泥は減ったが、川底は今も地面より高い
黄河が黄土高原を抜ける陝西省潼関では、観測機器が示す土砂濃度は、10年前の1立方メートル当たり25.9キログラムから5.11キログラムへと約80%低下した。それでも、黄河の将来を調べる研究者らは、下流の地域社会が直面する危険は依然として大きいと指摘する。
目次
中国工程院院士で中国水利水電科学研究院の研究者でもある王浩氏によると、下流の氾濫原の人口は約163万6,000人。そのうち約55万7,000人は、年間発生確率5%の洪水で水深が50センチを超える浸水に見舞われる可能性がある。
川の根本的な問題は、川底が周囲の地面より高くなっていることだ。何世代にもわたる土砂の堆積で、黄河下流の一部では川底が周辺の平地より高くなり、堤防が高い位置を流れる水をせき止めている。流入する泥を減らすことは役立つが、川や貯水池にすでに蓄積した土砂の管理は、はるかに大きな課題だ。
第805回香山科学会議では、今後どれほどの土砂が流入するのか、限られた水をどう使って土砂を運ぶのか、そして最終的に土砂をどこへ運ぶのかが研究者らの議論になった。提案は、氾濫原の再整備から粗砂の処理、浚渫土砂を使った鉱山跡地の再生まで幅広い。
課題は洪水対策にとどまらない。上流で問題を引き起こす土砂は、黄河デルタの海岸線や湿地を維持するためにも必要な材料となる。そのため河川管理者は、河道の確保、貯水容量の維持、集落の保護、そして海に十分な水と土砂を届けるという、相反するニーズに対応しなければならない。
土砂の減少を示す数値が測っているもの
王浩氏によると、潼関に到達する年間平均土砂量は、過去の基準値である16億トンから、この10年間で約1億7,000万トンへ減少し、約90%の減少となった。2026年11月9日に公表された流域全体の調査では、黄河に流入する土砂量は年平均2億7,000万トンとされた。これらの数値は、異なる指標と平均期間を対象としている。前者は1観測地点に到達する土砂量、後者は流域全体から河川に流入する土砂量だ。
土砂濃度と年間土砂量も、異なるものを表している。濃度は一定量の水が運ぶ泥の量を測る。年間土砂量は、年間を通じてある地点を通過する土砂の総質量であり、流れる水の量にも左右される。
張耀南、康建芳、劉春が作成し、2025年5月29日に更新された公式の学術用水・土砂データセットには、12観測地点の年間土砂量と年間平均濃度の両方が記録されている。潼関、三門峡、小浪底、花園口、高村、利津などが含まれ、単一地点ではなく、川に沿った変化を調べることができる。
カタログのタイトルは対象期間を2015~2018年としている一方、説明文では記録期間を2015~2019年としている。記載された指標が示す実務上の要点は明確だ。貯水池や氾濫原、海岸に何が到達するのかを把握するには、水に含まれる土砂の濃度と土砂の総移動量の両方を追跡する必要がある。
土壌侵食対策が川をどう変えたか
黄土高原は黄河の土砂の大部分を供給している。雨が強く降ると、もろい土壌が谷に流れ込み、支流を通じて本流へ運ばれる。樹木や草、段々畑、小規模ダムは、その流れを妨げる役割を果たす。
2024年までに、流域では森林・草地が54万1,300平方キロメートル、段々畑が6万2,400平方キロメートルに広がり、土砂をせき止めるダムは5万8,300基に達した。土壌侵食の影響を受けた面積は、1990年の45万4,000平方キロメートルから24万5,800平方キロメートルへ減少し、約46%縮小した。
黄河水利委員会が発行し、2026年5月8日に報じられた「黄河流域水土保持公報(2025)」の最新の数値では、2025年時点でダムの総数は6万200基、水土保持率は69.75%だった。ダムの背後に土砂が堆積した結果、約8万5,300ヘクタールの生産的な土地が生まれた。ダムの建設と斜面の段々畑への転換により、合わせて約100億トン以上の土砂が食い止められている。
地域の成果からは、対策の規模がうかがえる。2026年7月までに、延安市の土砂捕捉ダムは累計10億トンをせき止め、黄河に流入する年間平均土砂量は80%以上減少した。オルドス市では約85%減少し、クブチ砂漠の50%、ムウス砂地の85%で対策が実施された。
貯水池からの放流で河道を確保
小浪底ダムでは2002年、水と土砂を連携して管理する運用が始まった。運用者は貯水池や河道に堆積した土砂を掘り起こし、下流へ運ぶため、水を慎重に調整しながら段階的に放流する。水系の他の貯水池も、こうした流れの時期や強さの調整に役立っている。
2026年7月10日に終了した19日間の運用では、小浪底ダムから1億7,900万トンの土砂が放流され、貯水池区域では差し引き1億7,100万トンが取り除かれた。いずれも、同時期の運用としては過去最高とされた。
王浩氏によると、貯水池を連携して運用したことで、黄河下流の本流が氾濫原へ水をあふれさせずに流せる最低流量は、毎秒2,400立方メートルから約4,700立方メートルへ引き上げられた。以前のほぼ2倍に当たる。広域の防御システムには現在、本流と支流の主要な水利施設40カ所に加え、下流の標準化された堤防1,371キロメートルが含まれる。
主な節目は数十年にわたる。
- 1987年:黄河の水の配分枠組みを定める水利用計画が策定された。
- 1999年:水利部が黄河全域で統一的な水配分と運用調整を開始した。
- 2002年:小浪底ダムで初の水・土砂連携運用が始まった。
- 2026年7月10日:最新の夏季運用が19日間で終了した。
- 2030年:流域管理者は水土保持率を70%超に引き上げることを目指す。
氾濫原の住民が依然として危険にさらされる理由
黄河水利科学研究院の上級技師、張敏氏によると、20年以上にわたる放流調整で、下流河道から約24億立方メートルの土砂が洗い流された。氾濫原と河道の高低差を示す指標の一つは、最大1.9メートルから0.4メートルに縮小した。
もう一つの重要な地形的特徴は、ほとんど変わっていない。河道近くの氾濫原の高くなった縁と、堤防の足元の地面との高低差は、平均約3メートルのままだ。そのため、河道からあふれた洪水は、堤防に囲まれた区域の住民を依然として脅かす可能性がある。
下流の氾濫原は約3,154平方キロメートルに及ぶ。年間発生確率5%の洪水で水深が50センチを超える浸水に見舞われる可能性があるという王浩氏の推計、55万7,000人は、氾濫原人口の約3分の1に当たる。移住には多額の費用がかかり、家族に住み慣れた家や生計を手放すよう求めることになる。
王浩氏は、既存の治水施設は理想的な条件下であれば、鄭州市近郊の花園口で毎秒2万2,000立方メートルの流量に対応できると述べた。これは年間発生確率1%の推定洪水にほぼ相当する。一方、年間発生確率0.1%の極端な洪水が堤防決壊と重なれば、河南、山東、河北、安徽、江蘇の各省で1億人以上が危険にさらされる恐れがあるとも警告した。これらの確率は、洪水の発生間隔ではなく、年間の発生確率を示している。
最大の見解の相違は今後の土砂量
会議に参加した研究者らは、潼関に到達する土砂量の見通しについて大きく異なる見解を示した。気候変動や土壌侵食対策の持続性には不確実性があるとして、年間土砂量が将来約8億トンに達する可能性を指摘する研究者もいた。
一方、長期的な年間平均は3億トン未満にとどまり、1933年に匹敵する極端な豪雨でも約5億トンに増える程度と予想する研究者もいた。王浩氏は少ないほうの推計を支持した。ダムにせき止められた土砂が侵食される場合、一度に蓄積分がすべて流れ出すのではなく、細い流路ができる傾向があると論じた。
西安理工大学の李占斌教授は、土砂問題がより集中している地域に注目した。粗い土砂を大量に生み出す地域は流域の約10%を占めるが、流域全体の土砂量の約60%を供給している。同教授によると、こうした対策が難しい地域では、近年の土砂削減率はわずか約2%にとどまる。
粗い粒子は細かい粒子より沈みやすく、貯水池や川底の上昇にとって特に厄介だ。年間土砂量が2億トンでも、そのかなりの部分が粗い土砂であれば、堆積の問題は残る。
水の確保も不確実性を高めている。王浩氏によると、流域の水資源量は基準値の580億立方メートルから、2016年には493億立方メートルに減少した。南京水利科学研究院の上級技師、王国慶氏は、自然流出量がさらに減ると予想した。土砂の総供給量が減っても、水が少なくなれば運搬能力は低下する。
デルタには今も泥が必要
黄河デルタは、波や潮流、海岸侵食で失われる土砂を補うため、土砂に依存している。会議に参加した研究者らは、デルタの動的な均衡を保つのに必要な土砂量を、年約2億6,000万トンと推計した。河口近くの利津で観測された年間土砂量は、2000年以降、ほぼ半数の年で1億トンを下回っており、推定必要量の40%未満だ。
それでも、淡水の補給によって目に見える生態系の改善が進んだ。近年、デルタには累計18億2,000万立方メートルの生態用水が補給され、河川水が34年間途絶えていた旧刁口河道にも流れが戻った。
特定の5年間に行われた再生事業では、水路241キロメートルがつながり、生態用水8億6,000万立方メートルが供給され、耐塩性のシチメンソウ約3,467ヘクタールが再生した。別の2025~2026年の集計では、デルタへの供給量は2億1,600万立方メートルだった。数値の違いは対象期間の違いによる。
自然保護区で記録された鳥類は現在407種で、設立当初の187種から増えた。こうした生息地を維持するには、淡水と土砂を一体的に管理する必要がある。水は湿地の環境を支え、土砂はその下にある土地を保つのに役立つ。
氾濫原を3区域に分ける広い河道
王浩氏は、将来の土砂量が減っても、幅の広い河川空間と強固な堤防を維持するべきだと主張した。現在運ばれる泥が少ないというだけで川幅を狭めるのではなく、本流から外側へ向けて空間を3つの機能別区域に分ける提案だ。
最も低い区域は洪水と土砂を受け入れる。中間区域では一時的に洪水をため、土砂を沈殿させる。さらに高い区域には、より安全な集落の場所を設ける。洪水が広がる空間を確保するとともに、土砂が堆積する場所も定める。
王浩氏は、黄河下流沿いには人口が密集し、経済活動も発達した地域が広がるため、堤防による防護は今後も優先課題であり続けると論じた。特に極端な降雨が治水施設を試すなか、広い河川空間は異常洪水時の貯留場所となる。
河口部では、水・土砂の放流と生態用水の補給を連携させ、養殖場を干潟に戻し、海岸を保護するとともに、土砂を人工的に配置することを提案した。会議の提案には、実施時期の記載はない。
土砂を資源に変えられるか
西北農林科技大学教授で、中国科学院・水利部の水土保持研究所副所長でもある王飛氏は、粗い粒子と細かい粒子を分離し、粗い土砂を細分化することを提案した。限られた水でも土砂を運びやすくするのが狙いだ。
こうした技術で運搬能力を4~10倍に高め、年間50億~100億立方メートルの水を節約できる可能性があると同氏は推計した。また、年間5,000万~1億トンの土砂を河口へ運び、デルタの必要量に充てる構想も示した。
王飛氏によると、三門峡ダムと小浪底ダムには、合わせて約40億立方メートルの粗い土砂がある。その4分の1を処理すれば、貯水容量を10億立方メートル回復できる可能性がある。これらの数値は提案が見込む効果を示すもので、実際の成果は実施状況によって左右される。
中国工程院院士で中国鉱業大学教授の胡振琪氏は、鉱山開発で損なわれた土地を再生する別の用途を紹介した。山東省の実証事業では、事業区域内の土地がすべて再生され、トウモロコシの収量は1ヘクタール当たり1万484.54キログラムと、一般的な農地に匹敵した。
その他の提案には、土砂をモルタルや補修材、生態系に配慮した斜面保護ブロックに利用する案もあった。こうした用途は、浚渫土砂の受け皿となるとともに、除去費用の一部を賄う可能性がある。ただし会議では、費用や市場で受け入れられる量の数値は示されなかった。
知っておきたいこと
- 潼関の土砂濃度は10年間で約80%低下したが、黄河下流の川底が周囲より高い状態や氾濫原の浸水リスクは依然として大きな懸念だ。
- 年間発生確率5%の洪水では、氾濫原の住民約55万7,000人が水深50センチを超える浸水に見舞われる可能性がある。
- 貯水池の運用により、黄河下流の本流は氾濫原へ水があふれる前に流せる最低流量がほぼ2倍になった。
- 研究者の間では今後の土砂量をめぐって意見が分かれており、粗い土砂や水資源の減少が管理を難しくしている。
- デルタの海岸線を維持するには土砂が必要で、湿地の生息環境を支える淡水も欠かせない。
- 提案には氾濫原を3区域に分ける案や、土砂の処理・再利用が含まれ、2030年までに水土保持率を70%超とする目標が掲げられている。






