デリーの大気汚染の負担は長年に及ぶ
大気質管理委員会（CAQM）が2026年2月に発表した評価では、二次粒子、交通、バイオマス燃焼が、デリーの冬季PM2.5汚染の主な発生源とされた。2015年から2025年までの研究を分析した結果、この3分類で汚染負荷の70%を占めた。がん予防を考えるうえでは、冬の最も深刻な朝だけでなく、住民が何十年にもわたって吸い込む空気にも目を向ける必要がある。
目次
デリーの2019年から2023年までの大気を調べた『Scientific Reports』掲載の研究によると、PM2.5の日次測定値は、測定日の約60%でインドの国家基準を超え、98.4%で世界保健機関（WHO）の指針値を上回った。これらの結果は、深刻なスモッグが発生する数日間だけにとどまらない曝露を示している。
WHOの一機関である国際がん研究機関（IARC）は2013年、屋外大気汚染と屋外大気中の粒子状物質をヒトに対する発がん性があると分類した。グループ1という分類は、こうした曝露がヒトにがんを引き起こす十分な証拠があることを意味する。最も確立された関連は肺がんとの関係だ。
国際がん対策連合（UICC）とジョージ・グローバル・ヘルス研究所が2026年に発表したエビデンスレビューは、42件のシステマティックレビューとメタ分析をまとめ、PM2.5への長期曝露と、がんを発症するリスクが11%高まることとの関連を示した。この結果を理解するには、曝露期間、粒子に含まれる化学物質、そして個人が抱えるその他のリスクを考慮する必要がある。
日々のAQIが示すのは状況の一部にすぎない
デリーの住民は、大気質指数（AQI）を参考に、屋外で運動するか、子どもを外で遊ばせるか、マスクを着用するかを判断している。この指数は汚染測定値を区分に換算し、その時点の大気の状態を伝える。インドの基準では、301～400は「非常に悪い」、401～500は「深刻」とされる。
PM2.5濃度が測るのは別のものだ。通常は空気1立方メートル当たりのマイクログラム数で示される、一定量の空気に含まれる微小粒子の質量である。AQIの400とPM2.5濃度の400は、異なる測定値だ。年間の粒子濃度平均は継続的な曝露を表し、日々の測定値は変化する状況への対応に役立つ。
スターリング病院の放射線腫瘍科グループディレクター、プージャ・ナンドワニ・パテル医師は、中程度に汚染された空気を20年間吸い続けた人と、強いスモッグを数回経験した人とでは、曝露の履歴が異なると説明する。がんは長い年月をかけて発生することがあるため、住居や職場、日々の移動の履歴も関係する。
2026年11月2日の報告では、デリーの58カ所の測定局のうち51カ所、約88%でPM2.5が主要な汚染物質だった。市内のPM2.5年間平均濃度は約102マイクログラム／立方メートルとされた。年間基準値の40と比べると約2.6倍、WHOの年間指針値5と比べると約20倍に当たる。
微小粒子が細胞を傷つける仕組み
PM2.5とは、直径2.5マイクロメートル以下の粒子を指す。人間の髪の毛の幅のおよそ30分の1の大きさだ。粒子が小さいため肺の奥深くまで入り込み、酸素が血液に取り込まれる小さな肺胞に到達する。
これらの粒子は単一の物質ではなく、混合物だ。発生源によって金属や有機化合物、その他の化学物質を含むことがある。極めて小さな粒子やその成分の一部は血流に達し、肺の外にも曝露を広げる可能性がある。
吸い込んだ粒子に対する免疫反応は、炎症を繰り返し引き起こすことがある。また、大気汚染は酸化ストレスを誘発する可能性がある。これは、反応性分子が体の防御機能を上回り、細胞を傷つける状態だ。細胞の成長や修復を制御する設計図であるDNAも、その標的となり得る。
損傷が蓄積し、修復がうまくいかなくなると、細胞に変化が生じて制御不能な増殖につながることがある。炎症は、異常な細胞が生き残り、増殖しやすい環境をつくる場合もある。肺は繰り返し直接曝露されるため、汚染された空気とがんの関連を示す証拠が、肺で最も強いことの説明にもなる。
ムンバイのサイフィー病院で腫瘍内科および腫瘍外科の責任者を務めるメフブーブ・バサデ医師も、二酸化窒素や、車両、産業、建設、化石燃料の燃焼による排出を懸念事項として挙げる。人々が吸い込む混合物を理解するには、粒子の大きさや化学組成、曝露期間がいずれも重要となる。
がんに関する知見が住民にとって意味すること
UICCとジョージ・グローバル・ヘルス研究所のレビューが示した11%の増加は、対象となった集団と曝露の比較における相対的な増加だ。計算を例示すると、比較対象群のリスクが100人中10人だった場合、相対リスクが11%高まると100人中11.1人になる。この数値は説明のための例であり、デリーにおけるがんリスクの実測値ではない。
実際のリスクは、年齢、喫煙、遺伝的なかかりやすさ、職場での曝露、その他の要因によって異なる。デリーでの特定の曝露歴が個人の生涯がんリスクをどれほど変えるかについては、今後も研究が必要だ。他の種類のがんとの関連も研究が続いているが、肺がんほど証拠は確立されていない。
ラジブ・ガンジーがん研究所・研究センターは、2024年11月14日に医療機関としての健康警告を発表し、この問題を取り上げた。同センターの胸部腫瘍外科部門長、L・M・ダーロン医師は、呼吸器疾患や肺がんを含むデリーの大気汚染による深刻な健康リスクを指摘し、EGFR遺伝子変異との関連についても論じた。
EGFRは、細胞に増殖を促す信号に関わる遺伝子だ。この遺伝子に特定の変化が生じると、がん細胞の増殖を助けることがある。環境曝露の履歴と腫瘍の遺伝的特徴を併せて調べることで、異なる背景を持つ人々がなぜ肺がんを発症するのか、研究者が理解を深められる可能性がある。
喫煙経験のない人にも注意が必要な理由
たばこは依然として肺がんの主要な原因だが、大気汚染も発がん性物質に曝露する別の経路となる。胸部・外科腫瘍学のコンサルタントであるパルヴィーン・ヤダブ医師は、デリー首都圏（NCR）の大気汚染は肺がんの重要なリスク要因であり、喫煙経験のない人も例外ではないと述べる。
同医師が紹介した肺がん手術患者のレビューでは、喫煙者の割合は1988年の90%から2018年には約50%に低下していた。50歳未満の患者では70%が非喫煙者とされ、30歳未満の患者群では全員が非喫煙者だった。
この数値は手術を受けた患者に限ったもので、年齢や病期、治療へのアクセスが一般人口とは異なる可能性がある。市内のがんの状況の変化を把握するには、病院や地域社会の症例を記録する住民ベースのがん登録に、喫煙歴や環境曝露の履歴を組み合わせる必要がある。
ヤダブ医師はまた、デリー首都圏に少なくとも10年間住む40歳以上の人に、年1回の低線量CT検査について相談することを勧めている。これは個々の医師による推奨だ。検診を受けるかどうかは、期待される利益、放射線被曝、偽陽性、そして病気を引き起こすことのない異常が見つかる可能性を医療機関で評価したうえで判断する必要がある。リスクを懸念する人は、自身の経歴について医師に相談するとよい。
デリーの冬季粒子はどこから来るのか
CAQMの評価では、デリーの冬季PM2.5負荷のうち、二次粒子が27%、交通が23%、バイオマス燃焼が20%、粉じんが15%、火力発電所を含む産業が9%を占めた。2015年から2025年にわたる発生源研究を用いており、単一の汚染事例ではなく、複数年にわたる証拠をまとめている。
二次粒子は、大気中でガスが反応し、粒子になることで形成される。その削減には、直接排出される粒子を減らすとともに、燃焼などの活動から放出されるガスを抑える必要がある。バイオマス燃焼には植物由来の物質を燃やすことが含まれ、交通や産業活動は粒子とガスの両方を排出する。
デリーの冬の気象条件は、こうした排出の影響を強める。気温が低く風が弱いと汚染物質が地表付近にとどまりやすく、農作物残渣の焼却による煙も地域の発生源に加わる。車両、工場、建設活動による排出は冬以外も続き、年間を通じて曝露が生じる。
2026年6月に発表された『Scientific Reports』の研究では、2024年のディワリ祭の期間中、デリーのPM2.5が19%上昇し、その後数日間も高止まりしたと報告された。こうした事例は、すでに存在する大気汚染の負荷に上乗せされる。その影響は、住民が年間の多くの期間に吸い込む空気を決める継続的な排出と併せて考える必要がある。
分類から地域研究へ 研究の歩み
デリーの研究には、住民が何をどれだけ吸い込んできたかを測ることと、発症するがんを理解することという、2つの課題がある。いくつかの節目から、発がん性リスクの認識から地域の曝露や感受性の調査へと研究が進んできたことが分かる。
- 2013年：IARCが屋外大気汚染と屋外大気中の粒子状物質をヒトに対する発がん性があると分類。
- 2024年11月14日：RGCIRCがデリーの大気汚染、呼吸器疾患、肺がんについて警告を発表。
- 2026年2月：CAQMが2015年から2025年までの研究を評価し、冬季PM2.5の主な発生源を特定。
- 2026年3月：AIIMSデリーが、長期の大気汚染曝露と肺がんを調べるAIRCAREを開始。
- 2026年6月：『Scientific Reports』の研究が、2024年のディワリ祭期間中のPM2.5上昇を報告。
- 2026年10月：大気化学・エアロゾル毒性分析統合研究所がデリー首都圏で開所。
AIRCAREは、肺がん患者1,615人と同数の対照群を調査する計画で、参加者は合計3,230人となる。患者と非患者を比較することで、曝露のパターンや遺伝的な感受性の可能性を調べられる。
新設された研究所はAATALと呼ばれ、汚染物質の組成や発生源、健康への潜在的な影響を調査することを目的としている。大気化学の詳細な分析と患者研究を組み合わせれば、測定局で観測された汚染を、特定の地域社会が経験する曝露と結びつけられる可能性がある。
健康への懸念はがんにとどまらない
子ども、高齢者、持病のある人は、大気汚染による幅広い影響を特に受けやすい。曝露によって、ぜんそくや、気流が制限され呼吸が困難になる慢性閉塞性肺疾患が悪化することがある。子どもの肺の発達にも影響を及ぼす可能性がある。
数時間から数週間にわたるPM2.5濃度の上昇は、心臓発作など心血管系のリスク上昇と関連づけられている。研究では、子どもの認知発達や成人の認知機能の低下、うつ病との関連も調べられている。こうした懸念から、何年もかけて発症する病気だけでなく、差し迫った健康への影響を防ぐうえでも、きれいな空気が重要となる。
環境由来の曝露は食べ物や水を通じても起こり得る。2026年7月に発表された研究は、ヤムナー川の氾濫原沿いの栽培地から採取した一部の野菜で、該当する食品安全基準を上回る鉛が検出されたと報告した。産業排水や未処理の廃水、汚染された灌漑用水、空気中から沈着する汚染物質などが、金属が農業環境に入り込む経路として考えられる。
採取地点や作物については、対象を絞った監視と食品安全面での追加調査が必要だ。デリー全体の健康影響を評価するうえで、大気測定、水質検査、農産物のサンプリングは、それぞれ曝露に関する異なる側面を明らかにする。どの地域社会や産品に対策が必要か特定できるだけの詳細さが求められる。
予防には家庭での対策と排出削減が必要
深刻な大気汚染時には、住民は屋外での激しい運動を避け、必要に応じて顔に適切に密着するN95マスクを着用し、可能であれば室内の空気ろ過を改善することで、曝露を減らせる。換気は屋外の状況を踏まえて行うべきだ。深刻な汚染時に窓を開けると、汚れた空気を室内に取り込むおそれがある。
たばこを避けることも欠かせない。環境曝露の評価は、たばこ対策、ワクチン接種、適切ながん検診といった確立された予防策と併せて行える。居住歴や職業歴は、症状やリスクを評価する際に医師にとって有用な情報となる。
行政や研究者には、複数年にわたる曝露マップ、近隣地域ごとの汚染測定、化学分析、住民ベースのがん登録が必要だ。こうした記録を結びつければ、最も大きな負担を抱える地域社会を特定し、主要な発生源に重点を置いた規制につなげられる可能性がある。
CAQMの調査結果は、交通、燃焼、産業排出、粉じん、二次粒子を生み出すガスのそれぞれに対策が必要であることを示している。個人の予防策は一定の保護になるが、排出を継続的に削減すれば、空気ろ過設備を購入できない人や、通勤方法を変えられない人、屋外で働く人にも効果が届く。デリーでは、年間を通じたきれいな空気の議論に、がん予防を位置づける必要がある。
要点
- IARCは2013年、屋外大気汚染と屋外大気中の粒子状物質をヒトに対する発がん性があると分類した。最も強い証拠があるのは肺がんとの関連だ。
- ある研究では、2019年から2023年のデリーの測定値は、測定日の98.4%でWHOの日次PM2.5指針値を上回った。
- 42件のエビデンス統合を対象とした2026年のレビューは、PM2.5への長期曝露と、がんを発症する相対リスクが11%高まることとの関連を示した。
- CAQMの評価では、二次粒子、交通、バイオマス燃焼が冬季PM2.5の70%を占めた。
- AIIMSデリーのAIRCARE研究は、肺がん患者1,615人と対照群1,615人を比較する計画だ。
- 排出削減、曝露記録の充実、個人の予防策はいずれも、健康被害を減らすうえで役割を果たす。
