた。衛星画像からは、町の一部で急速に沈下が進んだことが確認された。関係当局は原因をめぐって議論を続けたが、差し迫った事実は明らかだった。聖地への玄関口となる町で、多くの住民が安全に暮らせなくなったのだ。

ラダックの高い峠を越えた先では、ゾジラ・トンネルがカシミール渓谷とラダック高原を一年を通じて結ぶと期待されている。防衛と民生物資の輸送に不可欠な戦略事業だ。建設には、狭く雪に覆われた回廊で大規模な発破と掘削を行う必要がある。地元では、こうした工事がトランス・ヒマラヤの脆弱な地質や野生動物に影響を与えるとの懸念が示されている。トンネルが開通すると、交通量の増加を受けてさらなる建設や斜面の切り崩しが進むことも多い。こうした連鎖のなかで、山岳地帯の許容できる開発規模が考慮されることはほとんどない。

変わる河川、圧迫される生態系

ダムや取水によって、河川のあり方は変わる。流量の季節的な変化、水温、土砂の運搬が変化する。西ヒマラヤで水力発電による取水区間の上流と下流を比較した科学者らは、干上がった区間や流量が少ない区間では、河畔植生の種の豊かさと密度が低下することを確認した。同じ研究では、水が再び川に戻る場所では生態系の回復力が高いことも観察され、環境流量の規則が植物や、それに依存する動物にとっていかに重要かが示された。トンネル工事の後に湧水の場所が変わったり枯れたりすることがあり、村が生活や農業に頼る水も失われかねない。

河川沿いの地域社会にとって、こうした変化は暮らしに直結する。ウッタラーカンド州のビランガナ川流域では、かつて水量が豊かだった水路が、取水した水をトンネルに流すようになってから、長い区間で細い流れに変わったと農家が語った。ある高齢の農業従事者は、こう言い切った。

水力発電事業が水を全部持っていってしまった。

水は農作物のためだけにあるのではない。儀式や火葬、宗教行事にも流れる川が必要だ。事業者が儀式に合わせてゲートを開くこともあるが、水量の少ない時期には、その放流さえ不十分なことがある。川底が干上がれば魚が減り、小規模な漁業や水車も立ち行かなくなる。書面上の環境流量規則が、現場の状況に即しているとは限らない。

温暖化で災害の連鎖が速まる

2023年10月3日、シッキム州の南ロナク湖で、凍結したモレーンの堆積物約1,470万立方メートルが崩れ落ちた。衝撃で数十メートルの高さの波が発生し、モレーンの堤を破って、約5,000万立方メートルの水が流出した。洪水はティースタ川の渓谷を下り、橋を押し流し、斜面を削り、水力発電所を少なくとも5カ所破壊した。複数国の研究者らは衛星画像や地震記録を使い、一連の過程を再構成した。下流へ運ばれた約2億7,000万立方メートルに及ぶ膨大な土砂も確認した。

少なくとも55人が死亡し、多くの人が行方不明と報告された。犠牲の大きさは痛ましいが、本当の警告は災害のパターンにある。温暖化が進めば、氷や岩、永久凍土はさらに不安定になる。湖は拡大し、斜面は緩み、極端な豪雨も激しさを増す。狭い渓谷に造られた水力発電インフラは、こうした災害の連鎖の直撃を受ける。早期警報網や湖の監視、連携した緊急時の規則によって被害を減らすことはできるが、最も危険性の高い回廊に建設された事業は、繰り返し被害に遭うおそれがある。

地域社会が見積もるコストと利益

水力発電会社は道路や補償金、地域基金を利点として強調することが多い。実際、道路事情が改善し、市場や緊急サービスへのアクセスが良くなる村もある。土地の対価を受け取る世帯もある。建設中に雇用は生まれるものの、恒常的な職は少ない。送電線を通じて発電された電力の大半は国の電力網に送られ、ダムの隣で暮らす集落には届かないことが多い。一方、灌漑用水の減少、湧水の変化、住宅の亀裂、地滑りといった重い負担を、補償金で長期にわたり補うことはほとんどできない。

事業者にとっても、採算は単純ではない。予期せぬ地質条件や抗議活動、悪天候による遅れで、事業が何年も長引くことがある。機材は長く険しいルートで運ばなければならない。乾季に流量が減れば発電量も落ちる。流域によっては、モンスーン以外の時期には設備容量のごく一部でしか稼働できず、雨季には激しい損傷を受けることもある。修理や斜面の安定化、保険の費用が加われば、当初は堅実に見えた資金計画が崩れることもある。

裁判所と規制、揺れる政策環境

インドの裁判所はこの10年、ヒマラヤ地域でエネルギー計画と安全をどう両立させるかをめぐり、判断を重ねてきた。2013年のケダルナート洪水を受け、裁判所が設置した専門家委員会は、水力発電事業が災害の被害を悪化させたと結論づけ、計画中の複数事業の中止を勧告した。その後、委員会や省庁はこの見解を何度も再検討し、しばしば相反する結論を出した。方針が二転三転し、渓谷ごとに建設が止まっては再開される状態が続いた。

2025年、ヒマチャル・プラデシュ州の環境破壊をめぐる訴訟を審理した最高裁判所は、ヒマラヤ地域が存亡の危機に直面していると述べた。裁判官らは、危険を大災害へと変える人間の行為を指摘した。裁判官らは厳しい見解として、こう述べた。

地滑りや建物の崩壊、道路の地盤沈下が続く原因は自然ではなく、人間にある。

裁判所は州政府に対し、気候変動対策、災害対策資金、水力発電や道路の現状について詳細を示すよう求めた。この審査によって、結果を左右するのは降雨や地震だけでなく、政策でもあるとの認識が関係機関に促される。急速に拡大する山岳都市の土地利用規制や森林被覆、開発許容量も、議論の対象として浮上している。

中国の要因とブラマプトラ川をめぐる競争

インドの上流にあたる地域では、中国がヤルンツァンポ川下流の「大屈曲部」と呼ばれる地点で大規模事業を承認した。計画される発電量は、三峡ダムの数倍に達する見通しだ。インドも、ブラマプトラ川の主要支流であるシアン川で大規模事業を検討してきた。緊張をはらむ国境地帯では、ダムはエネルギー施設であると同時に政策手段にもなる。強固なデータ共有と共同監視がなければ不信が広がり、険しい地形で急いで建設を進める圧力も強まる。

これほどの規模の大河川開発は、土砂の流れを変え、下流の生態系を乱し、地震時の危険を高める可能性がある。また、3カ国を流れる河川流域に対立を持ち込むことにもなりかねない。透明性のある水文データ、洪水の早期警報、流域全体を見据えた計画が欠かせない。さらに、最も脆弱な山峡にコンクリートの構造物を積み重ねるのではなく、デカン高原のような危険性の低い地域で太陽光や風力の導入を拡大することも必要だ。

より安全なエネルギー計画とは

ヒマラヤ地域の安全を高めることは、すべての事業を一夜にして終わらせることではない。地質の不安定さ、異常気象、地域のニーズという現実に、エネルギー計画を合わせることだ。インドのクリーンエネルギー目標を維持しつつ、危険を減らすために、いくつかの実践的な対策が考えられる。

危険にさらされる範囲を減らし、基本を徹底する

地滑りが多発する地域、活断層、氷河湖が集中する回廊では、厳格な建設禁止区域を設ける。河川沿いに連なる事業については、個別ではなく流域全体を対象に累積影響評価を義務づける。季節ごとの生態系を反映した環境流量の放流を徹底し、公開データで監視する。掘削土砂の処分規則を強化し、遮水処理を施した適切な処分場の整備と第三者監査を求める。建設中と完成後のトンネルや斜面について、包括的な地質工学的監視を義務づける。

発電設備をより安全な地域へ移す

再生可能エネルギーの拡大を、危険性の低い地域へ移す。平野部で大規模太陽光発電を、都市部で屋根置き太陽光発電を、適地で風力発電を拡大する。脆弱な集水域の外に系統用蓄電池や揚水発電を整備し、需給調整に必要な電力を確保する。小規模水力発電がすでにある場所では、影響の大きい渓谷に新たな取水設備を増やすのではなく、魚道や土砂バイパス、より適切な流量管理を導入して設備を改良する。

過去の気候ではなく、これからの気候に備える

設計洪水や地震の想定には、高解像度の気候予測を用いる。豪雨や氷河湖決壊洪水の危険があるすべての渓谷に、サイレン、自動ゲート、明確な避難地図を備えた早期警報システムを設置する。危険な湖や融解する永久凍土の継続監視に資金を投じる。既存の貯水池には緊急放流とフェイルセーフの手順を設け、行政区をまたぐ合同訓練を実施する。

地域社会を中心に据える

大規模事業には、自由意思による、事前の、十分な情報に基づく同意を義務づける。料金制度に利益還元の仕組みを組み込み、上流地域の住民に確実に資金が届くようにする。建設時だけでなく、監視、保守、生態系の回復といった分野でも地域の雇用を優先する。文化的なニーズにも配慮する。ヒマラヤの河川は生活の命綱であると同時に、神聖な存在でもある。計画はその現実を尊重しなければならない。

要点

• インドは太陽光と風力の拡大を補うためヒマラヤで水力発電を推進しているが、多くの渓谷で地盤が不安定だ。
• ジョシマートの地盤沈下とゾジラ・トンネルは、脆弱な地形での発破、トンネル掘削、道路建設に伴うリスクを示している。
• 2021年のウッタラーカンド州の災害と2023年のシッキム州の氷河湖決壊洪水は、複数の水力発電所を破壊し、多くの命を奪った。
• 西ヒマラヤの調査では、強力な環境流量の規則がなければ、取水によって河川沿いの植生の種の豊かさと密度が低下することが示されている。
• 中央電力庁は全国で水力発電計画98件を把握しており、うち36件が建設中だ。その多くは災害の危険が高い地域にある。
• 最高裁判所はヒマラヤ地域が存亡の危機にあると警告し、地滑りや地盤沈下の原因として人間の活動を指摘した。
• ヤルンツァンポ川での中国の巨大ダム計画と、シアン川をめぐるインドの対応は、環境への影響を伴う越境競争を招くおそれがある。
• より安全な選択肢として、脆弱な集水域の外で太陽光や風力を拡大すること、蓄電設備の導入、建設禁止区域の設定、早期警報システムの強化が挙げられる。
• 事業地域の住民は水不足や住宅の亀裂、長期的な雇用の少なさを訴える一方、利益の多くは電力網を通じて地域外へ流れている。
• 累積影響評価、実効性のある環境流量、公開監視を導入すれば、エネルギー目標を達成しながらリスクを抑えられる。