iPS細胞を用いた脊髄治療、移植後4年まで腫瘍形成なし　4人を追跡

4人の患者を2～4年間、安全性を追跡

重度の頸髄損傷を負った男性4人を対象とする日本の臨床研究で、移植した神経前駆細胞に起因する腫瘍形成や有害事象は、2～4年間の追跡期間中に認められなかった。患者にはそれぞれ、人工多能性幹細胞（iPS細胞）から作製した細胞200万個を、損傷した脊髄に注入した。その後、2人は脊髄損傷の最重度分類から、損傷部位より下で運動機能の一部が回復したことを示す分類へ改善した。

2026年7月21日にNature Medicineに掲載された研究は、慎重に選ばれた少数の患者において、この処置を許容可能な安全性の範囲で実施できることを示す証拠となる。ただし、細胞が改善をもたらしたことを証明するものではない。参加者は4人で、無作為に割り付けた比較群はなく、移植細胞が生着したことや、脊髄の一部として機能するようになったことを直接示す結果も得られていない。

慶應義塾大学病院と村山医療センターが、受傷後数週間の亜急性期に治療を受けた患者を対象に研究を行った。損傷したヒトの脊髄にiPS細胞由来の神経幹細胞・前駆細胞を移植した初の臨床研究だった。主な目的は安全性の評価で、神経学的な回復は探索的評価項目として調べた。

この区別は重要だ。異常な細胞増殖を防ぐことは治療の可能性を探るうえで必要な段階だが、移植による機能回復を証明するには、さらなる検証が必要となる。今回の結果は臨床評価の継続を支持するものであり、有効な治療法が日常診療で使える段階にあると結論づけるものではない。

移植を受けた患者は？

2021年12月から2023年11月にかけて7人が適格性の審査を受け、このうち4人が移植の基準を満たした。全員が男性で、年齢は26～66歳。首の部分にあたる第4～第6頸髄（C4～C6）に損傷があり、4人とも米国脊髄損傷協会（ASIA）の機能障害尺度で最重度のA（AIS A）と判定された。この判定は移植当日にも確認された。

AIS Aは、脊髄損傷の分類に用いる仙髄最下部の領域で、感覚機能も運動機能も検査で確認できないことを意味する。臨床的に完全な損傷を示すが、必ずしも脊髄が物理的に切断されているとは限らない。登録された研究計画では、完全離断や複数部位の損傷を伴う患者は対象から除外されていた。

研究計画の対象となる損傷範囲は、頸部のC3/C4から胸部のT10までと幅広く、18歳以上の男女を対象としていた。実際の参加者は、適格基準が定める範囲よりも限定的な集団だった。男性4人の結果から、あらゆる脊髄損傷に対する安全性や有効性を示すことはできない。

患者には神経学的な状態が安定していることに加え、手術、免疫抑制療法、繰り返しの評価に耐えられることが求められた。活動性の感染症、主要臓器の機能障害、重度の呼吸器の問題などが除外理由となった。急性期病院で脊椎を安定させた後、候補者は評価を受けるため慶應義塾大学病院に転院した。

細胞の作製と移植方法

人工多能性幹細胞（iPS細胞）は、さまざまな種類の細胞を作り出せる状態にリプログラムした成人の細胞だ。移植に用いたのは神経前駆細胞で、神経細胞や、グリアと呼ばれる支持細胞へ分化する能力が限定されている。今回の方法は、未分化のiPS細胞を移植するのではなく、損傷した神経組織の修復を助ける可能性のある細胞を導入することを目指す。

出発材料となった細胞株YZWJs513は、健康な人から提供された臍帯血に由来し、京都大学iPS細胞研究所が医薬品製造品質管理基準（GMP）に沿って樹立した。神経前駆細胞は大阪医療センターが作製し、使用前にあらかじめ定めた品質基準を満たしていることが確認された。

細胞は凍結保存され、慶應義塾大学へ輸送された。移植の4日前に解凍して培養し、細胞の発生を調節する経路であるNotchシグナルを抑えるため、ガンマセクレターゼ阻害薬による24時間の処理も行った。細胞を人工脳脊髄液に懸濁する前に、培養液と阻害薬を取り除いた。

患者1人あたり200万個の細胞を、脊髄病変の中心部に1回注入した。標準的なリハビリテーションも日本の公的医療保険制度の下で継続した。移植はリハビリテーションや自然回復と並行して行われたため、その後の機能変化を細胞だけに帰属させることはできない。

安全性の追跡で分かったこと

4人全員が当初の52週間の研究を完了した。研究者らは、繰り返し起きた事象をそれぞれ数え、計84件の有害事象を記録した。この総数は、研究の主要な結論を理解するうえで重要だ。医学的な問題がなかったということではなく、移植細胞に起因する有害事象はなかったという結果だった。

重篤な有害事象の定義に該当したのは、血中カリウム濃度が一時的に1リットル当たり6ミリ当量となった1件だった。患者に症状はなく、数値は自然に正常化した。研究者らは、実際の臨床的な異常ではなく、採血時の要因によるものとみるのが最も妥当と判断した。

手術に起因するとされた中等度の事象は、上気道分泌物の増加と脳脊髄液の漏出の2件だった。また、ドナー細胞への免疫反応を抑えるために使ったタクロリムスに関連するとされた軽度または中等度の事象が22件あった。マグネシウム低値と尿路感染症は4人全員に見られた。尿路感染症は脊髄損傷後によく見られるが、タクロリムスが関与した可能性は否定できなかった。

タクロリムスの投与は移植前日に始まり、6カ月間続けたうえで、9カ月目までに終了した。このため、追跡結果には免疫抑制期間と、遅発性の問題が現れる可能性がある投与終了後のより長い期間の両方が含まれている。

画像検査で異常増殖の兆候は見られず

多能性幹細胞に由来する治療法では、望ましくない細胞が異常に増殖したり、腫瘍を形成したりする懸念が大きい。研究者らは磁気共鳴画像法（MRI）を繰り返し実施し、24週目には全身PET検査も行い、疑わしい変化がないか調べた。PETは放射性トレーサーの取り込みを測定し、異常な代謝活動のある領域を見つけるのに役立つ。

初年度のMRI検査、PET検査では、脊髄内で異常な細胞増殖を示唆する所見はなかった。その後の画像検査でも、移植細胞に起因する腫瘍やその他の異常は確認されなかった。一部の患者には慢性脊髄軟化症、つまり脊髄組織の損傷や軟化と一致する変化が見られたが、研究者らは元の損傷の自然な経過と矛盾しないと判断した。

追跡期間は、1人目が4年、2人目が3年、3人目が2年半、4人目が2年だった。遅発性の重篤な有害事象や、進行性の神経学的悪化は確認されなかった。これらの観察結果は調査対象期間における安全性を裏付けるが、患者4人ではまれな合併症を否定するには少なすぎる。

運動機能や日常生活の自立度はどう変化したか

4人全員で、初期の研究期間中に運動機能と自立度の評価が改善した。0～100点の国際脊髄損傷神経学的分類基準の運動スコアは、筋機能を測る指標だ。ベースラインから報告された52週目の評価までの改善幅の中央値は13点で、個人別の増加幅は10～40点だった。

運動スコアは移植後12週間で最も急速に上昇し、その後、初年度を通じて大半の参加者で緩やかな改善が続いた。軽い接触や針刺激による感覚検査の結果も改善した。これらの測定値は観察された回復を示すが、その原因を説明するものではない。

2人はAISの分類が変化し、1人はAからCへ、もう1人はAからDへ改善した。いずれも損傷部位より下で随意運動が可能な「運動不全損傷」を示す分類だ。Dは、損傷部位より下で評価する筋肉のうち、より多くの筋肉が重力に抗して動かせるだけの筋力を持つことを意味する。AISの改善だけで、独歩など特定の能力が得られたと判断することはできない。

日常生活動作を評価する脊髄自立度評価尺度III（SCIM III）のスコアも、全員で上昇した。初年度以降、運動機能とAIS分類はおおむね安定していた。2人の自立度スコアにその後わずかな低下が見られたが、神経学的な悪化ではなく、利便性を優先した膀胱管理方法の変更によるものだった。

登録患者群との回復比較

変化を比較するため、研究者らは福岡県の総合せき損センターにある「脊髄損傷に関する日本単施設研究データベース」を用いた。2013～2024年に入院した986人のうち、試験の適格基準を満たす52人を特定した。これは移植を受けた患者と同時期に登録した対照群ではなく、過去の患者との比較だった。

各評価時点で測定値が得られた患者を使ったデータベース解析では、運動スコア改善幅の中央値は24週目に5点、52週目に7点だった。移植群ではそれぞれ7点、13点だった。つまり52週目の移植群の改善幅の中央値は、データベースの数値を6点上回った。

追跡測定値の欠損をどう扱うかによって、データベースの推定値は変わった。各患者について最後に記録された結果をその後の評価にも適用する解析では、24週目、52週目ともに改善幅の中央値は4点となった。この方法では、その後の測定値がない患者も含められる一方、最後に測定された状態が変わらなかったと仮定する。

移植を受けた4人のうち2人（50％）がAIS C以上に達した。データベースでは、52週目の評価が得られた患者25人のうち3人（12％）、また、最後の測定値を引き継ぐ解析の52人では8人（15.4％）が同じ水準に達した。この差は期待を持たせるものの、移植を受けた患者1人が占める割合は25ポイントに相当する。患者数の少なさ、データベースの欠測、患者選択の違いから、移植が標準治療を上回ったと確かな結論を出すことはできない。

まだ証明されていないこと

この研究は非盲検で、患者も医療従事者も治療が行われたことを知っており、登録された全員が治療を受けた。現時点の治療と比べる無作為割り付けの対照群がなければ、移植の効果を自然回復、リハビリテーション、その他の医療の影響から確実に切り分けることはできない。著者らも、改善を移植に帰属させることはできないと明記している。

研究者らは、移植細胞の生着や、さまざまな神経細胞への分化、患者の既存の神経回路との機能的な接続を直接示すこともできなかった。画像検査で変化がなく、タクロリムス終了後に悪化もなかったことは、移植細胞が残っている可能性とは整合するが、細胞が生存したことや回復に寄与したことの証明ではない。

免疫検査では、ドナーとの適合度と神経学的な転帰に明確な関連は見られなかった。2人は検査対象となった主要なヒト白血球抗原（HLA）6座位すべてで、ドナーの型のいずれかを共有していた一方、残る2人の適合度はごく限定的だった。拒絶反応の兆候は見つからなかったが、4人の観察だけでは、今後の患者にどの程度の適合が必要かは判断できない。

痛みや筋肉のこわばりも追跡した。全員が何らかの痛みを報告したが、使用した数値評価尺度で5以上と評価される持続痛を訴えた患者はいなかった。症状は内服薬で管理できた。52週目には3人に軽度の足首の痙縮が見られたが、それ以上に重い痙縮や侵襲的治療の必要性はなかった。その後の評価でも、神経障害性疼痛の一貫した増加は確認されなかった。

論文発表までの経緯と今後

研究を主導したのは、慶應義塾大学再生医療リサーチセンター所長・教授の岡野栄之氏と、同大学整形外科学教室の主任教授・教授を務める中村雅也氏だ。慶應義塾大学が7月27日に発表した声明は、初期の臨床結果と、その後の安全性に関する観察結果をまとめ、手法のさらなる開発を支持している。

UMINの臨床試験登録情報（識別番号UMIN000035074）では、受傷後14～28日での移植、有害事象を1年間追跡することを主要評価項目、有効性を副次評価項目と定めていた。登録情報では募集は完了となっている。登録上の事務的な日付と論文発表日は、区別して見る必要がある。

• 2020年12月1日：登録情報で研究の概要を公開。
• 2021年12月～2023年11月：候補者7人を審査し、4人を登録。
• 2024年11月30日：登録情報に記載された最終追跡日。
• 2025年9月18日：登録情報に記載された解析終了日。
• 2026年7月21日：一連の研究結果がNature Medicineにオンライン掲載。
• 2026年7月27日：慶應義塾大学が結果に関する声明を発表。

2025年10月に最終更新された登録情報では、結果は未公表とされ、評価結果も掲載されていない。そのため、2026年7月の論文発表や、論文で報告された全追跡期間は反映されていない。論文にはUMIN000050104とjRCTa031190228も登録番号として記載されている。

これらの文書では、新たな臨床試験の日程、規制当局の判断、日常診療での実施時期は発表されていない。今後の科学的課題は、遅発性の安全上の問題を引き続き監視し、移植細胞の生着や機能を評価する方法を探りながら、より多くの患者で治療効果を確かな形で検証することだ。

要点

• 完全頸髄損傷の男性4人が、iPS細胞由来の神経前駆細胞をそれぞれ200万個移植された。
• 2～4年間の追跡で、腫瘍や移植細胞に起因する有害事象は確認されなかった。
• 有害事象は計84件記録され、手術や免疫抑制に関連する問題も含まれた。
• 52週目の運動スコア改善幅の中央値は13点で、2人はAIS AからCまたはDに改善した。
• 回復の数値は過去の登録患者群との比較で上回ったが、移植が改善をもたらしたとは証明できない。
• 移植細胞の生着や機能は直接示されておらず、さらなる臨床試験が必要だ。