患者の細胞が、研究室の発見を治療につなげる
筋萎縮性側索硬化症（ALS）の進行を遅らせる可能性があるパーキンソン病治療薬、4人中2人に改善がみられた脊髄移植の研究、そして研究室で培養した神経細胞を使う承認済みの新たな治療法。日本のiPS細胞研究は、日常診療に近づきつつある。いずれも、役立つ薬の発見、損傷した組織の修復、病院で提供できる治療法の製造という異なる課題に取り組んでいる。
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慶應義塾大学では、岡野栄之氏らの研究チームがALS患者の細胞を使い、ロピニロール塩酸塩を治療薬候補として特定した。同大によると、小規模な臨床試験では、最終投与量を16ミリグラムとした場合、1年間の試験期間中に病気の進行を27.9週間遅らせる可能性が示された。有効性を確かめるには、より大規模な試験が必要だ。
慶應義塾大学再生医療リサーチセンター所長の岡野氏は、脊髄損傷に対する移植治療の開発も進めている。2026年2月に発表された製造に向けた取り組みには、岡野氏が最高科学責任者を務めるK Pharmaとニコン・セル・イノベーションが参加する。両社は2027年までの臨床試験開始を目指している。
日本の進展は岡野氏のチームにとどまらない。2026年3月6日、国内では、特定のパーキンソン病患者を対象に、ドパミン産生神経細胞の前駆細胞を含む治療法「アムシェプリ」が条件付き承認された。小規模な臨床試験では、運動機能の一部指標に改善がみられた一方、有害事象も発生し、生活の質の平均値にはほとんど変化がなかった。
共通する出発点は、人工多能性幹細胞、通常はiPS細胞と呼ばれる細胞だ。科学者は、血液や皮膚などから採取した成熟細胞を初期化し、さまざまな種類の体の組織に成長できる状態にすることで、iPS細胞を作製する。
同じ技術を使う二つの方法
慶應義塾大学のALS研究では、iPS細胞を研究室での病気のモデルとして使う。患者の細胞を、筋肉に指令を伝える神経細胞である運動ニューロンに変え、薬を試す。患者が受けるのは移植ではなく薬だ。
脊髄損傷やパーキンソン病の治療では、別の方法をとる。研究者はiPS細胞を特定の種類の神経細胞、またはその前駆細胞へと分化させ、調製した細胞を体内に移植する。前駆細胞とは、特定の役割を担う細胞へと成長しつつある未成熟な細胞だ。
どちらの方法でも、細胞が何に分化するかを制御することが欠かせない。創薬では、病気の特徴を適切に再現する細胞が必要となる。移植治療の製造ではさらに、安定した品質の細胞を繰り返し作り、適切な投与量を定め、目的外の細胞や免疫反応、腫瘍の発生がないかを確認しなければならない。
ALS研究者がヒトの神経細胞に着目した理由
ALSは運動ニューロンを徐々に損傷し、運動、発話、嚥下、呼吸に必要な筋肉を弱らせる。日本では約1万人がこの病気を抱えている。既存の治療法の効果は限られており、根治療法はない。
岡野氏のチームが患者の細胞に着目したのは、ALSに関連する遺伝子変異を持つマウスで試された薬が、繰り返し期待を裏切ったためだ。マウス実験で有望とみられた候補薬は10種類以上に上ったが、ヒトの臨床試験で有効な治療効果を示せなかった。
岡野氏は、ヒト細胞を使ったモデルを求めた理由を次のように説明した。
ヒトとマウスの神経細胞は、性質も神経回路も根本的に異なる
ALS患者のiPS細胞から作製した運動ニューロンでは、病気の特徴がいくつか再現された。細胞間で信号を伝える働きをする突起は短く、電気活動は過剰で、予想より早く細胞が死滅した。こうした変化により、薬の効果を調べる際の測定可能な標的が複数得られた。
パーキンソン病の治療にすでに使われているロピニロールは、研究室での実験でこれらの特徴を改善した。慶應義塾大学が2023年6月に発表した内容によると、ALSに対する可能性が特定されたのは2016年で、研究室での知見は2018年に「Nature Medicine」に掲載された。臨床試験は同年12月に始まった。
すでに別の病気に使われている薬を、新たな病気の治療に応用することをドラッグ・リポジショニングという。薬がヒトの体内でどのように作用するかについて、これまでの知見を活用できる一方、新たな患者群での用量、安全性、有効性は改めて検証する必要がある。
ロピニロールの臨床試験で分かったこと
慶應義塾大学が医師主導で実施したROPALS試験には、ALS患者約20人が参加した。同大の2023年6月の発表によると、ロピニロールは安全に投与でき、病気の進行を抑える効果が示された。試験結果は2023年6月、「Cell Stem Cell」に掲載された。
27.9週間、約7カ月という進行の遅れは、試験期間中の病気の進行に関する推定値だ。研究者は国際的なALS臨床試験登録データとも結果を比較し、慶應義塾大学によれば、その分析も結果を裏付けた。
慶應義塾大学の臨床研究の概要では、この試験は第1相・第2a相試験とされている。この初期段階では、安全性を調べるとともに、より大規模な試験に進む前に治療効果の兆候を探る。次の段階に向けた準備は進んでいるが、開始時期は明らかにされていない。
研究者は試験参加者全員からiPS細胞を作り、運動ニューロンへと分化させた。研究室での細胞に対するロピニロールの反応は、その細胞を提供した本人の反応と相関していた。細胞の反応が強かった患者ほど、臨床的にも効果が大きい傾向がみられた。
チームは、神経細胞内でコレステロールの産生を抑えることが、ALSに対する薬の作用機序だと特定した。コレステロールは細胞の外膜などを構成する正常な成分であり、この研究では神経細胞がその産生をどう調節するかが調べられた。また、今後の試験で治療への反応を測るのに役立つ可能性がある、生物学的指標の候補も特定した。
患者一人ひとりに合った薬を探す
岡野氏の研究グループは、ALS患者約250人からiPS細胞を作製しており、臨床試験だけの場合より大幅に幅広い細胞群を集めている。同じ診断を受けても、病気の生物学的な特徴や治療への反応が人によって異なる理由を解明することが狙いだ。
岡野氏は、こうしたばらつきが創薬における中心的な課題だと説明した。
同じALSと診断された患者でも、根底にある病態は一人ひとりで大きく異なり、均一な病気として一括りに治療することはできない
チームは遺伝情報、細胞の挙動に関する測定データ、細胞外小胞の分析を組み合わせている。細胞外小胞は、細胞から放出されるごく小さな袋状の構造で、生体物質を運び、細胞内部で起きていることを知る手がかりになる可能性がある。
岡野氏は将来的に、人工知能（AI）を使ってこれらの測定結果を統合し、患者ごとに合った治療法の提案につなげたいと考えている。構想する「AI処方」は、まだ研究目標の段階だ。ROPALS試験の知見は、患者の細胞を研究室で調べた結果と、その人の薬への反応との間に測定可能な関連があることを示し、実用的な出発点となった。
脊髄修復は製造段階へ
慶應義塾大学の脊髄研究では、ヒトのiPS細胞から作製した神経前駆細胞を使う。培養皿の中の神経細胞に薬を試すのではなく、損傷後の機能回復を助けることを目的とした細胞を移植する。同大は2018年2月、岡野氏の臨床研究について政府の承認を得た。
重度の四肢麻痺がある患者4人が参加し、2人に顕著な改善がみられた。うち1人は歩行訓練を始められるまで機能が回復した。この小規模な研究は現在、産業化に向けた開発計画につながっており、さらなる臨床試験には細胞の製造体制が必要となる。
慶應義塾大学の研究を治療法につなげるために設立されたK Pharmaは、脊髄治療用細胞の製造に向け、ニコン・セル・イノベーションと連携している。両社は、2027年までに企業主導治験を始めることを目指している。病院で使うには、細胞の種類、純度、安全性について定められた基準を各製造ロットが満たす必要があり、安定した製造が重要となる。
岡野氏は、できればそれより早く、3～4年以内に条件付き承認を得たいと述べている。日本では2014年の医薬品医療機器法改正により、安全性と有効性の見込みが示された再生医療製品について、限られた期間の条件付き承認を認め、その間に追加の証拠を集める制度が導入された。
臨床開発では、移植した細胞が腫瘍を形成しないか、投与量が害を及ぼさないか、免疫系が細胞を攻撃しないかを調べる必要がある。こうした課題は、回復の兆しが初めて見えた後も検証し続けなければならない。
パーキンソン病の治療法が示す成果と課題
ラグネプロセルとしても知られるアムシェプリは、条件付きで治療を受けられるようになることの意味を、より具体的に示している。2026年3月6日、レボドパを含む既存薬では十分に抑えられないパーキンソン病の運動症状を対象に、日本で承認された。承認期間は7年間で、患者の追跡調査と市販後調査が義務付けられている。
パーキンソン病では、運動に必要な化学伝達物質ドパミンを作る神経細胞が失われる。アムシェプリには、健康なドナーのiPS細胞から作製し、ドパミン産生神経細胞へと分化させた細胞が含まれる。外科医が、運動制御に関わる脳領域である被殻に移植する。
京都大学の第1相・第2相試験には、50～69歳の患者7人が参加した。7人全員が安全性の評価を受け、6人が24カ月後に有効性を評価された。試験は単一施設で行われ、参加者は治療を受けていることを知っており、対照群もなかった。細胞によってどの程度の改善が得られるのかを明らかにするには、より大規模な比較試験が役立つ。
有効性の評価を受けた6人のうち4人は、通常の薬を服用していない状態で行った運動機能検査で改善した。平均改善幅は9.5点、20.4％だった。脳画像検査では、被殻におけるドパミン産生が平均44.7％増加した。
日常生活での改善は一貫していなかった。生活の質の平均スコアや、薬の効果が良好または不良な状態で過ごした時間に、明らかな改善はみられなかった。ジスキネジアと呼ばれる不随意運動の指標は、7人中6人で上昇した。
追跡期間中、重篤な有害事象や腫瘍、移植細胞の過剰な増殖は確認されなかった。参加者全員に少なくとも1件の有害事象があり、軽度が72件、中等度が1件記録された。免疫による拒絶反応を抑えるために使われたタクロリムスは、3人の患者にみられた腎臓または肝臓の問題と関連した可能性がある。
承認後初の移植は2026年10月上旬、京都大学医学部附属病院で実施された。50代女性の患者はその後、自宅に戻り、仕事にも復帰した。住友ファーマは、2026年度の治療対象を1～2人、翌年度は約10人、その次の年度は10～20人と見込んでいた。薬価は5,530万6,737円で、国民健康保険の適用は2026年5月に始まった。
臨床応用に向けた主な節目
日本の進展は、個別の研究計画を通じて積み重なってきた。初期の眼科移植、研究室での薬剤スクリーニング、近年の脳治療がそれぞれ異なる役割を果たし、実験段階の細胞を医療製品へと移行させている。
- 2014年：iPS細胞由来の網膜色素上皮細胞を移植する国内初の手術を実施。網膜色素上皮は、目の光を感じ取る組織を支える。
- 2016年：慶應義塾大学によると、研究者がiPS細胞モデルを使い、ロピニロールのALS治療への可能性を特定。
- 2017年3月：別の人のiPS細胞から作製した網膜色素上皮細胞を移植。
- 2018年：2月に慶應義塾大学の脊髄研究が政府の承認を受け、ALSの研究室での知見が論文で発表され、12月にロピニロールの臨床試験が開始。
- 2023年6月：ROPALS試験の臨床結果が「Cell Stem Cell」に掲載。
- 2026年2月：K Pharmaとニコン・セル・イノベーションが参加する脊髄治療用細胞の製造計画を発表。
- 2026年3月と10月：アムシェプリが条件付き承認を受け、承認後初の移植を実施。
- 2027年：K Pharmaが企業主導の脊髄治療試験の開始を目指す。
ほかにも、心臓病、糖尿病、眼疾患、がん治療に向けた細胞置換療法の開発が進んでいる。Cynataが実施する変形性関節症の第3相試験では、最大440人の患者登録を計画している。Matricelfは2027年に、脊髄損傷を対象に患者個人に合わせた神経組織を用いる初のヒト試験を計画している。
精神疾患の研究でも患者由来細胞を活用
岡野氏のチームは、統合失調症の患者から作製した神経細胞も使い、電気活動や細胞構造を調べている。スイスのMaxWell Biosystemsとの共同研究では、高度な測定技術を用いて神経細胞の挙動を分析している。
統合失調症は、幻覚や妄想といった体験が通常、本人の話を通じて理解されるため、研究室での研究が特に難しい。患者由来の神経細胞を使えば、病気に関連する細胞の変化を調べることができる。
岡野氏は、チームが目指す治療研究について次のように述べた。
神経細胞の電気的な異常を特定し、薬がそれを是正するかを検証できれば、動物モデルに頼らず、臨床応用へ直接進める可能性がある
岡野氏は、このような手法により、現在10～20年かかる薬の開発期間の一部を1～2年に短縮できる可能性に期待を寄せる。統合失調症の研究は今のところ、細胞の異常を解明し、薬がそれを是正するかを検証する段階にある。
ALS、脊髄損傷、パーキンソン病では、今後必要な手順がそれぞれ異なる。ロピニロールにはさらなる臨床試験が必要だ。脊髄移植には、安定した製造体制に支えられた追加試験が欠かせない。アムシェプリは条件付き承認のもと、患者の継続的な追跡と追加データの収集が求められる。患者が治療を受けられるかどうかは、最初の発見だけでなく、こうした実務的な手順にも左右される。
要点
- 慶應義塾大学の初期ALS試験では、1年間の試験期間中にロピニロールが病気の進行を27.9週間遅らせる可能性が示された。確認には、より大規模な試験が必要。
- 参加者のiPS細胞から作製した運動ニューロンに対する薬の反応は、本人の臨床反応と相関していた。
- 慶應義塾大学の脊髄研究では、参加者4人中2人に改善がみられた。K Pharmaは2027年までに企業主導の試験開始を目指す。
- 日本は2026年3月、パーキンソン病治療薬アムシェプリを条件付き承認した。承認期間は7年間で、追加の証拠収集が求められる。
- パーキンソン病の試験では、一部の患者に運動機能の改善がみられた一方、ジスキネジアが増加し、生活の質の平均的な改善はなかった。
- 製造体制、安全性の監視、費用、専門病院の受け入れ能力が、これらの治療法が患者に届く速さを左右する。
