インドのデジタル急成長を支える海底ケーブル、危険なボトルネックに

インド西部のデータ通信の大半を担う全長6キロの区間

急成長するインドのデジタル経済は、驚くほど狭いインフラに依存している。ムンバイのアラビア海沿岸にある人口密集地区、ヴェルソヴァ周辺では、インドの大陸間海底ケーブル18本のうち少なくとも13本が、互いにおよそ6キロ以内の範囲で陸揚げされている。

これらのケーブルは合わせて、インドと欧州、アフリカ、西アジアを結ぶ国際通信帯域の最大95％を担う。この集中により、沿岸の一帯が、銀行、クラウドコンピューティング、政府通信、オンラインサービス、国際ビジネスを支える主要なゲートウェイとなっている。

海底ケーブルは、海底に敷設された光ファイバーの束だ。光のパルスで情報を伝送し、世界の通信トラフィックの約99％を担っている。人工衛星は世間の注目を集めることが多いが、大容量のインターネット利用を手頃な価格で高速に実現する隠れた大動脈はケーブルだ。

タクシャシーラ研究所のアネウェシャ・セン氏は、ケーブルの集中によって、インドは地理的な単一障害点のリスクにさらされていると指摘する。

地理的に極度に集中しているため、このネットワークは重大な脆弱性を抱えています。これらのケーブルの複数が、事故であれ意図的であれ、同時に切断されれば、インドから西アジア、アフリカ、欧州へ向かう帯域の大部分に影響が及ぶでしょう。

ケーブルが切断されても、必ずしもインドが世界のインターネットから切り離されるわけではない。ネットワークは、チェンナイやコーチなど別の陸揚げ地点を経由して通信を迂回させるよう設計されている。それでも混乱は大きなコストを伴いかねない。迂回路が長くなり、代替ルートが混雑すれば、データの伝送にかかる時間、すなわち遅延が増える可能性がある。わずかな遅延でも、株取引、デジタル決済、クラウドアプリケーション、人工知能（AI）の処理に影響しうる。

通信速度の低下が全面停止と同じほど重要な理由

現代のオンラインサービスは、絶え間ない高速データ通信を前提に構築されている。銀行は国際通信網を使って取引を処理し、海外のシステムと連絡を取り合う。証券取引所は正確なタイミングに依存する。クラウド企業はサーバー、顧客、バックアップ拠点の間でデータを移動させる。政府のネットワークは、行政や公共サービスを支える安定した接続を必要とする。

AIはさらに負荷を高めている。大規模モデルの学習では、膨大なデータセットをデータセンター間で移動させる必要がある。また、AIアプリケーションでは、計算拠点と利用者の間で迅速なデータ通信が求められることが多い。ケーブルの経路が損傷すれば、通信はより長いルートに迂回し、性能が低下したり運用コストが上昇したりする可能性がある。

安価なモバイルデータ、スマートフォンの普及、デジタルサービスの拡大に支えられ、インドのインターネット利用は目覚ましいペースで増えてきた。2025年末までに、ブロードバンド契約者は10億人を超えた。業界データによると、インドは世界のデータのおよそ5分の1を消費する一方、世界の海底ケーブル網への接続は約3％にとどまる。

この隔たりは、根本的な不均衡を浮き彫りにしている。インドはデジタルサービスの主要な消費国・生産国になりつつあるが、他の市場と結ぶ物理的な回線は、それに見合う割合を確保できていない。

ブロードバンド・インド・フォーラムのアルナ・スンダララジャン会長は、インドは沿岸のゲートウェイを数倍に増やす必要があると述べる。海底ケーブル陸揚げ局は、国際ケーブルを陸上の光ファイバー網、データセンター、通信事業者に接続する施設だ。世界の通信容量が国内のどこから入り、内陸部へどれほど容易に配分されるかを左右する。

老朽化したケーブルがリスクをさらに高める

地理的な集中だけが懸念ではない。タクシャシーラ研究所の論文によると、インドの国際ケーブル18本のうち11本は敷設から20年以上が経過している。海底ケーブルシステムの一般的な設計上の運用期間は約25年だが、保守や更新によって、それを超えて稼働するシステムもある。

デジタルインフラ企業ライトストームのグループ最高経営責任者（CEO）兼マネージングディレクター、アマジット・グプタ氏は、インドの陸揚げケーブルの老朽化は正当な懸念事項だと述べる。古い設備は保守費用が高くなるほか、現在のデータ需要を想定して構築された新しいシステムより容量が小さい場合もある。

ケーブル障害は、意図的な攻撃よりはるかに頻繁に起きている。世界では年間150～200件の障害が発生すると推定されている。大半の原因は、漁業活動、船舶の錨、海底地滑り、嵐、設備故障だ。特にケーブルが沿岸部に集まる場所では意図的な妨害も懸念されるが、より頻繁な危険は日常的な海上活動だ。

紅海での障害は、地域的な問題が国際ネットワークに影響しうることを示した。同地域のケーブルが損傷した際、一部の通信はシンガポールを経由して東へ迂回し、その後、米国へ向かった。迂回によって接続は維持されたものの、経路が長くなり、代替ルートへの負荷も高まった。

紅海周辺のルートに依存するインドにとって、経路の多様化は特に重要だ。東岸と西岸に陸揚げ地点を増やせば、ある回廊が損傷したり混雑したりした際に、事業者が選べる経路が増える。

インドには国内の海底ケーブル修理船がない

修理能力は、インドが抱える最大級の弱点の一つだ。現在、インドには海底ケーブル修理専用の国内船がない。インドの領海でケーブルが切断された場合、通常は海外から、しばしばドバイやシンガポールから船を呼び寄せ、さらにインド領海での作業許可を得なければならない。

この手続きによって、修理作業が数週間遅れることもある。遅れは技術者が損傷したケーブルに到着した時点で始まるわけではない。事業者はまず障害箇所を特定し、適切な船を割り当て、機材を手配し、必要な許可を取得する。天候や海況によって、さらに時間がかかることもある。

セン氏は、海外の修理船と許認可手続きが、繰り返し生じる脆弱性をもたらしていると指摘する。グプタ氏は、主な問題は通信を迂回させる能力ではなく、国内の修理能力の不足だと論じる。

インド領海内で発生するケーブル障害は、いずれもドバイやシンガポールから来る海外の修理船に頼っています。海外の船が割り当てられた後、インド領海で作業するための許可を得なければならず、すでに長い修理工程にさらに数週間が加わります。

国内に修理船があっても、あらゆる遅れをなくせるわけではない。しかし緊急時に、専門の乗組員や機材をより迅速に確保できるようになる。修理船、予備ケーブル、訓練を受けた乗組員、事前承認された手順を含む、より広範な地域協力体制も、停止時間の短縮につながる可能性がある。

データセンターの拡大にケーブル計画が追いつかない

インドは、クラウドサービスとAIに必要な計算能力の整備を進めている。政府統計によると、データセンターの稼働容量は2020年の約375メガワットから、現在は約1,575メガワットに増加した。業界の推計では、2030年までに4.5ギガワットを超える可能性がある。

データセンターは大量の電力を消費し、利用者、コンテンツプラットフォーム、他の施設との情報交換に安定したネットワークを必要とする。新しいデータセンターが稼働可能になっても、それを支える国際ケーブル容量の増強が間に合わないことがある。

海底ケーブル事業には時間がかかる。計画に3～4年を要し、その後、ルートによってはケーブルの製造と敷設に最大2年かかる。AIやクラウドへの投資が急速に進むインドにとって、これはタイミングの問題を生んでいる。

スンダララジャン氏は、ケーブル容量はデータセンターの開発と並行して計画し、後から追加する形にすべきではないと述べる。グプタ氏も同様の見解を示し、混雑が表面化するのを待つのではなく、需要を先取りする必要があると語る。

問題はケーブルだけにとどまらない。国際通信容量は、内陸部の光ファイバー網、電力インフラ、データセンターに接続されなければならない。陸揚げ局が遠隔地にあっても、陸上回線が主要な計算拠点や商業拠点まで通信を運べなければ、その価値は限られる。

なぜ承認に何年もかかるのか

技術力だけがインドの課題ではない。海底ケーブル事業では、通信、国防、内政・治安、海運、港湾、環境、州行政を担当する機関の承認が必要になる場合がある。

スンダララジャン氏によると、最大16機関が関与することもあり、陸揚げ局1カ所に少なくとも16省庁をまたぐ約50件の許可が必要になる場合もある。企業は建設、海洋調査、ケーブル敷設、運用、保守、修理船について、それぞれ別の手続きを求められることがある。

こうした分断された手続きは投資を妨げ、緊急修理を遅らせるおそれがある。また、陸揚げ地点を新たに選ぶことも難しくしかねない。場所ごとに新たな許可や技術評価が必要になるためだ。

ブロードバンド・インド・フォーラムは、通信省がワンストップ窓口を通じて主導機関となるよう求めている。業界関係者はまた、両岸や島しょ地域に複数の陸揚げ地点を選定し、建設と保守の標準条件を定めたうえで、事前に承認することを求めている。

インドはすでに海底ケーブルシステムを重要通信インフラに指定している。この位置づけにより、承認の迅速化、緊急修理手順、ケーブル回廊の法的保護が進む可能性がある。保護区域を設ければ、陸揚げ地点や既知のケーブルルート周辺での錨泊やトロール漁を制限できる。

新たなルートがリスク分散を進める

インドは手をこまねいているわけではない。新たな海底ケーブルシステム4件が稼働に向けて準備中で、さらに3件が計画されている。主要プロジェクトの一つがI-2SEAだ。ライトストームなどの業界パートナーを含む企業連合が主導し、インド、マレーシア、シンガポールを結ぶ計画となっている。

このシステムは、インド国内の陸揚げ地点としてマチリパトナムと南チェンナイの2カ所を設ける予定だ。マチリパトナムのルートは、クラウドやAI向け計算需要が増加するハイデラバードへの接続を短縮する。もう一方の陸揚げ地点は、ムンバイ以外の地域に容量を加え、地理的な多様性を高める。

他のプロジェクトも、新たな拠点の形成につながりつつある。東岸のヴィシャーカパトナムは潜在的なゲートウェイとして浮上しており、国際的なテクノロジー企業、通信事業者、データセンター開発事業者が関わる計画が進められている。新たな回線により、インドは東南アジア、オーストラリア、中東、アフリカと、より直接的に結ばれる可能性がある。

エアテルやジオなどの通信会社がケーブル網を拡充する一方、大手テクノロジー企業も国際システムに直接投資している。これは世界的な大きな変化を反映するものだ。グーグル、メタ、マイクロソフト、アマゾンは、ケーブル容量の大口購入者から、出資し、場合によっては自らケーブルシステムを保有する立場へと移ってきた。

この変化をまず促しているのは動画やストリーミングの通信量で、次いでクラウドサービスとAIだ。大規模クラウド事業者は、データセンターを結ぶルートを直接管理し、容量計画を改善するとともに、第三者のネットワークへの依存を減らしたいと考えている。

技術で海底の監視を支援

物理的な経路の多様化が引き続き最も重要な防御策となる一方、監視技術によって、気づかれないまま損傷が進むリスクを減らせる可能性がある。分布型音響センシング（DAS）は、ケーブル内部の光ファイバーを長距離センサーとして利用する。光のパターンの変化から、船舶、錨、水中機器による振動を検知できる。

こうしたシステムがあれば、船舶がケーブル回廊に危険なほど接近した際に、事業者へ警告を出せる。すべての事故を防げるわけではなく、検知によって修理能力が不要になるわけでもない。しかし早期警報により、ケーブルが切断される前に当局や船舶事業者が対応できる可能性がある。

安全確保には、正確な地図、定期点検、通信事業者、港湾、漁業関係者、海事当局の協力も欠かせない。沿岸部ではケーブルが埋設される場所がある一方、深海では海底に直接敷設される。環境に応じて、必要な保護策は異なる。

インドには専門的な産業技術も必要だ。国内メーカーは陸上用光ファイバーの製造実績があるが、海底分野では、装甲ケーブル、中継器など、数十年にわたって水中で稼働するよう設計された高度な湿式設備が求められる。国内修理船団と国内製造の強化は、海外サプライヤーへの依存を減らす可能性がある。

インドは地域のケーブルハブになれるか

インドには、国際ケーブルをさらに誘致するための市場規模、データ需要、技術投資がある。地理的な位置から、欧州、中東、アフリカ、東南アジア、オーストラリアとの接続にも可能性がある。デジタル関連企業の層の厚さと、拡大するデータセンター産業も魅力を高めている。

シンガポールは、連携の取れたケーブルハブの姿を示している。都市国家の限られた陸揚げ地点に多数のケーブルが集まり、予測可能な規制、強固な陸上ネットワーク、迅速な修理対応に支えられている。インドには地理的に分散できる、はるかに長い海岸線と広い国土があるが、企業がその利点を生かせる環境を整える必要がある。

既存インフラ、顧客、技術者がすでに集中していたため、インドの接続拠点は長らくムンバイ周辺に集まってきた。今や同じ商業的な合理性が、安全保障上の弱点を生んでいる。新たな沿岸ゲートウェイが既存拠点から事業者を引きつけるには、強力な基幹回線、安定した電力、熟練労働者、明確な規則が必要になる。

インドが取り組むべき実務的な優先課題は明確だ。陸揚げ局を増やし、地域を分散させ、老朽化したケーブルを更新し、ルートを保護し、承認手続きを簡素化し、国内の修理能力を整備する。これらの対策は、クラウドコンピューティング、デジタル公共サービス、AIに関するインドの目標達成も後押しする。

要点

• インドの大陸間海底ケーブル18本のうち少なくとも13本が、ムンバイのヴェルソヴァ周辺の約6キロ以内に陸揚げされている。
• これらのケーブルは、インドと欧州、アフリカ、西アジアを結ぶ国際通信帯域の最大95％を担う。
• インドは世界のデータのおよそ20％を消費する一方、世界の海底ケーブルの約3％しか擁していない。
• インドの国際ケーブル18本のうち11本は、敷設から20年以上が経過している。
• 世界のケーブル障害の大半は、錨、漁業、自然災害、設備故障によって起きている。
• インドは海外の修理船に依存しており、これらの船はインド領海で作業する許可を得る必要がある。
• I-2SEAなどの新規プロジェクトや、マチリパトナム、南チェンナイ、ヴィシャーカパトナムで計画される陸揚げは、接続網の分散を目指す。
• リスクを減らすには、承認の迅速化、ケーブル回廊の保護、国内の修理能力が重要となる。