祭りの夜が救急搬送の相次ぐ事態に
ディワリの夜は通常、家族写真を撮り、残ったお菓子を楽しんで終わる。今年はインド北部の複数の州で、顔にやけどを負い、まぶたが裂け、角膜が白く濁った子どもが相次いで病院に運ばれた。原因は、カーバイド銃と呼ばれるプラスチック製の筒状装置の新たな流行だった。化学反応を起こして大きな音と火花を発する仕組みだ。反応が遅れると、何が起きたのか確かめようと筒をのぞき込む子どもがおり、その顔の前で装置が爆発するケースが相次いだ。
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ボパール、グワーリヤル、ビディシャの医師らは、7歳から14歳の子どもが途切れることなく搬送されたと話した。マディヤ・プラデシュ州では、カーバイド銃の爆発に関連した目の炎症ややけど、視力低下を訴える人が約300人に上った。少なくとも24人は、視力が永久に制限されるおそれのある重傷を負った。ボパール県だけで病院に記録された負傷者は100人を超え、主要な公立医療機関の外科医は祭りの後の数日間に少なくとも15件の手術を行った。近隣のビディシャでも数十人の負傷が報告された。ビハール、チャッティスガル、ジャールカンド、ウッタル・プラデシュ、デリーなど、ほかの複数の州でも被害が確認された。
眼科医らによると、多くの子どもは、科学実験と銘打たれた短い動画で装置を知った。一部は軽食代ほどの値段で完成品を購入し、ほかの子どもたちはプラスチック管とガスライターを使い、自宅で組み立てる方法を学んだ。手頃な価格、派手な爆発への期待、オンラインの解説動画の多さが、伝統的な爆竹の代わりになると考えた学齢期の子どもたちを引きつけた。
全国の紹介医療機関にも影響が及んだ。デリーの有力眼科専門病院の医師らは、ディワリの時期に眼の負傷が190件あったと記録し、前年を上回った。うち約18～20件はカーバイド銃に関連していた。患者の大半は男子や10代の若者だった。ほぼ半数は眼球破裂を伴う開放性眼球損傷で、緊急手術が必要となり、相当数が中等度から重度の視覚障害を残した。
カーバイド銃とは何か、なぜ危険なのか
装置の構造は単純で、多くは薬剤のペレットを入れる燃焼室とライター用の穴が付いた短いプラスチック管だ。燃料には、工業用に使われる灰色の固体である炭化カルシウムを用いる。水と激しく反応し、水に触れるとアセチレンガスを放出する。火花でガスに着火すると管内の圧力が上がり、大きな破裂音がする。その音と炎に引き寄せられた若者たちは、安全な遊びだと誤解してしまう。
化学反応の仕組み
炭化カルシウムと水は、同時に2つの危険をもたらす。アセチレンガスは非常に燃えやすい燃料だ。反応後には、腐食性のアルカリである水酸化カルシウムも残る。こうした手製の銃では、爆発の圧力を安全に逃がせない。プラスチック片が顔や目に飛び散り、まぶたや眉毛が熱で焼かれるおそれがある。残留物はアルカリ性で、組織に浸透して眼球表面に付着し、爆発後も長時間にわたって細胞を傷つけ続ける。眼科医らは、アルカリ性物質は細胞膜の脂肪をけん化し、組織の層を通って広がるため、一般的な酸によるやけどより深く、損傷が大きくなる傾向があると警告する。長引く痛み、角膜の混濁、視力を妨げる瘢痕につながることもある。
予測できない遅延と、のぞき込む衝動
今年は、負傷を悪化させた一連のパターンが繰り返し見られた。装置が最初の点火で作動せず、ガスが発生し続けるなか、好奇心から筒の中をのぞき込む。そこへ着火し、至近距離で爆発が起きる。医師らは、この流れと一致する証言を何度も聞いた。患者には、まぶたの裂傷や角膜の破裂、眼の奥深くに食い込んだ異物が見られた。救急外来で診察した際、負傷した目で光を感じられない患者もいた。
爆竹ではなく、化学爆弾
眼科医らは、こうした装置を祭りのおもちゃではなく、化学爆発物として扱うよう市民に呼びかけている。炭化カルシウムは、誤用が危険なため国内で販売が規制されているが、今も広く流通している。一部の業者は食品安全規則に反して果物の熟成に使い、農家は果樹園や畑でサルを追い払うために使っている。そうした供給網に、拡散する動画やDIYコンテンツが加わることで、危険な農具が都市部の遊び道具に変わってしまう。
SNSが農具をディワリのおもちゃに変えた経緯
人気プラットフォームの短い動画は、カーバイド銃を安価で派手、しかも簡単に作れるものとして紹介した。巧みな化学実験や新型のクラッカーポッパーとして扱う投稿も多かった。オンライン市場では塩化ビニル製のサルよけ器具として出品され、部品の交換方法や、音を大きくするために材料を追加する方法を紹介する手短な解説もあった。休暇中の子どもたちにとって、手順を映像で示すことで、自分で試すハードルが下がった。
その後、マディヤ・プラデシュ州の警察や自治体のチームは、小規模店舗からこうした装置を数十個回収した。警察幹部によると、通常の流通経路をたどって販売元を特定するのは難しかった。祭りの直前の数日間に、路地裏で売られたものも多かった。金物店で買える品物やライター用ガスの詰め替えを使い、自宅で組み立てたケースもあった。装置は小遣いで買えるほど安く、炭化カルシウム1袋で何度も試すことができた。
ボパールの幹部らは、急速に広がる流行の監視を「いたちごっこ」と表現する。許可を受けた販売業者には警告していたが、相次ぐ負傷は、オンラインコンテンツを背景に非公式の業者やDIYキットへと流通が大きく移っていたことを示した。
救急搬送が相次いだ後、ボパール県の行政長官カウシレンドラ・ヴィクラム・シン氏は、この問題について説明した。装置は通常の店舗網を通じて流通しておらず、動画を見て作り方を学ぶ人もいるため、取り締まりが難しくなっていると述べた。
過去のディワリでは、こうした事例は明らかになっていませんでした。10月9日には指示を出し、爆竹の販売許可を持つ業者を対象にカーバイド銃の有無を確認しました。今回は、YouTubeで学んだ人たちが自分で銃を作っていました。ディワリの2、3日前だけ爆竹を売る小規模業者も、これらを販売していました。
病院は対応に追われ、子どもたちの回復には不安も
ボパール周辺の公立・民間病院では、祭りの翌朝、救急窓口に長い列ができた。目に布を当てた子どもや、すでに保護用の眼帯を着けた子どもが運ばれてきた。ハミディア病院では外科医が複数の症例を手術し、重度のやけどを負った小児患者は経過観察のため入院した。地域の医科大学病院や全インド医科大学ボパール校など、市内のほかの医療機関も複雑な負傷の一部を受け入れた。一部の地区では、負傷した目の視力を二度と取り戻せない患者がいる可能性を医師らが警告した。
隣接するビディシャや、さらに離れた町でも同様の状況が起きた。外科医らは眼球破裂、角膜裂傷、眼の前房に入り込んだ異物に対処した。複数の症例では、破片による損傷に化学熱傷が重なり、数時間以内に角膜が白く濁った。大きな穿孔を塞ぐために角膜移植が必要な子どももいれば、まぶたを再建し、食い込んだ破片を取り除くために複数回の処置を要した子どももいた。
デリーを拠点とする専門医らも、祭りの期間中に症例が明らかに増えたと報告した。患者の大半は若い男性で、約5分の1は両眼に負傷があった。重傷者の約半数は、眼球の構造を保つために直ちに手術を受ける必要があった。適切な治療を受けても、視覚障害が残った人もいた。
インドの眼科医を代表する主要団体は、州をまたいで見られる一連の被害は予防可能な危機を示しているとして、強い対応を求めた。
全インド眼科学会のパルタ・ビスワス会長は、装置を禁止し、病院と警察が対応できる体制を整えるべきだと述べた。
予防できるはずの失明につながる負傷が増えていることは、憂慮すべきであり、容認できません。視力と命を守るため、政府に断固かつ即時の対応を求めます。
禁止措置、摘発、法規制、当局の対応
負傷者が増えるなか、州当局は流通を食い止める措置に動いた。マディヤ・プラデシュ州では、ボパールとグワーリヤルの県当局が、カーバイド管銃の販売、購入、保管を禁じる命令を出した。行政区の副行政長官には、爆竹販売店を検査して在庫を押収し、違反については第一次情報報告書（FIR）を作成するよう指示した。警察は複数の地区で装置と炭化カルシウムの袋を数十点押収し、販売業者を拘束した。ボパールでは、それ以前の摘発でも、住宅街の目立たない店舗から在庫が見つかっていた。
州当局は、違反者の訴追に厳しい法律を適用する方針を示した。地区当局への内部文書では、1959年武器法、1884年爆発物法、1908年爆発性物質法に基づく取り締まりに言及した。行政当局はまた、地域の行事や結婚式の期間中の販売を止めるため、祭りの時期に合わせた禁止命令を出した。取り組みはオンラインにも及び、農業用の追い払い器具や祭りのおもちゃとして販売する出品を、警察官らが特定した。
モハン・ヤダブ州首相は、事態は深刻な懸念事項だとし、装置の違法な製造、販売、使用を直ちに禁止するよう指示した。県行政長官や警察部隊には、検査を続けて市場から装置を撤去し、繰り返し違反する者を訴追するよう求めた。
これらの事例は深刻な懸念事項です。州内でこの装置を違法に製造、販売、使用することを直ちに禁止しなければなりません。
地元で負傷者が出た後、ほかの州でも禁止措置が始まった。ビハール州では病院で数十件の症例が記録され、眼の損傷に対処するため外科医が多くの手術を行った。行政当局は、次の祭りの時期を前に販売業者を追跡し、在庫を押収するチームを編成すると述べた。
なぜこれほど重傷になるのか、医師が見ている症状
カーバイド銃による爆発では、複数の危険が重なる。至近距離で爆風が襲い、プラスチック片が飛び散って破片となる。炎はまぶた周辺の繊細な皮膚を焼く。さらにアルカリ性の残留物が洗い流されないまま、数時間にわたって組織を損傷し続ける。こうした作用が重なり、迅速かつ確実な治療が難しい複雑な眼外傷を引き起こす。
眼科医らによると、よく見られる症状はいくつかある。眼球破裂を伴う開放性眼球損傷は、眼球壁、通常は角膜か強膜が裂けた状態だ。眼球の形を保ち、感染を防ぐため、緊急に縫合する必要がある。前房内異物は、眼の前部に破片が入り込んだ状態で、炎症や瘢痕の原因となる。水酸化カルシウムによるアルカリ熱傷は角膜に白いかすみを生じさせ、角膜の治癒を助ける輪部幹細胞を破壊し、長期的な瘢痕や血管新生につながることがある。数週間後には、白内障、眼圧上昇による緑内障、網膜損傷などの合併症が起きる場合もある。
県行政長官らが出した注意喚起では、ガスや化学反応の副生成物が目以外にも害を及ぼす可能性があると警告した。アセチレンは酸素を置き換える可燃性ガスで、換気の悪い場所で長時間さらされると、脳や神経系を損傷するおそれがある。保護者からは、閉め切った部屋で爆発が起きた直後、子どもに頭痛や吐き気、めまいが見られたとの報告があった。臨床経験豊富な医師らは、化学燃料に着火する装置を屋内で使わないよう家族に促し、目に飛散した場合は直ちに受診するよう呼びかけた。
警告は出ていたのに、予防が後手に回った理由
インド中部の研究者らは、すでにカーバイド銃の危険性を指摘していた。2023年の患者調査では、視力を脅かす負傷が記録され、危険性に対する認識不足が指摘されたうえで、啓発活動と原材料の規制強化が提言されていた。地元当局者らは今、SNS動画によって一部の農家が使う追い払い器具が、夕食後に子どもが遊ぶおもちゃへと変わる速さを過小評価していたと認めている。
県庁では、祭り前の行事や通常業務に追われ、職員に余裕がなかった。許可を受けた花火販売業者の検査はディワリの数週間前に行われたが、販売の多くは数日間だけ営業する臨時業者や、基本的な材料を使った自宅での組み立てに移っていたとみられる。取り締まりチームがこうした流通経路を追跡するのは容易ではなく、カーバイド装置固有の危険性を保護者や子どもに知らせる大規模な啓発キャンペーンもなかった。
病院で最初の患者が相次いで確認された頃には、行政当局はすでに事後対応に追われていた。一律の禁止措置を出し、一斉摘発に乗り出したものの、オンライン動画やリールは拡散を続け、若者が管に燃料を仕込み、遅れて鳴る爆発音を待ち、爆発を撮影する様子を映していた。当局者らによると、こうした状況により、今回のディワリは近年で最も取り締まりが難しいものの一つとなった。
保護者や地域社会にできること
医師や眼科関連団体は、政策と啓発活動を並行して進める必要があると訴えている。提言は明確だ。カーバイド銃の製造、販売、使用を禁止し、違反には刑事罰を科し、祭りの前に病院の救急部門の受け入れ体制を整える。同時に、保護者や学校、地域のリーダーは、早めに行動し、装置が目や顔にどのような被害を与えるのかを子どもに直接伝えることで、危険を減らせる。
救急医が家族に示す助言は明快だ。化学物質や爆発にさらされたら、できるだけ早く清潔な水で目を洗い、最寄りの病院へ向かう準備をしながら洗浄を続ける。目をこすったり、民間療法を試したりしてはならない。医師が診察するまで、清潔な布や保護具を目に軽く当てておく。爆発の近くにいた子どもは、目立った傷がなくても、痛みや光への過敏、視界のぼやけを訴えたら診察を受けるべきだ。
学校にとっては、今後数週間の対応が重要だ。集会や授業で、点火の遅れが至近距離での爆発につながる仕組みを説明できる。信頼できる短い動画を使えば、装置を無害な実験として扱う拡散動画に対抗できる。住民組合や地元商店主は、販売を通報し、農具や珍しい商品として表示された装置を見つけたら当局に知らせることができる。プラットフォーム側も、組み立て方や使用方法を示す解説動画を削除することで協力できる。
眼科医らは、的を絞った啓発と一貫した取り締まりがあれば、祝祭の彩りとしてこうした銃が再び使われがちな今後の祭りや結婚式で、同じ事態を防げると話している。
要点
- ディワリの期間中、インド北部の複数の州で、カーバイド銃により子どもを含む数百人が眼に負傷した
- マディヤ・プラデシュ州では約300人が負傷し、少なくとも24人が重傷を負った。ボパールや周辺地区では多数の手術が行われた
- ビハール州の病院では170件の症例が報告され、数十件の手術が行われた。デリーの専門医はディワリの期間に眼の負傷を190件記録し、うち18～20件がカーバイド銃に関連していた
- カーバイド銃は炭化カルシウムと水を混ぜてアセチレンガスを発生させる。爆発で破片が飛び散り、アルカリ熱傷によって視力が長期的に失われるおそれがある
- ボパールとグワーリヤルの当局は装置を禁止し、在庫を押収してFIRを作成した。取り締まりでは武器法と爆発物関連法が根拠として挙げられた
- 全国の眼科団体の専門家らは、全国的な禁止、啓発活動、病院の受け入れ態勢整備を求めた
- 当局者は、DIYでの組み立てや、装置を安価な実験として紹介する拡散動画への取り締まりが難しかったと認めている
- 医師らは、目に飛散したら直ちに洗浄し、民間療法は避け、長期的な損傷を抑えるため速やかに病院を受診するよう助言している
