簡素な採血バッグが、産科チームに早期警告をもたらす
ナイジェリアの分娩室では、血液が透明なプラスチックシートを流れ、目盛りの付いたバッグに集まる。量が300ミリリットルに達すると、スタッフに対応を促す警告となる。台湾の機械メーカー鏈嶔は、1枚20台湾ドル強の採血ドレープを通じてこの取り組みに貢献している。出産時に起こる最も命に関わる緊急事態の一つに対処する、手頃な製品だ。
目次
この器具は、血液の損失を、助産師が血の染みた布や寝具を見て推測するのではなく、数値として見えるようにする。ナイジェリア北部カノの産科チームは、その情報を基に、マッサージや薬剤、点滴を組み合わせた対応を始める。
最も有力な根拠は、計測と迅速な治療を組み合わせた大規模な取り組みから得られている。世界保健機関（WHO）とバーミンガム大学は2023年5月9日、ケニア、ナイジェリア、南アフリカ、タンザニアの80病院で実施したE-MOTIVE試験の結果を発表した。採血ドレープと一連の治療を併用したところ、出産後の重度出血が60％減少した。
WHOの試験発表は、出血の認識を早め、治療の実施方法も変える一連の対応策を紹介した。実用上の進歩はシンプルだ。出血量を正確に測り、必要な物品を準備し、必要な治療を同時に行う。
出産後に出血している女性にとって、こうした変化は緊急事態の発生から止血に必要な治療を受けるまでの時間を短縮し得る。産科病棟にとっては、危険な状況を、次の出産前からスタッフが備えられる一連の対応に変えるものだ。
なぜ300ミリリットルで対応を始めるのか
ドレープは女性の体の下に敷き、血液を目盛り付きのバッグへ流す。目盛りは、集まった血液の量を示す。スタッフは目視で推測するのではなく、量の増加を確認できる。
カノで紹介された運用では、出血量が300ミリリットルを超えると、助産師は子宮マッサージ、オキシトシン、トラネキサム酸、点滴による対応を始める。この300ミリリットルの目盛りは、この手法における早期警告の基準となる。
WHOは2023年5月の発表で、産後出血（PPH）を出産後24時間以内に500ミリリットルを超える出血と定義している。試験で重度出血とされたのは、1リットルを超える出血だ。カノで用いられる、より低い警告基準により、出血がこうした量に達する前にスタッフが対応できる。
薬剤にはそれぞれ異なる役割がある。オキシトシンは子宮を収縮させ、胎盤が付着していた場所の血管を圧迫する。トラネキサム酸は血栓が壊れにくくする。点滴は、チームが出血を抑える間、血液循環を支える。
頻繁に起きる緊急事態と大きな犠牲
WHOは2023年、産後出血は年間約1,400万人の女性に影響し、約7万人の命を奪っていると推計した。犠牲者の大半は低・中所得国に集中する。WHO紀要の記事によると、世界の年間出生数は1億3,400万人で、およそ10人に1人の出産で産後出血が起きていたことになる。
WHO医官のイオアニス・ガロス医師が引用した数値によると、このうち推定2万人がナイジェリアで亡くなった。世界の推計7万人に照らすと約29％に当たり、同国が抱える問題の深刻さを示している。
試験発表当時、WHO性と生殖に関する健康・研究部門の責任者だったパスカル・アロテイ医師は、危険性と治療の可能性の両方について次のように述べた。
産後出血は恐ろしいもので、常に予測できるわけではありません。しかし、確実に治療できます。それでも、世界各地で起きている影響は悲惨です
出産後に子宮が適切に収縮しないと、出血が始まることがある。胎盤の一部が子宮内に残ることや、産道の裂傷、子宮破裂、子宮内反も原因となる。原因によって必要な治療が異なる場合があるため、スタッフは薬剤を投与すると同時に女性の状態も診察する必要がある。
アフリカの試験が変えたこと
WHO紀要に掲載された導入に関する報告によると、E-MOTIVE試験では2021年と2022年に21万件を超える出産が対象となった。研究者は病院を割り当て、新しい対応策と通常のケアを比較することで、産科チーム全体にわたる変化を検証した。
バーミンガム大学で研究を率いたアリ・クーマラサミー教授は、重度の産後出血を25％減らすことを想定していたと述べた。実際の減少率は60％で、参加病院の一部ではその後、80％の減少を達成した。
60％の減少とは、比較対象群に比べて重度出血が大幅に少なかったことを意味する。簡単に言えば、通常のケアを行った場合に重度出血が10件起きると予想される状況なら、同程度の条件で新しい対応策を使うと約4件になる計算だ。
出血を理由とする輸血が必要な女性も減った。献血による血液が不足していたり高価だったりする病院では、特に重要だ。大出血を防ぐことで、複数の患者が同時に緊急に必要とする可能性がある資源への圧力を軽減できる。
この対応策には器具以外の要素も含まれていた。研修、治療用ワゴンや携帯ケースへの物品の準備、導入を支援するスタッフ、実施状況の検証によって、チームが日々の診療に取り入れられるようにした。研究費はビル＆メリンダ・ゲイツ財団が拠出した。
計測と同じくらい治療の迅速さが重要な理由
アミヌ・カノ教育病院の産婦人科教授、ハディザ・シェフ・ガラダンシ医師は、対応の遅れにつながる要因として、スタッフが出血量を過小評価すること、必要な薬剤が準備されていないこと、治療を一つずつ行い、その間に待ち時間が生じることの3つを挙げた。
病院に薬剤の在庫がない場合、家族が外部の薬局で探すよう求められた例もある。また、処方箋や書類に医師の署名が必要で、治療を始められないこともあった。女性が出血し続ける間、余分な手順の一つ一つが時間を費やしていた。
E-MOTIVEは、組織的な対応によってこうした問題に対処する。準備済みのワゴンやケースに物品をまとめておく。ドレープで出血量を測り、警告を発する。スタッフは必要な治療を同時に始め、女性を診察し、必要に応じてより高度な医療を手配する。
WHOによると、E-MOTIVE介入のすべての要素は助産師が実施できる。それでも、出血を抑える処置や手術など、より高度な医療が必要になる場合がある。例えば子宮内バルーンを子宮内で膨らませ、出血している血管を圧迫できる。最も深刻な場合、女性の命を救うために子宮摘出が必要となることもある。
ナイジェリアの病院での経験が支持につながる
ガラダンシ医師は、ナイジェリアの介入病院19施設のうち1施設で見られた顕著な変化を紹介した。導入前の2022年1月から6月にかけて、同病院では産後出血で25人が死亡した。導入後の次の6カ月間は、死亡者がいなかった。
この病院での経験は、スタッフがより広い導入を支持する具体的な理由となった。バイェロ大学の教授でもあるガラダンシ医師はその後、ナイジェリアの保健相に働きかけ、ドレープを全国的な標準治療として導入するよう説得した。
現在、カノの業者はナイジェリア国内や近隣諸国向けにドレープを生産している。同地での価格は1枚約0.80米ドルと報じられている。台湾製品の価格が1枚20台湾ドル強であることと合わせ、手頃な価格のプラスチック製品が、産科医療の費用を抑える取り組みで注目を集めている理由がうかがえる。
ドレープの購入費用は、医療にかかる費用の一部にすぎない。病院には薬剤、点滴、訓練を受けたスタッフ、安定した物資の供給、緊急処置へのアクセスも必要だ。E-MOTIVEの対応策は、問題を認識した時点で始まる対応の中に、これらの要素を組み合わせている。
ナイジェリアの政策対応の進展
ナイジェリア連邦政府は2024年、アブジャで母子安全デーを記念して開いた記者会見で、目盛り付きドレープの国内生産を支援すると発表した。保健・社会福祉担当調整相のアリ・パテ氏は、この器具がスタッフによる産後出血の監視と抑制に役立つと述べた。
パテ氏はまた、子癇前症と子癇に伴う危険な合併症への対応に使われる硫酸マグネシウムの国内生産も支援すると発表した。これらの病態は妊娠中の高血圧に関わり、子癇ではけいれんも起きるため、出血への治療とは異なる対応が必要となる。
より広範な取り組みの主な経過は次の通りだ。
- 2021～2022年：E-MOTIVE試験は、アフリカ4カ国の80病院で21万件を超える出産を対象とした。
- 2022年1～6月：ナイジェリアの介入病院1施設では、導入前に産後出血による死亡が25人に上った。導入後の次の6カ月間は死亡者がゼロとなった。
- 2023年5月9日：WHOとバーミンガム大学が、重度出血を60％減らした試験結果を発表した。
- 2024年：母子安全デーの行事で、パテ氏が目盛り付きドレープの国内生産に対する連邦政府の支援を発表した。
パテ氏は、ナイジェリアの36州と連邦首都地区で医療サービスを拡大する中、母体ケアの指針を、陣痛中の女性と赤ちゃんを観察するためのグラフ「パルトグラム」と併用すると述べた。また、年間約700万件の妊娠と600万件を超える出産を対象とする、分散型の医療施設向け資金支援策についても説明した。ドレープを全国で利用できるようにする時期は示されなかった。
助産師の裁量が広がる一方、研修には時間がかかる
南アフリカの産科チームは、試験の主な数値以外にも利点があったと報告した。ケープタウン大学のスー・ファウカス教授は、3州の14病院での取り組みを監督し、輸血が減ったほか、スタッフが少なく患者が多い産後病棟にまで出血が及ぶケースが減ったようだと述べた。
分娩病棟で早期に出血を認識できれば、女性がスタッフの少ない区域へ移る前にチームが治療を始められる。これにより、緊急事態をいつ察知するかだけでなく、どこで対応するかも変わった。
西ケープ州のフェルデンバーグ州立病院で産科病棟の運営責任者を務めるシスター・テア・ウィリアムズ氏は、この手順によって助産師が対応しやすくなったと説明した。
助産師として、私たちは一連の治療をすぐに実施できます。何をすべきか医師が決めるのを待つ必要はありません
ウィリアムズ氏は、研修時間の確保が難しいことも語った。勤務中の医師や看護師は多忙で、一部は休日に出勤せざるを得なかった。ファウカス氏は、人員の入れ替わり、派遣スタッフ、新しい学生がいるため、研修は最初の導入後に終えるのではなく、継続する必要があると指摘した。
次の実務上の課題はドレープの供給維持
南アフリカでの経験から、供給上の問題が明らかになった。WHO紀要で紹介されたドレープは輸入品で、使い捨てであり、生分解性もなかった。病院には安定した供給が必要な一方、ドレープを使う出産のたびに、処分が必要なプラスチックごみが増えた。
持続可能な供給策が見つかるまで、ゲイツ財団がドレープを提供することに同意した。ナイジェリア国内での生産も供給確保の道筋となり、台湾の機械産業もこの取り組みに製造面で貢献している。
病院にとって、交換用ドレープを安定して確保することは、薬剤やスタッフを確保するのと同じくらい重要だ。国内生産によって産科病棟の近くで供給できるようになる一方、研修や治療キットの事前準備により、器具をすぐに対応へつなげられる。研究が示す改善の源は、こうした複合的な取り組みにある。
要点
- 台湾の機械メーカー鏈嶔は、アフリカでの出産後出血への対応に向け、1枚20台湾ドル強の採血ドレープを提供している。
- ナイジェリアのカノでは、出血量300ミリリットルを警告基準とし、産科チームが迅速な治療を始めている。
- E-MOTIVE試験は、アフリカ4カ国の80病院で21万件を超える出産を対象とした。
- 出血量の計測と一連の治療を組み合わせることで、重度出血が60％減少し、輸血の必要性も減った。
- ナイジェリアは2024年、ドレープの国内生産を支援すると発表した。カノの業者は国内や近隣市場向けに器具を生産している。
- 安定した供給、継続的な研修、薬剤の事前準備、緊急医療へのアクセスも、この対応策に欠かせない。
