ミンダナオ島で高まる赤泥の脅威
スリガオ・デル・スル州の静かな町マドリードに大雨が降るたび、近くの丘から泥水が勢いよく流れ出し、田んぼや住宅をのみ込む。住民の多くは、この茶色い濁流が、フィリピン南部のさらに奥へと広がったニッケル採掘ラッシュを最もはっきりと示す兆候だと話す。田んぼは土砂に埋まり、漁獲量は減り、洪水は以前より高く、勢いも増しているという。電気自動車やエネルギー貯蔵に使われる電池用金属ニッケルへの世界的な需要が高まり、フィリピンが採掘拡大を進めるなか、住民の訴えは強まっている。人権団体や地域の指導者らは、鉱山道路のふもとや河口沿いに暮らす人々が負担する代償は膨らんでいると警告する。
目次
スリガオ・デル・スル州は、ミンダナオ島のカラガ地方に位置する。同地方は国内のニッケル採掘の中心地となった。険しい緑の斜面と赤いラテライト土壌が広がり、嵐の後には川が茶色く濁る。フィリピンは現在、世界第2位のニッケル生産国で、未加工鉱石の輸出量は世界最多だ。出荷の大半は中国向けで、一部はインドネシアに送られる一方、国内で加工されるニッケルはごくわずかだ。カラガ地方の住民は、鉱石が国外へ運び出される一方で、土地と水がその負担を強いられていると話す。
マドリードで小さな食堂を営むベス・サンブラドさん（51）は、何年も前に鉱業許可に反対する大規模な抗議活動に参加した。洪水は日々の暮らしにつきまとうと語った。
政府に改めてお願いします。どうか採掘を止めてください
ニッケルラッシュがカラガ地方をどう変えたか
カラガ地方には数十カ所の金属鉱山があり、その大半がニッケル鉱山だ。2024年、フィリピンでは2,520億ペソを超える金属が採掘され、ニッケルがその大きな割合を占めた。同地方で操業する企業には、サン・ロケ・メタルズ、オリエンタル・ビジョン、リブホ・マイニング、マークベンチャーズ・マイニング・アンド・デベロップメントなどがある。鉱石の多くは輸出され、精製ニッケルは電池などの製品に使うため日本で加工されることが多い。採掘ブームによってカラガ地方は世界的なエネルギー転換と結びついているが、多くの地域社会は、農業生産が落ち込み、水路が変わる一方、短期的な雇用を除けば恩恵はほとんどないと訴える。
住民が語る状況には共通点がある。ラテライト鉱床を露出させるため、丘の植生が取り除かれる。その後、大雨がむき出しの土壌を流出させ、小川や川に土砂を流し込む。土砂は低地の農地や河口に堆積し、魚の重要な生育場所であるマングローブや海草藻場を覆う。乾季には鉱山道路から舞い上がる粉じんが住宅や作物を覆う。漁民は、きれいな水と安全な漁場を探して、より遠くまで行くようになり、海上での費用や危険が増していると話す。
森林から鉱山へ、現地で何が変わるのか
フィリピンのニッケルの大半は、地表近くにある鉄分の多い赤色土壌、ラテライトに含まれる。露天掘りでは樹木や表土を取り除き、斜面を段状に切り開いて鉱石を積み上げる。企業には、沈殿池の建設や排水管理が義務付けられている。雨が多く、嵐に見舞われやすい地域では、こうした対策の設計が不適切だったり、維持管理が不十分だったりすると機能しなくなることがある。その結果、土砂が川を通じて農地や沿岸部に流れ込み、マングローブやサンゴを覆い、水の透明度を下げ、魚の採餌や繁殖を妨げる。陸地では、薄い土砂の層でも土壌中の酸素を遮り、排水の流れを変えるため、稲や野菜の生育に悪影響を及ぼすことがある。
水、作物、健康：地域住民が訴える問題
ミンダナオ島をはじめとする島々のニッケル鉱山周辺では、大規模な掘削が始まって以来、住民や医療従事者からさまざまな問題が報告されている。濁った小川や井戸、湧水の流量減少、作物の収量低下などだ。沿岸部では、網にかかる魚が減り、がれきが増えたと漁民が話す。人権団体は、サンバレス州やパラワン州の鉱山地域で水質汚染や重金属への曝露が起きた事例を記録しているほか、せき、喘息、皮膚の炎症などの訴えが増えていると報告する。医師らは、粉じんや水質の悪化が原因となっている可能性を指摘する。飲料水や農業用水を川や浅井戸に頼る家庭が、まずその負担を強いられる。
ディナガット諸島トゥバホン出身で、4人の子どもを育てるアナリザさん（46）は、土砂や流出水によって日々の暮らしの経済状況がどう変わったかを語った。
家族を養うのが今では大変です。ほとんどいつもおなかをすかせています
スリガオ・デル・スル州の農家も同様の話をする。細かな赤土が田んぼに流れ込み、土壌の隙間や用水路を詰まらせれば、1シーズンの労働が無駄になることもある。漁民は、採掘によって沿岸近くの漁場が破壊され、より遠くまで出ても収入は減ったと話す。こうした状況が重なり、収入が落ちるなかで食料の購入を増やさざるを得ない世帯が多い。水が安全でなくなったり不足したりする場合、また乾季に鉱山道路からの煙や粉じんが空気中に広がる場合、女性や子どもは特に健康上のリスクを負う。
人権リスクと揺らぐ合意
採掘の拡大に伴い、国内外の団体は、事業が地域社会と関わる方法に重大な不備があると指摘してきた。調査によると、一部の現場では住民に環境影響評価書や技術文書への十分なアクセスが認められていなかった。説明会の対象が鉱山の近隣だけに限られ、洪水や土砂のリスクに直面している下流域の住民がほとんど意見を述べられないこともあった。パラワン州では、先住民族の指導者らが、自由意思による、事前の、十分な情報に基づく同意（FPIC）を得る法的手続きが損なわれたと訴え、賄賂や賛成派だけを選んで参加させたとの疑惑も出ている。人権団体は、違反が起きた場合、独立した調査が完了し、救済措置が講じられるまで操業を停止するよう当局に求めている。また、ニッケルを購入する電気自動車メーカーや電池メーカーを含む企業に対し、サプライチェーンのデューデリジェンスを行い、供給業者により高い基準を求めるよう呼びかけている。
圧力にさらされる人権擁護活動家
懸念されるもう一つの点は、声を上げる人々の安全だ。フィリピンは、土地や環境を守る活動家にとってアジアで最も危険な国の一つとなっている。調査によると、記録された活動家殺害のかなりの割合に鉱業が関係している。先住民族の地域社会や指導者は、広範な反テロ法の下で脅迫や監視、逮捕に直面している。ミンダナオ島では、人権団体が「レッド・タギング」が頻繁に行われていると報告する。これは活動家をテロリストと決めつけ、さらなる危険にさらす行為だ。市民社会団体は政府に対し、鉱山地域の軍事化を終わらせ、加害者の責任を追及し、先住民族の土地権を守る措置を強化するよう求めている。
政府の政策、業界の対応、地域の抵抗
マニラ政府は、クリーンエネルギーのサプライチェーンを支える「重要鉱物」への投資を呼び込みたい考えだ。当局は許認可手続きを迅速化し、ニッケル取引からより多くの付加価値を得るため、新たな事業を推進してきた。フィリピンがインドネシアのニッケル主導型の工業化を再現するのは難しく、リスクも大きいとアナリストは警告する。用地の確保は複雑で、エネルギーの大半は依然として石炭火力に依存し、環境規則の順守状況にもばらつきがある。強力な安全策がないまま、大規模な新規製錬所が小規模鉱山労働者を追い出したり、地域経済を変えたりすれば、社会的な対立が深まる恐れがある。
一部の州は反対の姿勢を示してきた。パラワン州では森林と流域を守るため、新たな鉱業協定と探査許可を50年間停止する措置が承認された。政治情勢の変化を受け、実施の見通しは不透明で、国内法が地方の禁止措置に優先する可能性もある。業界関係者は、採掘による影響は一時的であり、環境修復や植林、鉱山廃棄物の管理によって景観を回復できると主張する。一方、多くの地域住民は、川が何年も土砂で埋まり、作物が被害を受けてきたとして納得していない。人権団体は、既存法の執行が弱く、検査もあまりに少ないため、書面上の約束が現場での改善につながっていないと指摘する。
法律が定める要件
フィリピンの鉱業事業には、影響評価と住民協議を経た上で、環境適合証明書が必要となる。企業は鉱滓や排水を管理し、浸食や土砂堆積を防ぎ、環境修復のための資金を確保しなければならない。先住民族が影響を受ける場合、法律によりFPICが求められる。企業には、受け入れ地域を支援する社会開発・管理プログラムへの資金拠出も期待されている。規則は明確だが、実際の運用はしばしば不十分だ。文書へのアクセスが制限され、監視データを入手しにくい場合があり、違反に対する罰則も一貫していない。地域の指導者らは、信頼を取り戻すには透明性と独立した監視が不可欠だと話す。
電気自動車の矛盾：クリーンな車と汚れた鉱山
ニッケルは、多くのリチウムイオン電池に使われる重要な原料で、特にニッケル・マンガン・コバルト系（NMC）の電池で重要だ。こうした化学組成はエネルギー密度を高め、航続距離を伸ばす。別の種類であるリン酸鉄リチウム（LFP）電池はニッケルを使わず、一部の車種で普及が進んでいる。代替技術があっても、電気自動車や送電網向け蓄電の普及により、ニッケル需要は今後も伸びると見込まれている。フィリピンの丘陵地から海外の製錬所や精錬所へ、さらに世界的なブランド向けの電池セルを組み立てる工場へと、サプライチェーンは続く。
パラワン州の活動家は、既存のニッケル鉱山や加工施設周辺の重金属について警鐘を鳴らしてきた。環境団体によると、リオ・トゥバ地区周辺の地域社会は、発がん性が知られる六価クロムなどの有害物質に何年もさらされてきた。活動家らは、加工に関わる企業と関連する鉱山事業者に対し、一般が検証できる水質保護策が整うまで操業を停止するよう求めている。より広いメッセージは、電池のサプライチェーン全体に向けられている。運動家らは、環境を汚す鉱山の犠牲の上にクリーンな交通を築くことはできず、購入企業は採掘現場から港、製品に至るあらゆる段階を精査すべきだと訴える。
よりクリーンな選択肢はあるのか
ニッケル採掘の環境負荷を減らす方法はいくつかある。標準的な航続距離の車種でLFP電池を採用する自動車メーカーが増えており、ニッケル需要の削減につながる。使用済み電池からニッケルを回収するリサイクルも可能だが、回収率は依然低く、コストも高い。採掘現場では、厳格な浸食対策、規模が大きく適切に設計された沈殿池、結果を公表する定期的な水質監視、リスクの高い流域での採掘禁止区域の設定により、多くの被害を防げる。国内加工を推進する場合は、製錬所を石炭火力で動かせば高排出が固定化するため、電源構成を考慮すべきだ。政策立案者は新規投資に厳格な監査と明確な情報公開を組み合わせ、地域住民が約束と成果を確認できるようにしなければならない。
台風の通り道にある気候変動への脆弱性
フィリピンは太平洋の台風ベルトに位置する。気候の温暖化に伴い嵐は強まり、大雨や長引く洪水をもたらしている。道路や採掘場のために森林やマングローブが失われると、自然の防御機能が弱まる。川には土砂が堆積して流下能力が低下し、水が農地や町へより速く広がる。こうした変化は急斜面での地滑りリスクを高め、低地の洪水被害を深刻化させる。人権団体は、カラガ地方のニッケル採掘が防御機能を奪い、雨が絶え間なく降る地域に大量の緩い土砂を蓄積させることで、地域住民の気候災害に対する脆弱性を高めていると指摘する。採掘を認める地域と認めない地域を決める際には、より厳格な気候リスク評価とハザードマップを指針とすべきだ。
実効性のある説明責任とは
運動家や被害を受けた家族が求めているのは、奇跡ではない。基本的な保護策を機能させることだ。求める措置には、報告された環境・人権侵害に関する独立調査、影響評価や監視データの全面公開、先住民族に対する実質的なFPICが含まれる。被害が確認された場合には、清潔な水の供給、健康診断、用水路の土砂除去、失われた収穫や漁業収入への公正な補償など、迅速な救済も求めている。鉱山会社には土砂流出対策の改善、鉱山廃棄物の適切な処分、現場ごとの水質検査結果の公表が求められている。電気自動車や電池メーカーを含む購入企業には、サプライチェーンのデューデリジェンスを実施し、供給業者を明らかにし、明確な基準を満たさない企業との取引を打ち切るよう圧力がかかっている。責任ある採掘に関する国際基準は役立つが、公開報告と厳格な期限を伴わなければならない。
ディナガット諸島とスリガオ・デル・スル州の住民に聞き取りをしてきた「クライメート・ライツ・インターナショナル」の研究者、クリスタ・シェナム氏は、鉱山道路の隣で暮らす家族が直面する危機をこう表現した。
鉱山地域に暮らす人々は、ほぼ完全な不処罰のもとで行動する強大な企業によって、深刻な被害を受けています
同氏はさらに、交通・エネルギー分野の世界的ブランドは、その市場支配力を生かし、ニッケルのサプライチェーン全体で、よりクリーンで透明性の高い操業を求めることができると述べた。カラガ地方のより多くの世帯が、自分たちの町にはほとんど恩恵をもたらさない鉱物の代償を負わされていると訴え、圧力は強まっている。
スリガオ・デル・スル州の今後
スリガオ・デル・スル州のマドリードやカンティランなどの町では、地域住民が具体的な対策を求めている。次の嵐の季節が来る前に浸食対策を実施し、水質検査の結果を公表し、環境天然資源省と鉱山地球科学局が適時に検査を行うことを求めている。地域の指導者らは、問題が起きてから何カ月も後ではなく、発生時に農家や漁民が警告を発せられるよう、参加型の監視を呼びかけている。マングローブの再植林や斜面の安定化は、洪水や地滑りのリスク軽減に役立つ。国レベルでは、議員や規制当局がFPICと住民協議をより実効性の高いものにし、許可条件を無視する企業への罰則を強化すれば、対立を抑えられる。下流では、フィリピン産ニッケルを購入する電池・自動車メーカーが、追跡可能な調達、独立監査、すでに被害を受けた地域社会への救済を求めることができる。住民が掲げる目標は明快だ。きれいな水、安全な農地、そして自分たちの未来を左右する決定に公正に参加できることだ。
要点
- ミンダナオ島のカラガ地方はフィリピンのニッケル採掘の中心地で、鉱石の大半が輸出される一方、住民は洪水、土砂に埋まる農地、漁獲量の減少を訴えている。
- 人権団体は、協議の不備、形骸化したFPIC、森林破壊、水質汚染、ニッケル鉱山周辺の健康被害を記録している。
- スリガオ・デル・スル州とディナガット諸島の地域住民は、採掘に伴う流出水や粉じんに関連した作物の損失、安全でない水、家庭の困窮の深まりを訴えている。
- 環境擁護活動家は脅迫やレッド・タギング、暴力に直面しており、記録された活動家殺害のかなりの割合に鉱業が関係している。
- パラワン州は新たな鉱業取引を50年間停止する措置を承認したが、法律上・政治上の障害が実効性を制限する可能性があり、業界は環境修復を行うと主張している。
- ニッケルは世界の電池に使われる一方、活動家は破壊的な採掘に依存しないクリーンな交通を求め、購入企業に厳格なサプライチェーン審査を促している。
- アナリストは、社会的対立、石炭火力への依存、法令順守を徹底する能力の弱さを理由に、インドネシアのニッケルモデルを模倣することに警鐘を鳴らしている。
- 地域住民は、農地、漁業、水を守るため、法執行の強化、透明性のある監視、実効的な救済、気候リスク評価を求めている。
